# 4事業を中核とする事業構成｜環境フレンドリーホールディングス（3777）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q2 初出 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社６社（うち連結子会社５社）及び関連会社１社（持分法適用会社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、ヘルスケア事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — IT関連、環境、ヘルスケア、再生可能エネルギーの4事業を主要事業とする構成が示されている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2016-q1)
- FY2016-Q3 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社６社（うち連結子会社５社）及び関連会社１社（持分法適用会社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、ヘルスケア事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — IT関連、環境、ヘルスケア、再生可能エネルギーの4事業を主要事業とする構成が引き続き示されている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2016-q2)
- FY2017-Q1 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジネクスト）、子会社６社（うち連結子会社５社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — 主要事業の記載が、従来のIT関連、環境、ヘルスケア、再生可能エネルギーの4事業から、IT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業へ変化した。 (https://komori.app/company/3777/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社７社（うち連結子会社６社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — IT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業を主要事業とする構成を再掲し、子会社7社のうち6社を連結している。 (https://komori.app/company/3777/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社８社（うち連結子会社７社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — 主要事業はIT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業で変わらない一方、子会社は8社、連結子会社は7社となっている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2017-q3)
- FY2017 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社８社（うち連結子会社７社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — IT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業を主要事業とする構成が年次報告書でも維持されている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2017-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジネクスト）、子会社８社（うち連結子会社７社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — IT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業を主要事業とする構成に重要な変更がなく、主要な関係会社の異動もないと記載されている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 その他 「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。
なお、日本地熱発電株式会社は、平成30年6月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。」 — 主要事業の内容は3事業で変わらないとされる一方、日本地熱発電株式会社が平成30年6月30日付で解散し、清算手続きに入った。 (https://komori.app/company/3777/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社８社（うち連結子会社７社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。
当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。
なお、日本地熱発電株式会社は、平成30年６月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。」 — 主要事業はIT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業で変更がないとされ、日本地熱発電株式会社の解散・清算手続き中である状態も再掲されている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2018-q3)
- FY2018 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社９社（うち連結子会社８社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。当連結会計年度よりヘルスケア事業を営む吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司を設立いたしました。」 — 主要事業はIT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業としつつ、当連結会計年度にヘルスケア事業を営む中国子会社を設立した。報告セグメントもヘルスケア事業を加えた4区分に変更された。子会社は9社、連結子会社は8社となった。 (https://komori.app/company/3777/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社９社（うち連結子会社８社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。
当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。
なお、日本地熱発電株式会社は、2018年６月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。」 — 社名は変更されたが、子会社9社・連結子会社8社と、IT関連、環境、再生可能エネルギー、ヘルスケアの4事業を主要事業とする構成は維持され、事業内容・主要関係会社に重要な変更はないとされた。日本地熱発電株式会社の解散・清算手続き中との記載も続いている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — 子会社は11社、連結子会社は10社に増加した一方、主要事業の列挙はIT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業に戻っている。ヘルスケア事業は事業内容の変更欄およびセグメント情報では引き続き扱われている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。」 — 子会社11社（連結子会社10社）と、IT関連、環境、再生可能エネルギー、ヘルスケアの4事業を主要事業とする構成が維持されている。ヘルスケア事業では上海蓉勤健康管理有限公司の連結子会社化が記載された。 (https://komori.app/company/3777/filing/2019-q3)
- FY2019 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。」 — 子会社11社、連結子会社10社で構成され、IT関連、環境、再生可能エネルギー、ヘルスケアの4事業を主要事業とする構成が維持された。 (https://komori.app/company/3777/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。」 — IT関連、環境、再生可能エネルギー、ヘルスケアの4事業を主要事業とする構成が維持され、子会社11社・連結子会社10社の構成にも重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3777/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。
当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」 — 子会社11社（うち連結子会社10社）と、IT関連、環境、再生可能エネルギー、ヘルスケアの4事業を主要事業とする構成が維持され、事業内容・主要関係会社に重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3777/filing/2020-q2)
- FY2021-Q1 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。当第１四半期連結累計期間において、当社は、2021年2月12日開催の取締役会において、当社の中国におけるヘルスケア事業から撤退する方針を決議し、中国子会社の譲渡もしくは清算を進めております。これを除き当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」 — 主要事業は引き続き4事業だが、中国ヘルスケア事業からの撤退方針を決議し、中国子会社の譲渡または清算を進める状態へ変化した。 (https://komori.app/company/3777/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社４社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — 連結子会社4社で構成され、主要事業はIT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業となった。中国ヘルスケア事業から撤退し、Fシステムズ、A.I.ミドルウェア、日本地熱発電も清算結了により連結範囲から除外された。 (https://komori.app/company/3777/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社４社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。第２四半期連結会計期間において、Ｆシステムズ株式会社および株式会社Ａ．Ｉ．ミドルウェアは清算結了したため、連結の範囲から除外しております。第２四半期連結会計期間において、連結子会社でありました吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司および上海蓉勤健康管理有限公司、孫会社でありました栖霞市东明置业有限公司の株式持分の全てを譲渡したため、連結の範囲から除外し、ヘルスケア事業から撤退しております。第２四半期連結会計期間において、日本地熱発電株式会社は清算結了したため、連結の範囲から除外しております。」 — 連結子会社4社で構成され、主要事業はIT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業となっている。第2四半期会計期間にFシステムズ、A.I.ミドルウェア、中国ヘルスケア関連3社、日本地熱発電が連結範囲から外れた。 (https://komori.app/company/3777/filing/2021-q3)
- FY2021 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社４社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — 中国ヘルスケア関連会社、Ｆシステムズ、Ａ．Ｉ．ミドルウェア、日本地熱発電及びエリアエナジー大阪の連結範囲からの除外が進み、アイレス株式会社を加えた連結子会社4社によるIT・環境・再生可能エネルギーの3事業構成となった。 (https://komori.app/company/3777/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社４社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。
当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」 — 連結子会社4社で構成され、IT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業を主要事業とする構成に重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3777/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社４社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」 — 連結子会社4社で構成され、IT関連、環境、再生可能エネルギーの3事業を主要事業とする構成に重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3777/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社５社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、資源エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — 連結子会社5社による構成となり、主要事業の名称が従来の再生可能エネルギー事業から資源エネルギー事業へ変更された。資源・燃料開発子会社の設立に伴う事業領域拡大が示された。 (https://komori.app/company/3777/filing/2022-q3)
- FY2022 前進 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社６社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、資源エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。」 — 連結子会社が5社から6社となり、Bioghum Pty Itd及び株式会社ライフエナジーを加えた資源エネルギー事業の構成が年度報告で確定した。 (https://komori.app/company/3777/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社７社により構成されており、資源エネルギー事業、環境事業、ＩＴ関連事業を主要な事業として営んでおります。」 — 連結子会社は6社から7社となり、ＤＬＭ株式会社の取得によりリユース事業が加わった。主要事業の表記は資源エネルギー、環境、ＩＴ関連の3事業で維持されている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社７社により構成されており、資源エネルギー事業、環境事業、ＩＴ関連事業を主要な事業として営んでおります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」 — 連結子会社7社で構成され、資源エネルギー、環境、ＩＴ関連の3事業を主要事業とする構成に重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3777/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再定義 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社５社により構成されており、資源エネルギー事業、環境事業、ＩＴ関連事業を主要な事業として営んでおります。
当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更及び主要な関係会社の異動については、以下のとおりであります。
（環境事業）
2023年９月１日を効力発生日として、連結子会社であるアイレス株式会社を吸収合併存続会社、連結子会社であった株式会社東環を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行ったことにより、株式会社東環を連結の範囲から除外しております。
（ＩＴ関連事業）
2023年９月１日を効力発生日として、連結子会社であるコネクト株式会社を吸収合併存続会社、連結子会社であったＤＬＭ株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行ったことにより、ＤＬＭ株式会社を連結の範囲から除外しております。」 — 連結子会社は7社から5社となった。2023年9月1日付の子会社間合併により、株式会社東環及びＤＬＭ株式会社が連結範囲から除外されたが、資源エネルギー、環境、ＩＴ関連の3事業構成は維持されている。 (https://komori.app/company/3777/filing/2023-q3)
- FY2024-Q1 再定義 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更及び主要な関係会社の異動はありません。なお、当第１四半期連結会計期間において、従来「ＩＴ関連事業」としていた報告セグメントの名称を「リユース事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。」 — 主要事業の構成自体に重要な変更はない一方、従来の「ＩＴ関連事業」の報告セグメント名称が「リユース事業」に変更された。 (https://komori.app/company/3777/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 再定義 「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動につきましては、当中間連結会計期間より、新たに設立したEF Eco Solutions株式会社を連結の範囲に含めております。」 — 主要事業は資源エネルギー、リユース、環境の3事業で重要な変更はないとされる一方、新設のEF Eco Solutions株式会社が連結範囲に加わった。従来のIT関連事業からリユース事業への報告セグメント名称変更も継続している。 (https://komori.app/company/3777/filing/2024-h1)
- FY2024 再定義 「当社グループ（当社及び連結子会社）は、当社（株式会社環境フレンドリーホールディングス）、連結子会社７社により構成されており、資源エネルギー事業、リユース事業、環境事業を主要な事業として営んでおります。」 — 連結子会社7社と資源エネルギー、リユース、環境の3事業構成は維持されたが、ＥＦエコソリューションズ及びＥＦインベストメントが加わり、主要会社の商号も変更された。 (https://komori.app/company/3777/filing/2024-fy)
- 2026-03-27 再定義 「従来の「リユース事業」「環境事業」「資源エネルギー事業」の３区分を見直し、以下の４つの事業セグメントに再編いたします。グリーンエネルギー事業（電力インフラ）　グリーンデジタル事業（電力の高付加価値利用）　グリーンリサイクル事業（資源循環）　グリーンファイナンス事業（GX 投資）」 — 従来の3事業区分から、電力インフラ、電力の高付加価値利用、資源循環、GX投資の4区分へ事業セグメントを再編する内容が示された。従来の環境事業はアイレス株式会社の株式譲渡に伴い廃止された。 (https://komori.app/company/3777/disclosure/20260327590865)
- 2026-03-31 再定義 「2026年12月期より、報告セグメントの区分変更を行います。」 — 従来のリユース、資源エネルギー、環境の区分から、グリーンリサイクル、グリーンエネルギー、グリーンファイナンス、グリーンデジタルを中心とする区分へ変更される。 (https://komori.app/company/3777/disclosure/20260331594675)
- 2026-05-15 再定義 「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分方法を変更しております。」 — 従来の資源エネルギー、リユース、環境の3区分から、グリーンファイナンス、グリーンリサイクル、グリーンエネルギー、グリーンデジタルの4区分へ変更された。 (https://komori.app/company/3777/disclosure/20260514533978)
- 2026-07-14 再定義 「このたび、同事業の推進体制を一層強化するため、EF でんきを AI インフラ関連事業の中核会社として位置付け、商号を「株式会社 EF AI インフラ」へ変更するとともに、AI サーバー、GPU サーバー及び関連部品の販売、AI インフラソリューションの提供等に関する事業目的を追加することといたしました。」 — 連結子会社の一社が電力小売・環境関連投資を従来どおり継続しつつ、AIインフラ関連事業の中核会社へ位置付けられ、事業構成の説明が改められた。canonical thread自体は変更していない。 (https://komori.app/company/3777/disclosure/20260714593486)
- FY2026-H1 再定義 「当社グループは事業ポートフォリオの再編を進め、当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントを「グリーンファイナンス事業（資本循環）」「グリーンリサイクル事業（資源循環）」「グリーンエネルギー事業（電力基盤）」「グリーンデジタル事業（電力価値創出）」の4区分に変更しております。」 — 従来の資源エネルギー、リユース、環境の3事業構成から、グリーンファイナンス、グリーンリサイクル、グリーンエネルギー、グリーンデジタルの4区分へ報告セグメントを変更した。AIデータセンター事業への参画も加わり、事業構成の整理軸が大きく変化した。 (https://komori.app/company/3777/filing/2026-h1)