# エディア（3935） 2027年２月期  第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3935/disclosure/20260715594193
種別: 決算
開示日: 2026-07-15
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/3935

## 何が変わったか

2027年2月期第1四半期は、売上高が前年同期比6.9％減、営業利益が48.0％減となった。通期業績予想と年間配当予想17円は修正されていない。

## 会社が挙げた理由

前年同期にオンラインくじのヒットタイトルがあった反動で減益となった。一方、オンラインくじや電子書籍は引き続き堅調に推移している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年3月1日〜2026年5月31日
- 売上高: {"value":1118,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.9}
- 営業利益: {"value":87,"unit":"百万円","yoy_pct":-48}
- 経常利益: {"value":85,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":77,"unit":"百万円","yoy_pct":-40}
- １株当たり当期純利益: 13.01円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":58.2,"前期末":58}
- 総資産: {"value":2774,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1615,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5300,"unit":"百万円","yoy_pct":13.8},"営業利益":{"value":550,"unit":"百万円","yoy_pct":23.9},"経常利益":{"value":540,"unit":"百万円","yoy_pct":29.8},"純利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":5}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":13,"revised_forecast":17,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2512,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"会社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: 自己株式215,000株を2026年6月1日から7月14日までに取得。取得価額の総額は146,488,400円。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 6,228,000株
- 期末自己株式数: 302,842株
- 業績の増減要因: 前第1四半期におけるオンラインくじのヒットタイトルの反動減により前年同期比では減益。一方、オンラインくじや電子書籍は引き続き堅調に推移。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「2027年2月期第1四半期の売上高は1,118百万円、通期予想は5,300百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期実績は売上高1,118百万円、営業利益87百万円。通期予想は売上高5,300百万円、営業利益550百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高1,118百万円（前年同四半期比6.9％減）、営業利益87百万円（48.0％減）、経常利益85百万円（42.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益77百万円（40.0％減）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同四半期比6.9％減、営業利益は同48.0％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益87,313千円、経常利益85,500千円、親会社株主に帰属する四半期純利益77,076千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想550百万円、対前期増減率23.9％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年2月期の年間配当金は13.00円、2027年2月期予想は17.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益85,500千円、税金等調整前四半期純利益85,500千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「当社グループはエンターテインメントサービス事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載はしておりません。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高は1,118,848千円、営業利益は87,313千円。前年同期の売上高は1,201,479千円、営業利益は168,014千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2027年2月期第1四半期58.2％、2026年2月期58.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「前第1四半期におけるオンラインくじのヒットタイトルの反動減により、前年同期比では減益となるものの。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「オンラインくじのヒットタイトルの反動減により、前年同期比では減益となるものの、オンラインくじや電子書籍は引き続き堅調に推移しております。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「物価上昇や供給制約、地政学リスクの長期化など、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。／エンタメIPの創出・取得とそれらのクロスメディア展開を加速させ、事業の多角化と収益力向上に注力してまいりました。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2026年3月1日～2026年5月31日の第1四半期について、売上高1,118百万円、営業利益87百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「物価上昇や供給制約、地政学リスクの長期化など、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、①以外の会計方針の変更：無、会計上の見積りの変更：無、修正再表示：無」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「（自己株式の取得）取得した株式の総数215,000株、取得価額の総額146,488,400円。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：有／決算説明会開催の有無：無」）