# マイネット（3928） Ｊリーグ公式サービス『J.League Fantasy Card』2026/27 Edition1を7月30日（木）にリリース！特設サイトも公開中

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3928/disclosure/20260731505145
種別: その他開示
開示日: 2026-07-31
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/3928

## 何が変わったか

マイネットとJリーグが協業して提供するデジタルトレーディングカードサービスで、2026/27 Edition1を2026年7月30日にリリースした。新EditionではJリーグ全60クラブの選手カードを扱い、特設サイトも公開した。

## 会社が挙げた理由

新Editionの開始に向けて、各クラブのカードデザインを先行公開するため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: J.League Fantasy Card、2026/27 Edition1
- 相手先: 公益社団法人 日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）
- 相手先の概要: 本社：東京都千代田区、チェアマン：野々村 芳和。Ｊリーグを運営する公益社団法人。
- 当社との関係: マイネットとJリーグが協業してJ.League Fantasy Cardを展開している。
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: not_disclosed
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2026年7月30日（実績）
- 適用分野: Jリーグ公式デジタルトレーディングカード、カードコレクション、実際のJリーグ公式試合と連動したファンタジースポーツ
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: 全60クラブ、総勢約600名のJ1クラブ所属選手
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: not_disclosed
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「2026/27 Edition1を7月30日（木）にリリースしたことをお知らせいたします」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「「Ｊリーグと協業し展開する」」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2026年7月30日（木）にリリース」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「発表日「2026年7月31日」、本文「7月30日（木）にリリースした」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「リリースしたことをお知らせいたします」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 官公庁・公的機関（原文: 「「公益社団法人 日本プロサッカーリーグ」」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 共同で行う相手（原文: 「「Ｊリーグと協業し展開する」」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: あり（原文: 「「本社：東京都千代田区、チェアマン：野々村 芳和」」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「顧客・導入先の記載なし」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 物量・能力（原文: 「「全60クラブ」「総勢約600名」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 第三者の名称あり（原文: 「「公益社団法人 日本プロサッカーリーグ」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「全60クラブ」「2026年7月30日（木）にリリース」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益に触れず（原文: 「業績・収益目標に関する記載なし」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「「J.League Fantasy Card」「デジタルトレーディングカード」「ゲームが遊べる」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存製品の拡張（原文: 「「新 Editionでは、ついに全60クラブの選手カードが登場」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社マイネット」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 根拠なしの優位性主張（原文: 「「新 Editionでは、ついに全60クラブの選手カードが登場」」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「「新規登録＆チュートリアル完了で、デジタルトレカ30枚プレゼント」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: なし（原文: 「競合・従来手法との比較記載なし」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「J.League Fantasy Card」「2026/27 Edition1」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 様式が混在（原文: 「「株式会社マイネット (コード番号：3928)」および「詳しくはこちら」等のサービス告知」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「ついに全60クラブ」「ぜひご確認ください」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: あり（原文: 「「本掲載内容は予告なく変更される場合があります」」）