# ｅＢＡＳＥ（3835） 2025年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3835/disclosure/20250502530363
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/3835

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前年同期を上回った。2026年3月期も増収増益を見込み、年間配当予想は13.90円から15.20円に増やしている。

## 会社が挙げた理由

食品業界向けを中心とした大型案件の検収が順調に進んだこと、eBASE-PLUS事業で案件獲得、人材の確保・育成、高単価案件へのシフト、顧客との単価交渉を進めたことを挙げている。また、eBASE-PLUS事業の経常利益については、投資活動による一過性の営業外収益も理由としている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":5469,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3}
- 営業利益: {"value":1731,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9}
- 経常利益: {"value":1797,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1250,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}
- １株当たり当期純利益: 27円67銭
- 売上高営業利益率: 31.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"90.7%","前期末":"88.8%"}
- 総資産: {"value":8112,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7357,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1166,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":87,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-837,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":5421,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5800,"unit":"百万円","yoy_pct":6},"営業利益":{"value":1970,"unit":"百万円","yoy_pct":13.8},"経常利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.2},"純利益":{"value":1370,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"13.90","revised_forecast":"15.20","change":"1.30","change_rate":9.4,"unit":"円"}
- 配当性向: 50.2%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":61020,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当事項なし","特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":19799,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"新規社名":[],"除外社名":[]}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家向"}
- 期末発行済株式数: 47,164,800株
- 期末自己株式数: 2,269,652株
- 業績の増減要因: 食品業界向け大型案件の検収が順調に進み、eBASE事業の売上高が増加した。eBASE-PLUS事業では案件獲得、人材の確保・育成、高単価案件へのシフト、顧客との単価交渉を進め、経常利益には投資活動による一過性の営業外収益も寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は『2025年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)』で、業績期間は『2024年4月1日～2025年3月31日』。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「『１．2025年３月期の連結業績』として通期実績が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高『5,469百万円 5.3%』、営業利益『1,731百万円 4.9%』、経常利益『1,797百万円 8.1%』、親会社株主に帰属する当期純利益『1,250百万円 9.3%』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比5.3%増、営業利益は同4.9%増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益『1,731百万円』、経常利益『1,797百万円』、親会社株主に帰属する当期純利益『1,250百万円』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期予想は『営業利益1,970百万円（前年同期比13.8％増）』、当期実績は『営業利益1,731百万円』。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「配当表に『2025年３月期 13.90円』『2026年３月期(予想) 15.20円』と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「連結損益計算書に『特別損失 投資有価証券評価損 19,799千円』と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「『報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。』」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「eBASE事業は売上高『前年同期比222,644千円増』、経常利益『前年同期比103,494千円増』、eBASE-PLUS事業は売上高『前年同期比70,599千円増』、経常利益『前年同期比31,733千円増』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期『31.7%』、2024年3月期『31.8%』。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年3月期『90.7%』、2024年3月期『88.8%』。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2025年3月期『1,166百万円』、2024年3月期『1,334百万円』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『大型案件を受注し売上計上しました』『大型案件の検収が順調に進み前年同期比で増加となりました。』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「eBASE事業の売上高『2,861,683千円（前年同期比222,644千円増）』、eBASE-PLUS事業の経常利益『391,926千円（前年同期比31,733千円増）』と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「『顧客ニーズの迅速な把握と対応による案件獲得に注力』『人材の確保・育成・教育に努めました』『顧客との単価交渉を継続実施しました。』」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『次期の連結業績予想につきましては…見込んでおります』『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。』」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2024年４月１日～2025年３月31日』の期間と、売上高5,469百万円、営業利益1,731百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『米国の今後の政策動向、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動』『国内物価の上昇』と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：無』『新規－社、除外－社』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『重要な後発事象　該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家向）』。」）