# アドソル日進（3837） FY2025 有価証券報告書 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3837/filing/2025-fy 提出日: 2026-06-24 対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31 企業ページ: https://komori.app/company/3837 原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YFRS.pdf ## 要点 当連結会計年度（2025年4月1日〜2026年3月31日）の有価証券報告書で、売上高や利益、財政状態・キャッシュ・フロー等の実績と、各種リスクやガバナンス、人材・サステナビリティの取組みを年次で整理して開示しています。加えて、リース会計基準等の適用準備に関する記載や、自己株式の取得・消却、配当方針に基づく配当予定などの事業年度末までの状況を反映しています。 ## 事業 当社グループは独立系情報サービス企業として社会インフラをITで支える監視・通信・制御技術を核に、国内の社会インフラ関連企業や大手メーカー向けに社会インフラ事業・先進インダストリー事業・ソリューション事業の3事業を展開。ワンストップソリューションとしてデバイス制御からネットワーク・大規模インフラ・クラウドまでを提供。国内5拠点＋ベトナム3拠点のグローバル分散開発体制、Adsol Asia等を通じた海外開発、米国San Jose Centerを中心としたR&D、AI研究・生成AI等の調査研究、グローバルなアライアンスと高度化する顧客ニーズに対応。ITライフサイクル全般のコンサルティング〜設計〜開発〜保守を提供。スマートシティのオンリーワンITカンパニーを目指す中長期戦略。 ## 数字 - 研究開発費: 2億円 - 設備投資: 8百万円 - フリーキャッシュフロー: 19億円 - 従業員数: 645人 ## 前回からの変化 ### サプライチェーン 提出書類（2026-06-24）で、既存の認証（ISO/JIS Q 15001）・LynxOS/LynxSECURE（技術/ライセンス）・Techzen/3S Intersoft・ゼンリンGISデータ・海外直販/SIルートの言及が確認された。また、Adsol AsiaおよびAdsol-Nissin San Jose R&D Centerの委託体制、ベトナム拠点を活用した提供を新規エントリとして追加した。 - + Adsol Asiaオフショア開発 - + San Jose R&D委託 - + ベトナム拠点デリバリー ### 戦略的賭け 提出書類（2026-06-24）で中期戦略がNew Canvas 2026からNew Canvas 2031へ更新されたほか、人的資本投資（人財開発センター・ジョブ型要素）やスマートシティ統合プラットフォーム（都市OS）、データセンター・クラウド活用が新規に明示された。併せてAI研究所・米国R&D拠点・Adsol Asia・ベトナム拠点/Techzen提携・デジタル・イノベーション・ラボ・SF-IoT・慶應義塾大学共創・Schneider Electric連携・ESG/ガバナンスの既存エントリへ新規言及を反映した。 - + 人財開発センターとジョブ型要素 - + スマートシティ統合プラットフォーム - + データセンター・クラウド活用 ### 外部エクスポージャー 提出書類（2026-06-24）では、既存の外部エクスポージャー5件について追記言及がありました。あわせて、自然災害リスク、人口動態・労働市場変化、サステナビリティ情報開示拡充に関する外部要因が新たに明示されたため、新規3件を追加しました。 - + 自然災害リスク - + 人口動態・労働市場変化 - + サステナビリティ情報開示拡充 ### 製品 2026年6月24日提出書類で、DOCOYA派生の「レストランDOCOYA」、スマートシティ向けの「都市OS統合プラットフォームサービス」、オフショア開発実装の「＋Global」、ゼンリン等を通じた「地図データ提供」、次世代IoT向け「マルチコア制御システム」共同研究を新規追加した。あわせて既存のDOCOYA、GIS/IoT空間情報、デジタルエリアデザイン共創、SF-IoT、＋AIdeaの該当エントリへ本書類での再言及を追記した。 - + レストランDOCOYA - + 都市OS統合プラットフォームサービス - + ＋Global（プラスグローバル） - + ゼンリン等地図データ提供 - + マルチコア制御システム共同研究 ### 技術 提出書類（2026-06-24）で、既存の地理情報/GIS、IoT空間情報、クラウドデータ利活用基盤、SF-IoT、マルチコア制御、AI関連サービス（AIdea）、DOCOYA、デジタルエリアデザイン、セキュリティ管理運用、LynxOS/LynxSECURE、Air Gate Eye、地図データ（ゼンリン/Mapbox）に言及があった。また、新たに「AI研究所・リサーチ機能を統合した技術プラットフォーム」「5G/次世代通信セキュア技術の研究開発」「高度セキュリティとAIセキュリティを含むセキュリティ関連技術」「デジタル・イノベーション・ラボ等の社内DX開発支援」が技術として明示された。 - + AI研究所統合技術プラットフォーム - + 5G次世代通信セキュア技術 - + 高度セキュリティとAIセキュリティ - + デジタル・イノベーション・ラボ ### ケイパビリティ構築 提出書類（2026-06-24）により、既存の能力構築エントリのうち「AI人材育成とAIリテラシー研修」「ジョブ型要素導入人事制度」「デジタル・イノベーション・ラボ拡充」「サンノゼR&Dセンター活用」「LynxSECURE日本総代理店契約」「各種大学・SI/地図/オフショア等の提携」「特許・知財取得強化」への言及が確認された。加えて、同書類内で新たに確認できる能力構築として「情報セキュリティ教育の実施」「ダイバーシティ推進」「高年齢者活躍」「コンサル人材育成研修」「AI研究所による生成AI調査」を追加する。 - + 情報セキュリティ教育の実施 - + ダイバーシティ推進 - + 高年齢者活躍の促進 - + コンサル人材育成研修 - + AI研究所の生成AI調査 ### 規制ポジショニング 本書類（提出日2026-06-24）では、会計基準の適用準備としてリース会計基準（IFRS16相当の簡素化適用）と後発事象に関する会計基準の適用予定が追加記載された。加えて、ISO9001/ISO14001/ISO27001/JIS Q15001等の認証運用、サステナビリティ委員会・内部統制/情報セキュリティ等の委員会、指名・報酬委員会、適時開示体制、社外比率重視のガバナンスが再言及された。ESG面ではサステナビリティ方針の制定・実施と非財務KPIの設定・公表が新たに明示され、気候変動対応やGHG開示・削減義務、カーボンプライシング等の規制リスクも再記載された。 - + サステナビリティ方針の実施 - + 非財務KPIの設定・公表 ## 会社自身の言葉 ### 株主還元・資本政策（配当・資金） - 「2026年3月期の中間配当: 1株につき18円 - 2026年3月期の期末配当: 1株につき28円（普通配当23円、記念配当5円） - 1株当たり年間配当金: 46円（前期比+16円、配当性向53.0％） - 2025年11月6日開催の取締役会決議による配当金: 314,485千円、1株当たり18円 - 2026年6月25日開催予定の定時株主総会決議予定: 1株当たり28円（35.0円の配当原資は利益剰余金等）」 — 2026年3月期の中間・期末配当および年間配当額（1株当たり）に関する記載 - 「コミットメントライン契約: 総額700百万円、借入実行残高なし」 — コミットメントライン契約（総額・借入実行残高なし）に関する記載 ### 事業戦略・サービス拡張（スマートシティ／DX・新サービス） - 「New Canvas 2031 – The Next Page – を以て「スマートシティのオンリーワンITカンパニー」を目指す」 — New Canvas 2031を通じて「スマートシティのオンリーワンITカンパニー」を目指す旨 - 「国内5拠点に加えベトナム3拠点を含むグローバル分散開発体制を確立しています。」 — 国内拠点に加えベトナム拠点を含むグローバル分散開発体制 - 「スマートシティ・スマートインフラ・ライフを軸とした市場拡大、エネルギー・交通・デジタルサービス領域の拡張」 — スマートシティ等を軸にした市場拡大・重点領域（エネルギー、交通、デジタルサービス等） - 「+Global（プラスグローバル）: ベトナム・ダナン拠点のオフショア開発実装を体系化した新サービス」 — +Global（プラスグローバル）としての新サービスに関する記載 - 「スマートシティ統合プラットフォームサービス（都市OS）提供に向けた取組み（アジア航測株式会社と戦略的パートナーシップ）」 — 都市OS（スマートシティ統合プラットフォーム）提供に向けたパートナー連携 - 「SF-IoT（Sustainable Factory IoT）: サステナビリティ経営とGXを支援する新構想」 — SF-IoT（Sustainable Factory IoT）構想に関する記載 - 「レストランDOCOYA: 飲食業界特化型のDOCOYA」 — レストランDOCOYA（飲食業界特化型）に関する記載 - 「GIS（Geographic Information System: 地理情報システム）」 — GIS（地理情報システム）に関する記載 - 「AIコンサルティング＆エンジニアリングサービス「＋AIdea」（長年培ったノウハウを活用）」 — +AIdea（AIコンサル＆エンジニアリング）に関する記載 - 「デジタルエリアデザインの共創in大井町で活用するスマートシティ支援プラットフォーム（慶應義塾大学と共同開発）」 — 慶應義塾大学共同開発のデジタルエリアデザイン（共創in大井町）に関する記載 - 「地図データ関連のパートナー契約（ゼンリン等）を通じた地図データ提供」 — ゼンリン等との地図データ関連パートナー契約に関する記載 - 「DOCOYA（ドコヤ）: 商圏分析ソリューション」 — DOCOYA（商圏分析ソリューション）に関する記載 - 「DX・AX（AI Transformation）を含むITサービスの高度化、モダナイゼーション、ミッションクリティカルシステム対応をベースロードとする次世代SIビジネスの推進、并びに社内DX・AX推進・人材育成・財務・資本配分・株主還元の強化。」 — 次世代SIビジネス推進および社内DX・AX、人材育成、財務・資本配分、株主還元の強化方針 ### サステナビリティ・ガバナンス／リスク管理・開示 - 「気候変動対応・CO2排出量の開示・削減義務の強化（GHG排出量の算定・開示、第三者保証の取得・削減目標の公表検討） - カーボンプライシング（炭素税等）の導入リスク - 省エネ・脱炭素関連の市場動向・規制強化への対応」 — 気候変動対応（CO2排出量の開示・削減義務強化、カーボンプライシング等のリスク） - 「サステナビリティ委員会・環境委員会を設置、気候変動に関するリスクと機会の特定・対応策の検討」 — サステナビリティ委員会・環境委員会で気候変動のリスク/機会を特定し対応策を検討する旨 - 「認証取得・更新状況: ISO9001、ISO27001、ISO14001、JIS Q 15001 等の現状・取得年・登録番号」 — 品質・情報セキュリティ・環境等の認証取得/更新状況（ISO等）に関する記載 - 「リース会計基準の適用準備（IFRS16相当の簡素化適用）を2028年3月期の期首から適用予定」 — リース会計基準の適用準備（IFRS16相当の簡素化適用、適用予定時期）に関する記載 - 「指名・報酬委員会を設置（社外取締役を過半数とする）」 — 指名・報酬委員会（社外取締役過半数）に関する記載 - 「コーポレート・ガバナンスの体制: 取締役8名（うち社外4名）、監査役会は過半数社外、内部統制・情報セキュリティ・環境等の委員会を設置」 — コーポレート・ガバナンス体制（取締役・監査役会・各種委員会等）に関する記載 - 「海外オフショア開発の推進に伴う地政学リスク、災害リスク、人件費動向リスクの可能性」 — 海外オフショア開発に伴う地政学リスク、災害リスク、人件費動向等の可能性 - 「情報開示体制の整備、適時開示基準の遵守、顧問弁護士の活用」 — 情報開示体制（適時開示基準の遵守等）に関する記載 - 「気候変動対応・CO2排出量の開示・削減義務の強化（GHG排出量の算定・開示、第三者保証の取得・削減目標の公表検討）」 — GHG排出量の算定・開示や第三者保証・削減目標の公表検討など気候変動関連の強化事項 - 「サステナビリティ方針の制定・実施」 — サステナビリティ方針の制定・実施 ### 研究開発・人材・開発基盤／技術・パートナー・制度整備 - 「100％子会社 Adsol Asia を通じた海外オフショア開発」 — 100％子会社Adsol Asiaを通じた海外オフショア開発に関する記載 - 「Adsol-Nissin San Jose R&D Center, Inc. を中心としたリサーチ」 — Adsol-Nissin San Jose R&D Centerを中心としたリサーチに関する記載 - 「設備投資: 8,381千円（本社オフィスリニューアル等の器具・備品の増加を含む）」 — 設備投資（総額・主な内容）に関する記載 - 「研究開発投資: 152百万円」 — 研究開発投資（総額）の記載 - 「非財務KPI（エンゲージメント、女性・外国人採用比率等）を設定・公表」 — 非財務KPI（エンゲージメント、採用の多様性等）に関する記載 - 「高度IT人材の育成: AI・DX等の先端技術に通じた人材の育成を組織的に推進。人財開発センターを新設、スキル別研修・資格取得奨励を強化」 — 高度IT人材育成（人財開発センター、人事制度・研修強化等）に関する記載 - 「コンサルティング人材の育成: 2024年度から基礎コース・アドバンスドコースを設置した社内研修、OJTを実施」 — コンサルティング人材育成（社内研修コース・OJT等）に関する記載 - 「ISO 27001: 情報セキュリティマネジメント・システム（登録番号I179、2008年取得）」 — ISO 27001（情報セキュリティ）の取得・登録番号等に関する記載 - 「JIS Q 15001: プライバシー・マーク（登録番号11820334、2005年取得）」 — JIS Q 15001（プライバシー・マーク）の取得・登録番号等に関する記載 - 「知財の取得・ライセンス関連: 25件の特許取得済み（累計）、出願地域・取得年月は注記の通り。特許権の取得・第三者知的財産権回避の取り組み」 — 特許取得・第三者知的財産権回避（累計25件の特許取得等）に関する記載 - 「人的資本投資（人財開発センター・ジョブ型要素の人事制度導入）」 — 人的資本投資（人財開発センター・ジョブ型要素等）に関する記載 - 「IoT空間情報」 — IoT空間情報に関する記載 - 「ISO 9001: 品質マネジメント・システム（登録番号1532、2003年取得；」 — ISO 9001（品質マネジメント・システム）の取得・登録番号等に関する記載 - 「IT市場の景気動向に左右されないDX推進・システム刷新ニーズと生成AI活用の本格化による旺盛なIT投資の継続見込み」 — IT市場環境・生成AI活用の本格化を踏まえた需要見通しに関する記載 - 「米国サンノゼの Adsol-Nissin San Jose R&D Center, Inc. を中心としたリサーチ、大学・研究機関との共同研究、AI研究所の活動、生成AI等の調査・研究を推進しています。」 — AI研究所の活動、生成AI等の調査・研究を推進する旨 - 「ISO 14001: 環境マネジメント・システム（登録番号E783、2004年取得）」 — ISO 14001（環境マネジメント・システム）の取得・登録番号等に関する記載 - 「セキュリティ関連技術（高度セキュリティ領域、AIセキュリティ領域を含む）」 — 高度セキュリティ領域等のセキュリティ関連技術に関する記載 - 「事業環境の整備・セキュリティ教育・情報保護教育の実施」 — セキュリティ教育・情報保護教育等の実施に関する記載 - 「デジタル・イノベーション・ラボの設置・活用」 — デジタル・イノベーション・ラボの設置・活用に関する記載 - 「データマネジメント基盤・クラウド活用基盤」 — データマネジメント基盤・クラウド活用基盤に関する記載 - 「AI研究所・リサーチ機能を統合した技術プラットフォーム」 — AI研究所・リサーチ機能を統合した技術プラットフォームに関する記載 - 「ダイバーシティ推進: 女性・外国人採用比率の向上、女性管理職比率の向上、在宅勤務・時差勤務・短時間勤務の制度整備、育児休業支援等」 — ダイバーシティ推進（女性/外国人採用、働き方、育児休業支援等） - 「高年齢者活躍: 60歳以上の継続雇用の見直し・高年齢者処遇の改善、60歳以上の採用を毎年実施」 — 高年齢者の活躍推進（継続雇用の見直し等） - 「データセンター・クラウド活用を前提としたリソース最適化。」 — データセンター・クラウド活用を前提としたリソース最適化に関する記載 - 「品質管理・情報セキュリティのマネジメント手法（ISO/IEC関連の管理手法）」 — 品質管理・情報セキュリティに関するマネジメント手法（ISO/IEC等） - 「3Dセンサー技術・Air Gate Eye等のハードウェア・ソフトウェア連携技術」 — 3Dセンサー技術（Air Gate Eye等）との連携技術に関する記載 - 「グローバル分散開発体制（ベトナムのアライアンス拠点を含む）を活用した提供」 — グローバル分散開発体制の活用に関する記載 - 「LynxOS/ LynxSECURE 等の外部ライセンス技術（米国Lynx Software Technologies, Inc.関連）」 — LynxOS/LynxSECURE等、外部ライセンス技術に関する記載 - 「5G/次世代通信関連のアーキテクチャおよびセキュア通信技術の研究開発」 — 5G/次世代通信関連のセキュア通信技術の研究開発に関する記載 - 「次世代IoT機器向け、組み込み「マルチコア制御システム」関連共同研究」 — 次世代IoT機器向けの組み込み『マルチコア制御システム』共同研究に関する記載 - 「GIS関連ソリューション: GIS：地理情報システム、GISとIoT×AIの知見を活用したITコンサルティング」 — GIS関連ソリューション（GISとIoT×AIの知見を活用したITコンサル等） - 「気候変動・パンデミック・自然災害・人口動態・労働市場変化等の外部要因」 — 外部要因（気候変動・パンデミック・自然災害・人口動態等）に関する記載 - 「ベトナムTechzen、ベトナム国立ダナン大学、ベトナム3S Intersoft JSC などのベトナム拠点・」 — ベトナム拠点・教育・連携機関（Techzen、国立ダナン大学等）に関する記載 - 「Schneider Electric（シュナイダーエレクトリック）等のSIパートナー」 — Schneider Electric等のSIパートナーに関する記載 - 「マップボックス・ジャパン合同会社」 — Mapbox Japan合同会社に関する記載 - 「アジア航測株式会社、マップボックス・ジャパン合同会社、ZEN大学等の戦略パートナー・教育・研究連携機関」 — アジア航測、Mapbox Japan、ZEN大学等の戦略パートナー/教育・研究連携機関に関する記載 - 「ベトナムTechzen、ベトナム国立ダナン大学、ベトナム3S Intersoft JSC などのベトナム拠点・教育・連携機関」 — ベトナム拠点・教育・連携機関に関する記載（重複のあるが同一文脈の列挙）