# 継続企業の前提に関する重要な疑義と解消策｜メディア工房（3815）の変遷

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## 経過

- FY2026 初出 「こうした状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。」 — 前々期、前期及び当期に営業損失、経常損失、親会社株主帰属当期純損失を計上したことから、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる状況を初めて独立したテーマとして記載した。会社はAI活用・内製化、人員適正配置、コスト削減及び第三者割当による資金調達を対応策として示し、重要な不確実性は認められないと判断している。 (https://komori.app/company/3815/filing/2025-fy)
