# テラスカイ（3915） 2026年２月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3915/disclosure/20260414503675
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-04-14
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/3915

## 何が変わったか

2026年2月期の連結実績を公表し、2027年2月期の通期連結業績予想を新たに示した。2027年2月期は売上高・営業利益・経常利益の増加を見込む一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少予想となっている。

## 会社が挙げた理由

クラウドファーストを背景としたクラウドインテグレーション案件数の増加、自社製品の販売拡大、BeeXのSAPマイグレーション市場の拡大を見込む一方、成長対応のための積極的な人員採用により人件費が増加すると説明している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":34349,"change":"not_disclosed","change_rate":22.4,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2541,"change":"not_disclosed","change_rate":62.9,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2628,"change":"not_disclosed","change_rate":52.2,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1526,"change":"not_disclosed","change_rate":-2.9,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":118.21,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年２月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高28,056百万円、営業利益1,560百万円、経常利益1,727百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,572百万円、１株当たり当期純利益121.81円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2027年２月期は期末配当17.00円、年間配当17.00円を予想。配当予想を修正した旨の記載はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「３．2027年２月期の連結業績予想」表の期間欄「通期」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高34,349,190千円（前期比22.4％増）」および「親会社株主に帰属する当期純利益1,526,050千円（前期比2.9％減）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「３．2027年２月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益「62.9％」、経常利益「52.2％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高「34,349百万円 22.4％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年2月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益1,526,050千円（前期比2.9％減）」、2026年2月期実績「1,572,400千円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「貸借対照表の「受注損失引当金8,392千円」「貸倒引当金△9,844千円」および「固定資産の減損損失…該当事項はありません」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「クラウドインテグレーション案件数が更に増加することが予想」「SAPマイグレーション市場の拡大を背景に」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「自社製品のグループウェア『mitoco』」「子会社の株式会社BeeX」「株式会社テラスカイ・テクノロジーズ」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「クラウドインテグレーション案件数が更に増加」「販売拡大」「SAPマイグレーション市場の拡大」「積極的な人員採用…人件費の増加」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績予想の各科目の合計額は示されているが、案件増加や採用など個別要因の影響額は示されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「クラウドファーストを追い風に」および「引き続き積極的な人員採用を計画」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「クラウドサービスの導入実績は、累計で23,000件を突破」「昨年12月に発表した『mitoco Buddy』」「約50種類ものサービスと連携可能」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今期も引き続き」「引き続き、採用、教育に注力して成長してまいります」「引き続き積極的な人員採用を計画」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「クラウドインテグレーション案件数が更に増加」「販売拡大」「人件費の増加を見込んでおります」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「株式会社キットアライブの株式を取得し、子会社化しました」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「積極的な人員採用を計画していることから、人件費の増加を見込んでおります」「事業の効率化と事業拡大のための成長投資に充当」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「米国法人については不採算化を理由に解散」「株式会社エノキ、株式会社DiceWorksについては、テラスカイ本体に吸収合併」「本社移転について決議しました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年４月14日」、対象期間「2026年３月１日～2027年２月28日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2027年２月期の連結業績は…を予想しております」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）