# ストックオプション行使による株式希薄化｜メディア工房（3815）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社の平成28年８月31日現在における新株予約権の目的となる株式の数は238,000株であり、発行済株式総数11,300,000株に対する割合は2.1％となっております。」 — ストックオプション行使による発行済株式増加と、2.1％相当の希薄化可能性を記載している。 (https://komori.app/company/3815/filing/2015-fy)
- FY2017 対処 「なお、当社の平成29年８月31日現在における新株予約権の目的となる株式の数は60,000株であり、発行済株式総数11,300,000株に対する割合は0.5％となっております。」 — 希薄化可能性のある新株予約権の割合が、前回記載の2.1％から0.5％へ低下した。 (https://komori.app/company/3815/filing/2016-fy)
- FY2019-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間においては、事業提携解消に伴う株式の売却、子会社における訴訟の和解金受領、及び新株予約権の行使期限満了に伴う戻入等が発生したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で大幅な増加にて着地いたしました。」 — 新株予約権の行使期限満了に伴う戻入が発生し、貸借対照表上の新株予約権もゼロとなっているため、潜在的な希薄化要因が低減した。 (https://komori.app/company/3815/filing/2018-q2)
- FY2019 対処 「②【ライツプランの内容】該当事項はありません。③【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」 — 既存ストックオプション60,000株は2018年11月8日付で全て失効し、当年度末に新株予約権は残存していない。潜在的な希薄化要因が解消された。 (https://komori.app/company/3815/filing/2018-fy)
- FY2020-Q2 再掲 「②【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」 — 当第2四半期会計期間末において新株予約権等はないとの開示を再確認している。 (https://komori.app/company/3815/filing/2019-q3)
- FY2020-Q3 再掲 「②【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」 — 当第3四半期会計期間末においても新株予約権等はなく、潜在的な希薄化要因がない状態を再確認している。 (https://komori.app/company/3815/filing/2020-q1)
- FY2025 悪化 「本新株予約権の目的となる株式の総数は1,690,000株（2025年８月31日現在の発行済株式総数に対する割合は14.96％）」 — 従来、新株予約権等がない状態だったが、第3回新株予約権1,340,000株分と転換社債型新株予約権付社債631,560株分が残存し、潜在的な株式希薄化要因が拡大した。 (https://komori.app/company/3815/filing/2024-fy)
- 2026-10-05 悪化 「本新株式の発行及び本新株予約権の行使により交付される当社普通株式の合計数は 2,571,000 株であり、2026 年 10 月５日現在の当社の発行済株式総数 11,300,000 株に対して 22.75％、同日現在の当社の総議決権数 111,220 個に対して 23.12％の希薄化が生じる見込みです。」 — 既存の第3回新株予約権及び転換社債型新株予約権付社債を取得・消却または償還する一方、新株式及び第4回新株予約権の発行により、合計2,571,000株の潜在的な希薄化要因が新たに示された。 (https://komori.app/company/3815/disclosure/20261005545828)
- 2026-10-09 悪化 「当該発行による潜在株式数　1,542,600株（新株予約権１個につき100株）」 — 既存の新株予約権・転換社債型新株予約権付社債の取得・償還予定を示す一方、新たに1,542,600株の潜在株式数を持つ第4回新株予約権の発行を予定している。 (https://komori.app/company/3815/disclosure/20261008548285)