# ビーグリー（3981） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3981/disclosure/20240109512229
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/3981

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が増えた一方で営業利益と経常利益が減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は増加しました。2024年12月期は増収増益を見込み、年間配当予想を15円から17円へ増やしています。

## 会社が挙げた理由

プラットフォームでは「まんが王国」のキャンペーンや販売促進、作品創出により売上高と利益が増加しました。一方、コンテンツでは紙出版収益の減少と積極的な編集人材の採用による営業費用の増加が利益を押し下げ、プラットフォームでも広告宣伝費を中心とした営業費用が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":19080,"unit":"百万円","yoy_pct":2}
- 営業利益: {"value":1496,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.7}
- 経常利益: {"value":1440,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":689,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7}
- １株当たり当期純利益: 114.74円
- 売上高営業利益率: 7.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"37.8%","前期末":"33.2%"}
- 総資産: {"value":18384,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6953,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1859715,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-173689,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1078509,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4825497,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"対象期間":"2024年1月1日〜2024年12月31日","売上高":{"value":20118,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":1846,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4},"経常利益":{"value":1804,"unit":"百万円","yoy_pct":25.3},"純利益":{"value":925,"unit":"百万円","yoy_pct":34.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":17,"change":2,"change_rate":13.3,"unit":"円"}
- 配当性向: 13.1%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":423202,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":"―","unit":"千円","対象資産":"当期計上なし"}
- 特別損益の内訳: 当期は該当事項なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"―社","除外":"―社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 6,263,986株
- 期末自己株式数: 234,706株
- 業績の増減要因: プラットフォームでは「まんが王国」のキャンペーン・販売促進や作品創出により売上高が増加した一方、広告宣伝費を中心とした営業費用が増加。コンテンツではデジタル出版の売上が増加した一方、紙出版収益の減少と積極的な編集人材の採用による営業費用の増加により利益が減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2023年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比2.0％増、営業利益は14.7％減、経常利益は10.4％減、親会社株主に帰属する当期純利益は3.7％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2023年12月期の売上高は前年同期比2.0％増、営業利益は前年同期比14.7％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,496百万円、経常利益1,440百万円、親会社株主に帰属する当期純利益689百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益は1,846百万円（前年同期比23.4％増）と予想されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当は15.00円、2024年12月期予想は17.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）13.1％」「純資産配当率（連結）1.4％」とあるが、数値目標や還元方針としての記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の連結損益計算書では特別損失の当期金額が「―」で、税金等調整前当期純利益は経常利益と同額。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の減損損失は前連結会計年度164,236千円に対し、当連結会計年度は「―」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「プラットフォームの営業利益は前年同期比4.4％増、コンテンツの営業利益は前年同期比23.7％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2022年12月期9.4％、2023年12月期7.8％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年12月期33.2％、2023年12月期37.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年12月期1,859,715千円、前年同期2,379,313千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「広告宣伝費を中心とした営業費用が前年同期比で増加」「積極的な編集人材の採用により、営業費用が前年同期比で増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因としてキャンペーン、販売促進、紙出版収益の減少、営業費用の増加などが記載されているが、各要因別の金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「お得感を訴求するキャンペーン」「販売促進活動」「コンテンツの創出」「コストコントロール」「編集人材の採用」などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2024年12月期の通期業績見通し」「予想しております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年12月31日」の実績と、「2024年1月1日～2024年12月31日」の予想、および各数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「広告市況や紙出版事業における返品等の状況変化が当社グループの業績に与える影響が大きい」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期比の売上高、営業利益、経常利益、純利益およびセグメント実績が通常どおり記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「4区分すべてについて「無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規―社、除外―社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文、業績表およびセグメント情報に受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「課金者数と顧客単価を上げる」「アプリ利用者数及び投稿作品数の増加」と記載されているが、実数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「『コンテンツプロデュースカンパニーとしての成長』という中期経営計画を掲げ、実行してまいりました。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」。」）