# シリコンスタジオ（3907） 業績予想と実績値の差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3907/disclosure/20230113588335
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-01-13
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/3907

## 何が変わったか

2022年11月期の連結実績が、2022年10月7日公表の予想を売上高・各利益で上回った。売上高は2.5%、営業利益は19.4%、経常利益は14.3%、親会社株主に帰属する当期純利益は27.5%の上振れとなった。

## 会社が挙げた理由

開発推進・支援事業と人材事業の業績が、前回発表予想時の想定をともに上回ったため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":4400,"revised_forecast":4510,"change":110,"change_rate":2.5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":320,"revised_forecast":381,"change":61,"change_rate":19.4,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":345,"revised_forecast":394,"change":49,"change_rate":14.3,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":200,"revised_forecast":254,"change":54,"change_rate":27.5,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":69.35,"revised_forecast":87.9,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022 年 11 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022 年10月７日
- 前期実績: 売上高: 3,986百万円、営業利益: △96百万円、経常利益: △71百万円、親会社株主に帰属する当期純利益: △101百万円、１株当たり当期純利益: △35.48円 銭
- 修正の理由: 開発推進・支援事業、人材事業ともに前回発表予想時の想定より業績が上振れした結果、売上高及び各段階利益において前回発表予想を上回る結果となった。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2022 年 11 月期…の連結業績予想と、本日公表いたしました実績値との間に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2022 年 11 月期 連結業績予想値と実績値との差異（2021 年 12 月１日～2022 年 11 月 30 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減額110百万円、営業利益61百万円、経常利益49百万円、親会社株主に帰属する当期純利益54百万円」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高2.5%、営業利益19.4%、経常利益14.3%、親会社株主に帰属する当期純利益27.5%」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率2.5%に対し、営業利益19.4%、経常利益14.3%、親会社株主に帰属する当期純利益27.5%」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2022 年 11 月期 連結業績予想値と実績値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益」の増減率は27.5%」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「売上高」の増減率は2.5%」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「前期実績の親会社株主に帰属する当期純利益は△101百万円、今回実績値は254百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「前回発表予想と今回実績値の差額は、売上高110百万円、営業利益61百万円、経常利益49百万円、親会社株主に帰属する当期純利益54百万円」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「本文の「２．修正の理由」は両事業の業績上振れを理由としており、特別損失等の記載はない」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「開発推進・支援事業、人材事業ともに」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「開発推進・支援事業、人材事業ともに」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由欄は両事業の上振れを述べるのみで、事業別の影響額の記載はない」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「前回発表予想時の想定より業績が上振れした結果」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「開発推進・支援事業、人材事業ともに…業績が上振れした結果、売上高及び各段階利益において」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2023 年１月 13 日」、対象期間「2021 年 12 月１日～2022 年 11 月 30 日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「前回発表予想を上回る結果となりました」」）