# ビーグリー（3981） 2022年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3981/disclosure/20220513547388
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3981

## 何が変わったか

2022年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比5.7％増、営業利益が26.4％増となり、増収増益だった。通期業績予想と配当予想は変更していない。

## 会社が挙げた理由

電子書籍市場でユーザー数とユーザー平均購入量が増加したほか、プラットフォーム事業でキャンペーンやブランディングに注力し、コンテンツ事業でデジタルコンテンツの成長やヒット作の創出に取り組んだ。一方、外出自粛の反動や海賊版サイトの影響も記載している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":4673,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7}
- 営業利益: {"value":546,"unit":"百万円","yoy_pct":26.4}
- 経常利益: {"value":512,"unit":"百万円","yoy_pct":29.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":254,"unit":"百万円","yoy_pct":22.9}
- １株当たり当期純利益: 42.63円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":30.5,"前期末":29.1}
- 総資産: {"value":19284,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5878,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18791,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8},"営業利益":{"value":1536,"unit":"百万円","yoy_pct":14.2},"経常利益":{"value":1416,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"純利益":{"value":695,"unit":"百万円","yoy_pct":56.3}}
- 業績予想の修正: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"8.00","revised_forecast":"12.00","change":"4.00","change_rate":50,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"損害賠償金","value":900,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"―"},"除外":{"社数":0,"社名":"―"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":6202522,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":243228,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 電子書籍市場のユーザー拡大・ユーザー平均購入量の増加、プラットフォーム事業でのキャンペーンやブランディング活動、コンテンツ事業でのデジタルコンテンツの成長、デジタルコミック誌や映像化作品などのコンテンツ創出。外出自粛の反動や海賊版サイトの影響もあった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は4,673百万円、通期予想は18,791百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益は546百万円、通期予想は1,536百万円。売上高は第1四半期4,673百万円、通期予想18,791百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高5.7％増、営業利益26.4％増、経常利益29.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益22.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期4,422百万円から当期4,673百万円、営業利益は431百万円から546百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益546百万円、経常利益512百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益254百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想1,536百万円、対前期増減率14.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年12月期の年間配当は8.00円、2022年12月期予想は12.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「現時点では当社の剰余金の配当は期末配当の年1回を基本方針」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失「損害賠償金」900千円、特別損失合計900千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「プラットフォームの営業利益は前年同期比234.7％増、コンテンツの営業利益は14.1％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高4,673百万円・営業利益546百万円、前年同期の売上高4,422百万円・営業利益431百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第1四半期末30.5％、前期末29.1％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ユーザーの拡大及びユーザー平均購入量の増加が続いており」、「課金者数と顧客単価を上げるべく」キャンペーンやブランディング活動に注力。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「累計ダウンロード数が17億冊、会員登録者数は600万人を突破」、「2022年3月末時点でデジタル比率65％」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「キャンペーンやブランディング活動に注力」、「コンテンツの創出に注力」、「日本テレビとの協業案件を推進」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は4,673,218千円…となりました」。「将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2022年1月1日～2022年3月31日」、売上高4,673百万円、営業利益546百万円、前年同期比5.7％増・26.4％増。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新たな変異株（オミクロン株）の感染拡大や原料価格高騰」、「海外の不安定な政治動向」、「海賊版サイトの影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当社は2020年12月期第4四半期から連結財務諸表を作成しているため、2021年12月期第1四半期の対前年同四半期増減率は記載しておりません」。また「暫定的な会計処理の確定による見直し後の金額を用いております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」、「新規―社、除外―社」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」、「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「累計ダウンロード数が17億冊、会員登録者数は600万人を突破」、「2022年3月末時点でデジタル比率65％」。」）