# 原材料・人件費のコスト上昇と台風影響｜シンクロ・フード（3963）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇、度重なる台風の影響等があるものの、全体の売上高は前年並の水準で推移しております。」 — 原材料価格、人手不足による人件費、台風の影響が外食業界の事業環境として現れていると記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2016-q1)
- FY2017-Q3 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、全体の売上高は前年をやや上回る水準で推移しております。」 — 原材料価格の高騰と人手不足に伴う人件費等のコスト上昇を引き続き事業環境として記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2016-q2)
- FY2017 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、客数や客単価が前年を上回ったことにより、全体の売上高は前年をやや上回る水準で推移しております。」 — 原材料価格の高騰、人手不足、人件費等のコスト上昇を引き続き事業環境として挙げている。 (https://komori.app/company/3963/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、全体の売上高は前年を上回る水準で推移しております。」 — 原材料価格の高騰、人手不足、人件費等のコスト上昇を引き続き飲食業界の事業環境として挙げている。 (https://komori.app/company/3963/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰、人材不足や人材関連コストの上昇等があるものの、全体の売上高は前年を上回る水準で推移しております。」 — 原材料価格の高騰、人材不足、人材関連コストの上昇を引き続き飲食業界の事業環境として挙げている。 (https://komori.app/company/3963/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、全体の売上高は前年をやや上回る水準で推移しております。」 — 原材料価格の高騰、人手不足、人件費等のコスト上昇を引き続き飲食業界の事業環境として挙げている。 (https://komori.app/company/3963/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、客数や客単価が前年を上回ったことにより、全体の売上高は前年をやや上回る水準で堅調に推移しております。」 — 原材料価格、人手不足、人件費等のコスト上昇を引き続き事業環境として挙げている。 (https://komori.app/company/3963/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、全体の売上高は前年をやや上回っております。」 — 原材料価格の高騰、人手不足、人件費等のコスト上昇を引き続き飲食業界の事業環境として挙げている。quantifiedはfalse、materializedはfalse。 (https://komori.app/company/3963/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「飲食業界におきましては、度重なる台風上陸等による天候不順の影響に加え、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、全体の売上高は前年をやや上回っております。」 — 台風上陸等による天候不順、原材料価格の高騰、人手不足、人件費等のコスト上昇を引き続き飲食業界の事業環境として挙げている。 (https://komori.app/company/3963/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費等のコスト上昇等があるものの、全体の売上高は前年をやや上回っております。」 — 原材料価格の高騰、人手不足、人件費等のコスト上昇を引き続き飲食業界の事業環境として挙げている。 (https://komori.app/company/3963/filing/2018-q3)
- FY2020-Q2 顕在化 「飲食業界におきましては、原材料価格の高騰及び人手不足に伴う人件費等のコスト上昇を背景に、７月は梅雨明けが大幅に遅れたことで全体の売上高は前年を下回ったものの、８月は土日祝日の合計が前年より２日多いこと等も影響し、売上高は前年をやや上回っております。また、９月は大型台風上陸による被害はあったものの、消費増税前の商業施設への駆け込み需要が牽引する形で、売上高は前年を上回る水準で推移しております。」 — 原材料価格・人件費等のコスト上昇に加え、梅雨明けの遅れによる7月の売上減少と大型台風による被害を実際の影響として記載している。quantifiedはfalse、materializedはtrue。 (https://komori.app/company/3963/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「飲食業界におきましては、原材料価格の高止まりや人手不足に伴う人件費等のコスト上昇、天候不順や消費税増税への対応等が発生する経営環境の中、全体の売上高は前年をやや上回っております。」 — 原材料価格の高止まり、人件費等のコスト上昇に加え、天候不順や消費税増税への対応を新たな負担要因として記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2019-q3)
- FY2022 悪化 「一方で、ウクライナ情勢等を背景とした原材料価格や原油価格の上昇、供給面での制約等により、依然として先行き不透明な状況が継続いたしました。」 — 原材料価格・原油価格の上昇に加え、供給面の制約が発生している経営環境を記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 悪化 「一方、米国を中心とした金利上昇と急激な円安進行、原料・エネルギーコストの高騰等、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」 — 原材料価格・原油価格の上昇や供給制約に加え、原料・エネルギーコストの高騰を事業環境上の負担要因として記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「一方、世界的な金融引き締め等を背景とした海外景気の下振れリスクや、原料・エネルギーコストの高騰等、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」 — 従来の原材料価格・原油価格の上昇や供給制約に加え、原料・エネルギーコストの高騰を事業環境上の負担要因として記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「資源価格の高騰や物価上昇に加え、金融資本市場の変動等の影響を注視する必要があり、先行きが不透明な状況が続いております。」 — 原材料・資源価格の高騰と物価上昇を、飲食業界を取り巻く新たなコスト・事業環境上の負担要因として記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 再掲 「一方、資源価格の高騰や物価上昇に加え、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があり、先行きが不透明な状況が続いております。」 — 資源価格や物価の上昇を、飲食業界を取り巻くコスト・事業環境上の負担要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の回復など、経済活動の正常化が一段と進んだ一方、資源価格の高騰や物価上昇に加え、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があり、先行きが不透明な状況が続いております。」 — 資源価格や物価の上昇を、飲食業界を取り巻くコスト・事業環境上の負担要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2023-q3)
- FY2024 再掲 「資源価格の高騰や物価上昇に加え、金融資本市場の変動や地政学リスク等の影響に十分注意する必要があり、先行きが不透明な状況が続いております。」 — 資源価格や物価上昇を飲食業界を取り巻くコスト・事業環境上の負担要因として継続して記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 後退 「当中間連結会計期間における我が国経済は、緩やかな景気回復基調が持続しているものの、物価上昇や地政学リスク等の影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」 — 前期の資源価格高騰及び金融資本市場の変動への明示的な言及はなく、物価上昇や地政学リスク等を事業環境上の負担要因として記載している。 (https://komori.app/company/3963/filing/2024-h1)