# 収益認識会計基準の適用｜メディア工房（3815）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用しており、当第１四半期累計期間に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」 — 当第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、顧客への財又はサービスの支配移転時点で収益を認識する会計方針へ移行した。損益への影響は軽微で、利益剰余金の期首残高への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/3815/filing/2021-q2)
- FY2022 達成 「「収益に関する会計基準」(企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準等を2021年9月1日の当連結会計年度期首から適用し、履行義務の充足時点で収益を認識する会計方針へ移行した。 (https://komori.app/company/3815/filing/2021-fy)