# 生産性向上を目的としたモノ作り改革｜朝日印刷（3951）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q1 初出 「主要事業領域である印刷包材事業に、生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画の具体的施策として、印刷包材事業への経営資源投入を通じた生産性向上と製造改革を初めて明示している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このような中、当社グループは今期より新中期経営計画「ＡＤ2021計画」をスタートさせました。激化する企業間競争に勝ち残るために、主要事業領域である印刷包材事業に生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画の具体的施策として、印刷包材事業への資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「今期より新中期経営計画「ＡＤ2021計画」をスタートさせました。激化する企業間競争に勝ち残るために、主要事業領域である印刷包材事業に生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画の具体的施策として、印刷包材事業への資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「2017年から2019年までの前半期間においては、モノ作り体制のチェンジとして省人化・省力化を念頭に生産基盤の構築に努め、2019年からは、チェンジしたモノ作り体制を成長ドライバーに、目標達成に向けたグループ全体での取組を加速させてまいります。」 — 省人化・省力化を念頭にした生産基盤構築と、2019年以降の成長ドライバー化というモノ作り改革の段階計画を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「このような中、当社グループは中期経営計画「ＡＤ2021計画」の２年目をむかえ、激化する企業間競争に勝ち残るために、主要事業領域である印刷包材事業に、生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め、ぶっちぎりの商品力・技術力・開発力でお客様に最高の価値をお届けできる感動提供企業を目指しております。」 — AD2021計画２年目において、印刷包材事業への経営資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当社グループは中期経営計画「ＡＤ2021計画」の２年目をむかえ、激化する企業間競争に勝ち残るために、主要事業領域である印刷包材事業に生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画２年目においても、印刷包材事業への経営資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当社グループは中期経営計画「ＡＤ2021計画」の２年目をむかえ、激化する企業間競争に勝ち残るために、主要事業領域である印刷包材事業に生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画2年目において、印刷包材事業への経営資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「2017年から2019年までの前半期間においては、モノ作り体制のチェンジとして省人化・省力化を念頭とした生産基盤の構築に努めてまいります。そして2019年からはチェンジしたモノ作り体制を成長ドライバーに、目標達成に向けたグループ全体での取組を加速させる期間と位置づけ」 — 省人化・省力化を念頭とする生産基盤構築から、2019年以降の成長ドライバー化へ移る段階計画を再確認している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「中期経営計画「ＡＤ2021計画」の３年目をむかえ、主要事業領域である印刷包材事業に、生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画の3年目においても、印刷包材事業への経営資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当社グループは中期経営計画「ＡＤ2021計画」の３年目をむかえ、激化する企業間競争に勝ち残るために、主要事業領域である印刷包材事業に、生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画の3年目においても、印刷包材事業への経営資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当社グループは中期経営計画「ＡＤ2021計画」の３年目をむかえ、激化する企業間競争に勝ち残るために、主要事業領域である印刷包材事業に生産性向上を目的とした経営資源を投入することでモノ作り改革を進め」 — AD2021計画の3年目においても、印刷包材事業への経営資源投入を通じた生産性向上とモノ作り改革を継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2019-q3)
- FY2021 再掲 「しごとチェンジ推進室と生産本部が一体となり、チェンジしたモノ作り体制を成長ドライバーとし、早期に成長軌道に乗せ、目標達成に向けたチャレンジを行っております。」 — モノ作り体制の変更を成長ドライバーとして活用し、AD2021計画の目標達成を目指す取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 前進 「印刷包材事業における製造経費の見直しなどのコスト削減効果もあり売上総利益率は改善したものの」 — 印刷包材事業で製造経費の見直しなどによるコスト削減効果が現れ、売上総利益率が改善したと記載している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「人事制度改訂による人件費増加や諸資材値上げによる費用の増加もありましたが、内製化推進による製造経費の見直しにより売上原価は減少しました。」 — 内製化の推進と製造経費の見直しにより、売上原価が減少したという具体的な進展を記載している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「人事制度改訂による人件費の増加や諸資材値上げによる費用の増加もありましたが、内製化推進による製造経費の見直しにより売上原価は減少しました。」 — モノ作り改革に関して、内製化の推進と製造経費の見直しにより売上原価が減少したという通期の具体的な効果を記載している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「内製化推進による製造経費見直しの結果」 — モノ作り改革に関して、内製化の推進と製造経費の見直しによる具体的な効果を記載している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「利益面につきましては、人件費の増加や諸資材値上げによる費用増加もありましたが、包装システム販売事業の増収に加え、内製化推進による製造経費見直しの結果、当第２四半期連結累計期間における営業利益は11億70百万円（前年同期比9.3％増）」 — 内製化推進による製造経費見直しが、包装システム販売事業の増収とともに営業利益11億70百万円、前年同期比9.3％増につながったと記載している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「利益面につきましては、包装システム販売事業の増収や内製化推進による製造経費見直しの効果はあったものの、原材料、諸資材や電力料の値上げ、人件費の増加などによる費用増を吸収しきれなかったこともあり、当第３四半期連結累計期間における営業利益は17億71百万円（前年同期比1.8％減）」 — 内製化推進による製造経費見直しの効果が現れた一方、原材料・諸資材・電力料の値上げや人件費増加による費用増は吸収しきれなかったと記載している。 (https://komori.app/company/3951/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「包装システム販売事業の増収や印刷包材事業の内製化推進による製造経費の見直し、製品への価格転嫁の効果はあったものの」 — モノ作り改革について、内製化推進による製造経費見直しと製品価格への転嫁が利益改善要因として現れた。ただし、原材料等の費用増を全て吸収するには至っていない。 (https://komori.app/company/3951/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「印刷包材事業の増収や内製化推進による経費見直し等を行いましたが、製品への価格転嫁の効果が限定的であった」 — 内製化推進による経費見直しを継続し、利益改善要因となった一方、原材料・諸資材値上げ等による費用増をすべて吸収するには至らなかった。 (https://komori.app/company/3951/filing/2023-fy)