# ＰＣＩソリューションズ（3918） 2026年３月期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3918/disclosure/20260514532847
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3918

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高・営業利益ともに前年同期間を上回り、営業利益率も改善しました。親会社株主に帰属する当期純利益が過去最高となったため、年間配当は当初計画の44円から57円へ増額されました。

## 会社が挙げた理由

エンジニアリング事業ではモビリティ分野・官公庁向け案件が順調に進み、AIを活用した開発プロセスも浸透しました。ICTソリューション事業ではクラウド・AIが業績を牽引しました。一方、プロダクト／デバイス事業は主要顧客の需要減少、為替・部材高騰、半導体回復の遅れで苦戦しました。営業利益は売上総利益の456百万円増加が牽引し、採用・教育費、研究開発費などの増加を吸収しました。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":26835,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}
- 営業利益: {"value":1558,"unit":"百万円","yoy_pct":35.3}
- 経常利益: {"value":1621,"unit":"百万円","yoy_pct":51.7}
- 純利益: {"value":1129,"unit":"百万円","yoy_pct":15.7}
- 売上総利益率: {"value":"23.7%","前年同期比増減ポイント":0.8}
- 営業利益率: {"value":"5.8%","前年同期比増減ポイント":1.3}
- 販管費: {"value":4794,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26268,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1808,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1260,"unit":"百万円"},"EBITDA":{"value":2122,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":1647,"単位":"人","基準日":"2026年3月31日"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"営業利益率":"9%以上","ROE":"15%以上","ROIC":"15%以上","PBR":"2倍以上"}
- 財務目標: {"目標":{"ROE":"15%以上","ROIC":"15%以上","PBR":"2倍以上"},"実績":{"ROE":"12.1%","ROIC":"10.6%"}}
- 年間配当: {"2026年3月期":{"年間":57,"単位":"円/株","中間":19,"期末":38},"2027年3月期計画":{"年間":58,"単位":"円/株","中間":20,"期末":38}}
- 配当性向: not_disclosed（総還元性向は50.0%、方針は50%以上）
- 自己株式取得: 機動的な自己株式の取得・消却を随時検討
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: エヌエスアール社をPCIソリューションズ社へ吸収合併（2026年4月1日付）、プリバテック社をレスター社の連結子会社へ移管（2026年7月1日付）、生成AIソリューションの専任体制を立ち上げ、事業化・収益化を推進、特定用途向け組込みPCの新製品投入、AIガバナンス体制の整備とAI活用の全社展開

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想に対する進捗率の記載なし。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「計画との自己評価を示す表現なし。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「2026年3月期 連結業績」として通期数値を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益が、過去最高益」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「当初計画から13円増配し、57円」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益の前年同期間比増減要因」の図に、売上総利益+456百万円、採用・教育費▲43百万円などを掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上総利益の大幅増(456百万円)が牽引」「採用・教育費、及び研究開発費等の増加分を吸収」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「事業セグメント別業績」に各セグメントの売上高、セグメント利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「増減要因図に「人件費▲1」「採用・教育費▲43」「研究開発費▲10」百万円を掲載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「主要顧客の需要減少、為替/部材高騰の影響で苦戦」「ICTソリューション…前年の大規模高粗利案件の反動でセグメント利益は前年並み」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「業績見通しの数値前提の記載なし。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「潜在的なリスクや不確実性が含まれております」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な水準の記載なし。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「中期経営計画進捗：事業別基本戦略と状況及び今後の取り組み」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「エヌエスアール社をＰＣＩソリューションズ社に吸収合併」「プリバテック社を…レスター社の連結子会社へ」「専任体制の立ち上げ」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「ROE 12.1%」「ROIC 10.6%」「AI関連資格…約60%」「約80件の案件を獲得」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「ROE…+1.0p」「ROIC…+2.7p」「EBITDA…+27.6%」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「客数、客単価、販売数量、平均単価、ARPU等の記載なし。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数 1,647人（2026年3月31日現在）」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模、シェア、競合比較の記載なし。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「株主還元方針：総還元性向50％以上を目指す」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「機動的な自己株式の取得／消却も随時検討」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「営業利益率≧9%」「ROE・ROIC≧15%」「PBR≧2倍」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「増減要因図には「研究開発費▲10百万円」等があるが、研究開発費総額の記載なし。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年３月期 決算説明資料」で、業績サマリー、グラフ、セグメント別説明を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次に「ＰＣＩグループ 事業内容紹介」「ＰＣＩグループについて」を掲載する一方、業績報告・計画説明も掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「27/3期計画」「年間配当58円を計画」「実際の業績は様々な要因により…異なることがあります」」）