# マークラインズ（3901） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3901/disclosure/20240209531308
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-09
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/3901

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期を上回った。併せて、2024年12月期の第2四半期累計・通期の業績予想と、年間配当予想42.00円を示した。

## 会社が挙げた理由

自動車業界でEV化への対応に伴う研究開発・設備投資が高水準で続き、同社サービスへの需要が高まると見込んでいるため。加えて、顧客ニーズに応えるため多方面への積極的な投資を実行するとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2750,"通期":5700},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1110,"通期":2300},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1110,"通期":2300},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":770,"通期":1600},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":58.27,"通期":121.07},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高4,845百万円、営業利益1,991百万円、経常利益1,988百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,383百万円、１株当たり当期純利益104.69円
- 修正の理由: 自動車業界ではEV化などへの対応により完成車メーカー・部品メーカーの研究開発や設備投資が高水準で推移すると想定しており、情報プラットフォーム事業の安定成長や、その他の事業のサービス需要拡大を見込んでいる。また、顧客ニーズに応えるため多方面への積極的な投資を実行する。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2024年12月期の年間配当予想は42.00円（期末42.00円）と記載。配当予想を修正したかどうかはnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高5,700百万円、連結営業利益2,300百万円、連結経常利益2,300百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,600百万円」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「通期予想の「売上高5,700 17.6％」「営業利益2,300 15.5％」「経常利益2,300 15.7％」「親会社株主に帰属する当期純利益1,600 15.7％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「３．2024年12月期の連結業績予想」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「通期の「経常利益2,300 15.7％」「親会社株主に帰属する当期純利益1,600 15.7％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「通 期 5,700 17.6」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益1,600百万円」および「2023年12月期…1,383百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「連結損益計算書の「特別利益」「特別損失」に金額記載なし、および「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報…該当事項はありません。」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「各メーカーでは電動化戦略に基づく研究開発投資が実行される予定であることから…サービスへの需要はさらに高まるものと見込んでおります。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「情報プラットフォーム事業」「コンサルティング事業」「車両・部品調達代行事業」「BYD社」「GlobalData.」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「半導体不足が解消したことで自動車販売台数の回復傾向」「研究開発や設備投資などは引き続き高水準」「サービスへの需要はさらに高まる」「多方面へ積極的な投資を実行」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由は「需要はさらに高まるものと見込んでおります」「積極的な投資を実行する」などの説明で、要因別の影響額は示されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「各メーカーでは電動化戦略に基づく研究開発投資が実行される予定」および「当社では一段の成長を目指して多方面へ積極的な投資を実行」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「契約社数は…514社増加…5,174社」「第３四半期において既存顧客の契約更新率が低下」「売上高は前期比で3.4％の増加」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「研究開発や設備投資などは引き続き高水準で推移することが想定」「情報プラットフォーム事業は引き続き安定的に成長」「サービスへの需要はさらに高まるものと見込んでおります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「情報プラットフォーム事業は引き続き安定的に成長」「サービスへの需要はさらに高まるものと見込んでおります」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「一段の成長を目指して多方面へ積極的な投資を実行する」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年２月９日」および対象期間「2024年１月１日～2024年12月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2024年12月期の連結業績予想」には予想値のみが掲載され、前回予想の欄や公表日はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「高水準で推移することが想定されます」「安定的に成長するものと見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）