# 会計上の見積りの開示基準の適用｜大和コンピューター（3816）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号　2020年３月31日）を当連結会計年度の年度末に係る連結財務諸表から適用し、連結財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。」 — 会計上の見積りの開示に関する新基準を年度末の連結財務諸表から適用したことを記載している。 (https://komori.app/company/3816/filing/2020-fy)
- FY2023 再掲 「受注制作のソフトウェアに係る収益認識」 — 会計上の見積りとして、受注制作ソフトウェアの進捗度算定に用いる原価総額・工数等を開示し、見積り変動が翌期の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性を記載している。 (https://komori.app/company/3816/filing/2022-fy)
- FY2024 その他 「売上高
99,909
87,771」 — 受注制作ソフトウェアのうち、検収済み案件を除く重要な会計上の見積り対象売上高は、前期の99,909千円から87,771千円へ減少した。原価総額や工数の見積りが翌期の財務諸表に重要な影響を与える可能性は引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/3816/filing/2023-fy)
- FY2025 その他 「受注制作のソフトウェアに係る収益認識　売上高 87,771 314,219」 — 検収済み案件を除く重要な会計上の見積り対象売上高は、前期の87,771千円から314,219千円へ増加した。原価総額・工数の見積りが翌期の財務諸表に重要な影響を与える可能性は引き続き記載している。 (https://komori.app/company/3816/filing/2024-fy)
