# 原燃材料価格の変動｜中越パルプ工業（3877）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループはチップ、重油、古紙、薬品などの諸原燃材料を購入しておりますが、それぞれの国際市況、国内市況の変動により、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 当年度は原料価格の高止まりが収益を圧迫した要因として記載されている。 (https://komori.app/company/3877/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間の事業経過につきましては、販売価格の落ち込みが続く中、円高進行に伴う原燃料価格の低減や各工場におけるコスト削減及び木質バイオマス燃料発電設備の安定操業などにより収益力の向上に努めてまいりました。」 — 原燃料価格の低減により、当四半期の価格変動リスクによる収益への影響は一時的に弱まったと記載している。ただし、価格変動リスクそのものの消失は示していない。 (https://komori.app/company/3877/filing/2016-q2)
- FY2017 悪化 「紙パルプ業界を取り巻く環境は、需要の減少及び市況の低迷、原燃料価格の高騰に円安も加わり、今後も厳しい経営環境が続くと想定されます。」 — 原燃料価格について、従来の価格変動リスクに加えて高騰を今後の厳しい経営環境の要因として明示している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 悪化 「発電事業につきましては、安定操業に努めたことにより増収となりましたが、燃料価格が上昇したことにより減益となりました。」 — 燃料価格の上昇が発電事業の減益要因として実績に表れたと記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 悪化 「当社二塚製造部において送受電設備が故障（平成30年２月復旧予定）し、電力販売が減少したことや、新聞古紙価格急騰による原料コスト上昇等の影響により、前年同四半期と比較し損益は大幅に下回りました。」 — 新聞古紙価格の急騰が原料コスト上昇として実際の損益悪化要因に現れている。 (https://komori.app/company/3877/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 悪化 「当社二塚製造部において送受電設備が故障（平成30年２月復旧予定）し、電力販売が減少したことや、新聞古紙および原油価格急騰による原燃料コストの大幅上昇等の影響により、前年同四半期と比較し損益は大幅に下回りました。」 — 新聞古紙に加えて原油価格の急騰も原燃料コストの大幅上昇要因として現れ、損益悪化に実際に影響したと記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「古紙、重油、薬品などの原燃料コストの上昇が収益を圧迫し、「ネクストステージ50」取組みの効果を最大限発揮するには至らず、営業利益、経常利益は前期と比較し大幅に悪化いたしました。」 — 原燃料価格変動リスクが、原燃料コスト上昇による収益圧迫として年度業績に現れたことを記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当社工場の定期点検停止時の設備更新工事が前年と比較し長期間となったことに加え、原燃料価格の高騰及び物流費の上昇もあり、前第１四半期連結累計期間と比較し、減収・減益となりました。」 — 原燃料価格の高騰が当四半期の損益悪化要因として現れているが、リスク自体については重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の経営成績につきましては、パルプの販売に積極的に取り組みましたが、当社工場の定期点検停止時の設備更新工事が前年と比較し長期間となったことに加え、原燃料価格の高騰などにより、前第２四半期連結累計期間と比較し、減収・減益となりました。」 — 原燃料価格の高騰が引き続き損益悪化要因として現れているが、事業等のリスクについて重要な変更はないと記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「しかしながら、木材チップや薬品を始めとする原燃料価格の高止まりや、当社工場の定期点検停止時の設備更新工事が前年と比較し長期間となったこともあり前第３四半期連結累計期間と比較し減益となりました。」 — 木材チップや薬品を含む原燃料価格の高止まりが、定期点検停止時の設備更新工事の長期化とともに減益要因として現れている。 (https://komori.app/company/3877/filing/2018-q3)
- FY2020 再掲 「当社グループはチップ、重油、古紙、薬品などの諸原燃材料を購入しておりますが、それぞれの国際市況、国内市況の変動により、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原燃材料の国際・国内市況変動リスクを従来どおり記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「当社グループはチップ、重油、古紙、薬品などの諸原燃材料を購入しておりますが、それぞれの国際市況、国内市況の変動により、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原燃材料の国際・国内市況変動リスクを従来どおり記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「発電事業につきましては、安定操業に努めましたが、紙生産数量増加に伴う売電量の減少や燃料価格の上昇などにより減収・減益となりました。」 — 燃料価格の上昇が発電事業の減収減益要因として当四半期の実績に現れている。 (https://komori.app/company/3877/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「発電事業につきましては、安定操業に努めましたが、紙生産数量増加に伴う売電量の減少や燃料価格の上昇などにより減収・減益となりました。」 — 燃料価格の上昇が引き続き発電事業の減収減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/3877/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「収益面では、原燃料価格アップなどの悪化要因はありましたが、販売量の増加に伴う稼働率の向上や、徹底したコスト削減対策を推進したこと等により、営業利益は1,931百万円、経常利益は2,424百万円と前年同四半期と比較し改善いたしました。」 — 原燃料価格上昇は引き続き収益悪化要因として記載されているが、販売量増加、稼働率向上、コスト削減により全体の利益は改善した。 (https://komori.app/company/3877/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「２年目となる2022年度は、収束の目処がたたない新型コロナウイルス感染症の影響をはじめ、円安の進行や国際紛争による原燃料価格の急騰、資源調達問題の発生など様々なリスクが事業環境に影響をおよぼすことが予測され予断を許さない状況が見込まれます。」 — 原燃料価格の変動リスクについて、円安、国際紛争による価格急騰、資源調達問題が新たな事業環境上の懸念として明示されている。 (https://komori.app/company/3877/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「紙パルプ事業につきましては、想定以上の原燃価格急騰の環境下、製品価格の改定とともに、前年度に調達・生産した原燃料・製品の払い出し影響等によるコスト低減が寄与し、増収増益となりました。」 — 想定以上の原燃料価格急騰が事業環境として現れた。一方、製品価格改定や前年度に調達・生産した原燃料等の払い出しによるコスト低減が利益を下支えしたと説明している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 悪化 「紙パルプ事業につきましては、拡販や製品価格の改定、パルプ販売の拡大に努めたものの、原燃料価格高騰により、増収・減益となりました。
これらにより、当事業の業績は以下のとおりとなりました。
連結売上高　　　　　68,455百万円　　（前年同四半期比 18.4％増）
連結営業利益　　　 　　 80百万円　　（前年同四半期比 93.1％減）」 — 拡販、製品価格改定、パルプ販売拡大を進めた一方、原燃料価格高騰が紙・パルプ製造事業の減益要因として現れ、営業利益は前年同四半期比93.1％減の80百万円となった。 (https://komori.app/company/3877/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 悪化 「売上高は前年並みでしたが、燃料価格の高騰などにより減益となりました。これらにより、当事業の業績は以下のとおりとなりました。連結売上高　　　　　 1,752百万円　（前年同四半期比 2.9％減）　連結営業利益　　　　　 85百万円　（前年同四半期比 54.1％減）」 — 燃料価格の高騰が発電事業の減益要因として実績に現れ、営業利益は前年同期比54.1％減となった。価格変動リスクの悪影響が顕在化している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 悪化 「当社グループを取り巻く経済環境は、新型コロナウイルス感染症の行動制限の撤廃により、海外旅行をはじめとした人の往来が正常化し、世界各国の経済活動に持ち直しの動きが見られたものの、ロシア・ウクライナ問題の長期化や中東情勢の悪化に伴う原燃料価格の高止まり、円安の進行、世界的な物価上昇を背景とした金融引締め影響などによる中国や欧米等海外景気の低迷など、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」 — 原燃料価格の高止まりがロシア・ウクライナ問題の長期化や中東情勢の悪化と結び付けて記載され、発電事業でも燃料価格高騰により営業利益が前年同期比38.6％減となった。 (https://komori.app/company/3877/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「一方、原材料・エネルギー価格の高止まり、円安、世界的な物価上昇を背景とする金融引き締め等による中国・欧米等海外景気の低迷など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」 — 原材料・エネルギー価格の高止まり、円安、海外景気低迷などを事業環境上の懸念として継続して記載している。 (https://komori.app/company/3877/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 顕在化 「販売数量は増加いたしましたが、原燃料価格や物流費の上昇などによるコストアップを原価低減取り組みでカバーできず、増収・減益となりました。」 — 原燃料価格の上昇が物流費上昇等とともにコストアップとして発生し、原価低減では吸収しきれず紙・パルプ製造事業の減益要因となった。 (https://komori.app/company/3877/filing/2024-h1)
- FY2025 顕在化 「当期の経営成績につきましては、国内スポット案件の受注、輸出拡販、衛生用紙販売に積極的に取り組んだことにより増収となりましたが、原燃料価格や物流費の上昇、修繕費等の固定費高によるコストアップを補いきれず減益となりました。」 — 原燃料価格の上昇が物流費・修繕費等とともにコストアップとして発生し、販売拡大や原価低減では吸収しきれず減益要因となった。 (https://komori.app/company/3877/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「紙需要の減退による生産・販売数量が減少したことやパルプ価格が下落したことなどにより、減収・減益となりました。」 — パルプ価格の下落と紙需要減退が紙・パルプ製造事業の減収減益要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/3877/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 顕在化 「収益面では、上記販売要因に加え、原燃料価格の上昇、固定費の増加などにより減益となりました。」 — 原燃料価格の上昇が固定費の増加などとともに減益要因として示された。 (https://komori.app/company/3877/disclosure/20260513530720)
- FY2026 顕在化 「収益面では、上記販売要因に加え、原燃料価格の上昇、固定費の増加などにより減益となりました。」 — 原燃料価格の上昇が固定費増加等とともに収益を圧迫し、営業利益43.4％減、経常利益34.0％減として顕在化した。 (https://komori.app/company/3877/filing/2025-fy)
- 2026-08-06 顕在化 「収益面では、原燃料価格が大きく上昇したものの、上記販売要因に加え、固定費が減少したことなどにより、営業利益は500百万円（前年同四半期は53百万円の営業損失）となり、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益についても前年同四半期と比較して改善いたしました。」 — 原燃料価格の大幅な上昇が当四半期にも発生した一方、販売要因や固定費減少などにより利益は改善している。 (https://komori.app/company/3877/disclosure/20260805510162)
- 2026-08-06 顕在化 「◆原燃料価格の上昇」 — 原燃料価格の上昇が第1四半期の営業利益増減要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/3877/disclosure/20260805510169)
- 2026-11-13 顕在化 「原燃料価格や物流費などの諸費用の上昇等によるコストアップを上記販売要因で補いきれず」 — 原燃料価格の上昇が物流費等とともにコストアップとして発生し、販売要因では吸収しきれず減益要因となった。 (https://komori.app/company/3877/disclosure/20261112576122)
- 2026-11-13 顕在化 「中東情勢影響により原燃料価格の上昇はありましたが、販売価格の改善やマシンの安定操業・効率生産による原価低減等の取組みにより、前回公表の予想を上回りました。」 — 中間期業績の説明で、中東情勢の影響による原燃料価格上昇が実際に発生したことを記載している。一方、販売価格の改善や原価低減により、利益への影響は予想を上回る業績の中で示されている。 (https://komori.app/company/3877/disclosure/20261112576137)
- 2026-11-13 悪化 「◆原燃料価格の高騰」 — 原燃料価格の上昇が「高騰」と表現され、営業利益の減少要因として中間期実績および通期予想に示されている。 (https://komori.app/company/3877/disclosure/20261112576220)