# 景気後退・消費低迷による顧客予算削減｜アイリッジ（3917）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「景気後退や消費低迷等により顧客企業の予算が削減された場合には、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」 — 小売、運輸、メーカー、通信、金融等の顧客企業について、景気後退や消費低迷に伴うマーケティング予算削減を新たな業績リスクとして開示している。 (https://komori.app/company/3917/filing/2018-fy)
- FY2020 顕在化 「一方、当社グループの顧客の予算削減やプロモーションの延期・中止等の影響により、当社グループの事業活動が一時的に停止もしくは計画通りに進捗しない可能性があり、その場合、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」 — 従来の景気後退・顧客予算削減リスクが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う顧客予算削減、プロモーション延期・中止、案件の規模縮小として実際に現れている。 (https://komori.app/company/3917/filing/2019-fy)
- FY2021 顕在化 「デジタル・フィジカルマーケティング領域においては、リアルプロモーション関連を中心に、新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛等により、顧客企業の予算縮小やプロモーションの延期・中止といった影響を受けました。」 — 顧客企業の予算削減、リアルプロモーションの延期・中止が通期の売上高18.3％減の要因として実績化している。 (https://komori.app/company/3917/filing/2020-fy)
- FY2023-Q2 顕在化 「これは主にアプリ開発やアプリマーケティングを中心としたオンラインマーケティング（デジタルマーケティング）関連が堅調に推移した一方、オフラインマーケティング（リアルプロモーション）関連において新型コロナウイルス感染症拡大による顧客企業の予算縮小や新規顧客獲得の遅れ等の影響があったことによるものです。」 — 顧客企業の予算縮小と新規顧客獲得の遅れが実際に発生し、売上高の前年同期比9.3％減およびオフラインマーケティング関連の減収要因として説明されている。 (https://komori.app/company/3917/filing/2022-q2)
- FY2024 顕在化 「オフラインマーケティング関連では、当連結会計年度の下期にかけて新規顧客の獲得は進んでいるものの、案件単価が想定を下回りました。」 — オフラインマーケティングで案件単価が想定を下回り、OMO事業のセグメント損失265,538千円の一因として実績化している。 (https://komori.app/company/3917/filing/2023-fy)