# ネクストジェン（3842） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3842/disclosure/20240428579070
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-10
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企業ページ: https://komori.app/company/3842

## 何が変わったか

2024年3月期の連結実績を発表し、売上高は前期比15.4％増、営業利益・経常利益は大幅に増加し、親会社株主に帰属する当期純利益は赤字から黒字に転じた。併せて、2025年3月期の通期業績予想と年間配当10円の予想を示した。

## 会社が挙げた理由

通信事業者・官公庁・鉄道会社向けの自社ソフトウェア販売、大手電力会社向けのバックアップシステム構築案件、通信事業者向けクラウドサービス、MVNO事業者向けサブスクリプション型サービス、企業DX関連のシステム開発案件などが増加した。利益面では、売上高の増加に加え、ソフトウェア開発投資、人件費、業務委託費、レイアウト変更に伴う家賃などの固定費が減少した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3700,"change":"not_disclosed","change_rate":5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":200,"change":"not_disclosed","change_rate":10.3,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":190,"change":"not_disclosed","change_rate":9.3,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":170,"change":"not_disclosed","change_rate":1.8,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":55.89,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年３月期：売上高3,522百万円、営業利益181百万円、経常利益173百万円、親会社株主に帰属する当期純利益166百万円、１株当たり当期純利益54.88円
- 修正の理由: 通信事業者及び官公庁や鉄道会社向けの収益性の高い自社ソフトウェア販売、大手電力会社向けのバックアップシステム構築案件、通信事業者向けクラウドサービス、MVNO事業者向けサブスクリプション型サービス、企業DX関連のシステム開発案件などにより売上高が増加した。利益面では、ソフトウェア開発投資、人件費、業務委託費、レイアウト変更による家賃等の減少により固定費が削減された。
- 特別損失の内容と金額: 2023年３月期に減損損失460,842千円を計上。2024年３月期は特別損失なし。
- 配当予想の修正: 2025年３月期は中間配当1株当たり5円、期末配当1株当たり5円、年間配当1株当たり10円を予定。配当予想の修正である旨や『修正なし』との明示はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「『2024年３月期の連結業績（2023年４月１日～2024年３月31日）』および『2025年３月期の連結業績予想（2024年４月１日～2025年３月31日）』」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「『売上高3,522百万円、15.4％』『営業利益181百万円、479.6％』『経常利益173百万円、629.7％』」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題の『決算短信〔日本基準〕（連結）』および『2025年３月期の連結業績予想』」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「『営業利益181百万円、479.6％』『経常利益173百万円、629.7％』」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「『売上高3,522百万円、15.4％』」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「2023年３月期は『△454百万円』、2024年３月期は『166百万円』」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「『特別損失　減損損失460,842千円』。2024年３月期の特別損失は『－』。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「『売上高の増加に伴う増益の影響に加え』、自社ソフトウェア販売、バックアップシステム構築案件、クラウドサービスなどの増加を記載。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「『通信事業者及び官公庁や鉄道会社向け』『大手電力会社向け』『MVNO事業者向け』」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「『自社ソフトウェア販売の増加』『バックアップシステムの構築案件の獲得』『クラウドサービスの増加』『サブスクリプション型サービス販売が積み上がった』『企業DXに関連したシステム開発案件が増加』」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「『需要が拡大している』一方、『ソフトウェア開発投資の減少、人件費や業務委託費が減少』『固定費の削減』と記載。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『当連結会計年度』について、売上高3,522,737千円、営業利益181,391千円、前連結会計年度比15.4％・479.6％と記載。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「『引き続き販売、保守サービスの需要が見込まれます』『今後も目指していきます』」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「『売上高の増加に伴う増益の影響』『ソフトウェア開発投資の減少、人件費や業務委託費が減少』『固定費の削減』」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「『期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無』」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は『2024年５月10日』、対象期間は『2023年４月１日～2024年３月31日』」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「『その達成を当社として約束する趣旨のものではありません』『実際の業績等は、様々な要因により大きく異なる可能性があります』『数値が大きく上下する可能性があるため、詳細な数値を算出することが困難』」）