# サステナビリティ課題への対応と取締役会による監督｜日本一ソフトウェア（3851）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「当社は、中長期的な企業価値向上の観点から、当社の持続可能性を巡る取り組みについて基本的な方針を経営方針として掲げております。また、取締役会は人的資本・知的財産への投資等の重要性に鑑み、これらをはじめとする経営資源の配分等が、企業の持続的な成長に資するよう、実効的に監督しております。」 — 気候変動、人権、従業員の健康・労働環境、公正な処遇、取引先との公正な取引、自然災害等をサステナビリティ上の重要課題と位置付け、リスクと機会を分析し、取締役会で定期的に確認する方針を初めて体系的に開示している。 (https://komori.app/company/3851/filing/2022-fy)
- FY2025 再掲 「当社は、中長期的な企業価値向上の観点から、当社の持続可能性を巡る取り組みについて基本的な方針を経営方針として掲げております。また、取締役会は人的資本・知的財産への投資等の重要性に鑑み、これらをはじめとする経営資源の配分等が、企業の持続的な成長に資するよう、実効的に監督しております。」 — サステナビリティ方針を経営方針として掲げ、人的資本・知的財産を含む経営資源配分を取締役会が監督する考え方を継続している。 (https://komori.app/company/3851/filing/2024-fy)
- FY2026 再掲 「当社は、中長期的な企業価値向上の観点から、当社の持続可能性を巡る取り組みについて基本的な方針を経営方針として掲げております。また、取締役会は人的資本・知的財産への投資等の重要性に鑑み、これらをはじめとする経営資源の配分等が、企業の持続的な成長に資するよう、実効的に監督しております。」 — サステナビリティ方針を経営方針として掲げ、人的資本・知的財産を含む経営資源配分を取締役会が監督する考え方を継続している。 (https://komori.app/company/3851/filing/2025-fy)