# メディア工房（3815） 2026年８月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3815/disclosure/20261008548285
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-10-09
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企業ページ: https://komori.app/company/3815

## 何が変わったか

2026年8月期の実績として、売上高が減少し、営業・経常・純損失はいずれも前期より拡大した。併せて、2027年8月期は売上高1,756百万円、営業・経常・純損失各208百万円の通期予想を示した。

## 会社が挙げた理由

主力の占いコンテンツおよびチャット占いサービスの利用が低調だったことに加え、データ・テクノロジー事業で採用費、人件費、システム開発の業務委託費などの先行投資が発生した。また、IR強化のコンサルタント費用、本店移転費用18百万円、株主優待費用62百万円、減損損失142百万円および固定資産除却損82百万円などが利益を押し下げた。2027年8月期予想は、事業構造改革による費用削減効果、各事業の見通しおよび資金調達の見込みに基づくものとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1756,"change":"not_disclosed","change_rate":"8.9%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-208,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-208,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-208,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-19.44,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年８月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年８月期：売上高1,612百万円、営業損失533百万円、経常損失537百万円、親会社株主に帰属する当期純損失716百万円、１株当たり当期純損失△66.61円
- 修正の理由: 事業構造改革による費用削減効果、各事業の見通しおよび資金調達の見込み等に基づき予測している。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失142,893千円、固定資産除却損82,621千円、特別損失合計225,515千円（本文では合計225百万円）
- 配当予想の修正: 2027年８月期の年間配当予想は0.00円（期末0.00円）。「修正なし」の明示はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「第２四半期(累計) －」、「通期 1,756」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「2027年８月期の連結業績予想」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「通期 1,756 8.9」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年8月期予想「親会社株主に帰属する当期純損失208百万円」、2026年8月期実績「親会社株主に帰属する当期純損失716百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失142,893千円」、「固定資産除却損82,621千円」、「特別損失合計225,515千円」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「占いコンテンツ及びチャット占いサービス」、「データ・テクノロジー事業」、「きゃらデン」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「利用動向が低調」、「人気占い師の離脱及び生成AIの普及等によるユーザー行動の変化」、「採用費及び人件費、外部委託費等の費用が先行」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「本店オフィスの移転費用18百万円」、「株主優待費用62百万円」、「減損損失142百万円」、「固定資産除却損82百万円」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「生成AIの普及等によるユーザー行動の変化」、「人材採用に伴う採用費及び人件費」、「事業構造改革」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年６月（当期第４四半期）より」、「８月にリリース」、「本店オフィスの移転費用18百万円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「2027年８月期におきましては、これらの施策を継続・発展」、「特別損失として計上」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「売上高は、前期を下回って推移すると同時に、先行費用が生じた」、「合計225百万円を特別損失として計上」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「採用費及び人件費、システム開発に係る業務委託費等の先行投資」、「投資の規模及び時期を適切に管理」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「事業構造改革（リストラクチャリング）を推進」、「LoungeRangeについては、2026年５月末をもって事業譲渡」、「新フレームワークの開発を中止」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間「2025年９月１日～2026年８月31日」、開示日「2026年10月９日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「予測する数値となっております」、「実際の業績は…予想と異なる可能性があります」」）