# テラスカイ（3915） Quemixと三井金属、量子コンピュータ上での材料計算の新技術を開発

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3915/disclosure/20260601556523
種別: その他開示
開示日: 2026-06-01
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/3915

## 何が変わったか

テラスカイの連結子会社Quemixと三井金属が、量子コンピュータで材料を計算する新技術「QAVG」を共同研究で開発した。実機で触媒材料を想定したシミュレーションを行い、DMFT計算の高速化・高精度化に有効であることを確認した。

## 会社が挙げた理由

材料開発における試行錯誤の時間・コストや、従来のDMFT法およびQPEにおける計算時間・計算コストの課題を解決し、量子コンピュータを用いた材料シミュレーションの実用化を早めるため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: QAVG（QPE Averaged over Variable Grids）、動的平均場近似（DMFT）計算
- 相手先: 三井金属株式会社、Quantinuum社
- 相手先の概要: 三井金属株式会社は社長が池信省爾。Quantinuum社は量子コンピュータの提供元として記載されているが、所在地・代表者・事業内容等はnot_disclosed。
- 当社との関係: Quemixと三井金属は共同研究を行っている。Quemixはテラスカイの連結子会社。Quantinuum社とは、同社の量子コンピュータ実機を利用した関係。
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: not_disclosed
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: not_disclosed
- 適用分野: 材料開発、材料シミュレーション、触媒材料、量子化学計算、DMFT計算
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: 通常はハードウェアの進化により約2年後に達成されると見込まれる計算精度を現行マシンで実現
- 利用実績: not_disclosed
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: Q2B 2026 Tokyo（イベント公式サイト）

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「新技術を開発しました」「実機環境においても有効であることを確認しました」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「「共同研究において」」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月まで（原文: 「「2026年6月東京にて開催される国際会議『Q2B 2026 Tokyo』にて…発表を予定」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 初出（原文: 「「今回開発した新技術『QAVG』」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「「開発しました」「有効であることを確認しました」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「実用化に目処をつけました」「前倒しできる可能性を示す成果」「応用と波及効果が期待されます」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 社名あり · 非上場（原文: 「「三井金属株式会社」「Quantinuum社」」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 共同で行う相手（原文: 「「Quemixと三井金属は、共同研究において」」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「「三井金属株式会社（社長：池信 省爾）」」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: あり（原文: 「「Quemixは、株式会社テラスカイ…の連結子会社」」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 効果の実測値（原文: 「「通常であればハードウェアの進化により約2年後に達成されると見込まれる計算精度を現行マシンで実現」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 見込み・試算（原文: 「「約2年後に達成されると見込まれる」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 第三者の名称あり（原文: 「「Q2B 2026 Tokyo（イベント公式サイト）」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「約2年後に達成されると見込まれる」「2026年6月東京にて開催される国際会議」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益の柱と位置づけ（原文: 「「量子コンピュータを用いたDMFT計算の早期実用化に目処」「材料開発を通じた社会課題の解決に貢献」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「「材料シミュレーションの実用化を加速」「量子コンピュータ実用化に向けて…研究開発」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「材料計算分野全体での応用と波及効果が期待されます」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「「今回開発した新技術『QAVG』」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 他社との共同（原文: 「「Quemixと三井金属は、共同研究において」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: あり（原文: 「「株式会社テラスカイのグループ会社…株式会社Quemix」「Quemixは…連結子会社」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 根拠なしの優位性主張（原文: 「「日本におけるFTQCアルゴリズム研究分野をリードするQuemix」」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 特定地域（原文: 「「Quantinuum社の量子コンピュータ実機上」「2026年6月東京にて開催される国際会議」」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「「触媒材料を想定したシミュレーションを行い」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: あり（原文: 「「従来のQPEでは…ゲート操作数や計算コストが増加」「計算コストの増加を抑えながら」」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「QAVG（QPE Averaged over Variable Grids）」「動的平均場近似（DMFT）法」「量子位相推定（QPE）」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: プレスリリース様式（原文: 「「本件のQuemixによるプレスリリースはこちら」「メディアの方からのお問い合わせ」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「材料開発を大幅に効率化」「早期実用化に目処」「研究分野をリードする」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: あり（原文: 「「約2年後に達成されると見込まれる」「前倒しできる可能性」「応用と波及効果が期待されます」」）