# エイトレッド（3969） 2026年３月期  決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3969/disclosure/20260427511503
種別: 決算
開示日: 2026-04-28
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/3969

## 何が変わったか

2026年3月期は、クラウドサービスの伸長で売上高が増えた一方、営業利益と当期純利益は小幅に減少しました。2027年3月期は増収増益を見込み、年間配当予想を34円から36円へ引き上げています。

## 会社が挙げた理由

クラウドサービス市場の成長やDX推進による需要拡大、Webセミナー・無料トライアルなどによりクラウドサービスの新規導入が増加しました。一方、パッケージソフトはクラウドへのシフトや新規販売本数の減少により売上高が減少しました。営業利益・当期純利益の減少について、個別の主因は明示されていません。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":2902,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9}
- 営業利益: {"value":1049,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.8}
- 経常利益: {"value":1061,"unit":"百万円","yoy_pct":0}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":716,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.7}
- １株当たり当期純利益: 95円64銭
- 売上高営業利益率: 36.2
- 自己資本比率: {"当期末":80.1,"前期末":80.8}
- 総資産: {"value":6909,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5610,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1333,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2484,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-247,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3593,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3260,"unit":"百万円","yoy_pct":12.3},"営業利益":{"value":1170,"unit":"百万円","yoy_pct":11.4},"経常利益":{"value":1170,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"純利益":{"value":783,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":34,"revised_forecast":36,"change":2,"change_rate":5.9,"unit":"円"}
- 配当性向: 35.5
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":415213,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":6767,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 7487400
- 期末自己株式数: 218
- 業績の増減要因: クラウドサービス市場の成長及びDXの推進に伴うワークフロー需要の拡大を背景に、Webセミナー、無料トライアル等により新規導入企業数が増加し、X-pointからクラウドサービスへのシフトも増加した。一方、X-pointはクラウドサービスへのシフト、AgileWorksは新規販売本数の減少により売上高が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2026年３月期 決算短信」および「１．2026年３月期の業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「前年同期比4.9％増」、営業利益「同0.8％減」、経常利益「同0.0％増」、当期純利益「同1.7％減」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2026年3月期の売上高「2,902百万円、4.9％」、営業利益「1,049百万円、△0.8％」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「1,049百万円」、経常利益「1,061百万円」、当期純利益「716百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期営業利益「11億70百万円（同11.4％増）」、当期営業利益「10億49百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年３月期「合計34.00円」、2027年３月期（予想）「合計36.00円」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表に「配当性向 35.5％」「2027年３月期（予想）34.4％」の記載はあるが、還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「新株予約権戻入益 6,767千円」「特別利益合計 6,767千円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業はワークフロー事業の単一セグメント」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2026年３月期「売上高営業利益率36.2％」、2025年３月期「38.3％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率「2026年３月期80.1％」「2025年３月期80.8％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「2026年３月期1,333百万円」「2025年３月期1,148百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「X-pointからのシフトも増加」「パッケージソフト全体の売上高は、12億35百万円（同12.1％減）」「クラウドサービス売上高は、16億67百万円（同22.5％増）」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「クラウドサービス市場の成長及びDXの推進に伴うワークフロー需要の拡大を背景として」「Webを活用したセミナー、無料トライアルの実施等により」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境「中東情勢の影響」「米国の通商政策の影響」、自社施策「セミナーの開催」「製品・サービスの機能強化」「クラウドビジネスの拡大」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当事業年度の売上高は29億２百万円」および「需要が拡大することを想定」「売上増を見込んでおります」「異なる結果となる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」および「売上高は32億60百万円（前期比12.3％増）、営業利益は11億70百万円（同11.4％増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響」「金融資本市場の変動の影響」「米国の通商政策の影響」「為替変動によるクラウドインフラ費用の増加」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に2025年3月期と2026年3月期の実績および対前期増減率が掲載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」」）