# ガンホー・オンライン・エンターテイメント（3765） FY2026 H1 半期報告書 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3765/filing/2026-h1 提出日: 2026-08-07 対象期間: 2026-01-01 〜 2026-06-30 企業ページ: https://komori.app/company/3765 原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YV1J.pdf ## 要点 当中間連結会計期間において、売上高や利益が増加し、営業・投資・財務活動のキャッシュ・フローもそれぞれ計上されています。事業等のリスクや主要な事業内容、優先的に対処すべき課題等は前回記載から重要な変更はないとされています。 ## 事業 当社グループは、主にモバイルゲームを中心としたエンターテインメント事業を展開しています。主力タイトル「パズル＆ドラゴンズ」を核に、グローバル配信を見据えたゲーム開発を推進し、MAUの維持・拡大とブランド強化を図っています。現在、世界累計1,200万ダウンロードを突破した「ニンジャラ」の後継作として「ニンジャラ２ 未知なる惑星」を来春リリースする計画を2026年6月に発表しました。これを含む現在9本の新作パイプラインを開発しており、業務委託費を中心に新規タイトルに係るコストが先行しています。 ## 数字 - 研究開発費: 6億円 - フリーキャッシュフロー: 633億円 ## 有価証券報告書にだけ載る項目 - 大株主: 保有比率と、その変動。 - 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。 - 沿革: 沿革と中期目標。 ## 前回からの変化 ### 戦略的賭け 提出書類（2026-08-07）で、グローバル配信を見据えたMAU維持・ブランド強化方針が継続言及され、パズル＆ドラゴンズの運営継続や国内DL記念イベントが再確認された。また、新規タイトル関連として「ニンジャラ２ 未知なる惑星」後継作リリース計画、9本の新作パイプライン開発、さらにラグナロク系新作2タイトル（Ragnarok Origin Classic、Ragnarok: Twilight）の地域別配信開始・ローンチが新たに具体化された。加えて、新規タイトルに係るコストは業務委託費を中心に先行する旨が明記された。 - + ニンジャラ２ 未知なる惑星 - + 9本の新作パイプライン開発 - + ラグナロクオリジンクラシック配信 - + ラグナロクトワイライトローンチ - + 新規タイトル費用の業務委託先行 ### 外部エクスポージャー 最新提出書類では、(1) グローバル展開に伴う地政学・カントリーリスクへの再言及があり、(2) 高水準の円安という為替水準変動リスク、(3) 国内モバイル市場の横ばいとユーザーリテンション重要性の高まりという需要側リスクが新たに具体的に記載された。既存エントリには地政学リスクの追記を行い、新規2件を追加する。 - + 高水準の円安による為替影響 - + 国内市場横ばいとリテンション重視 ### 製品 当期提出書類では、既存の主力タイトルである「パズル＆ドラゴンズ」と、後継作に関する言及がある「ニンジャラ」を更新した。併せて新規パイプライン/新作として「ニンジャラ２ 未知なる惑星」、「Ragnarok Origin Classic」、「Ragnarok: Twilight」が明示され、既存正準リストに未収載のため新規追加する。 - + ニンジャラ２ 未知なる惑星 - + Ragnarok Origin Classic - + ラグナロク トワイライト ## 会社自身の言葉 ### 主力タイトル（パズル＆ドラゴンズ）の運営方針・施策 - 「主力タイトル：「パズル＆ドラゴンズ」について、MAUの維持・拡大とブランド強化の施策を継続実施。季節イベントや他社有名キャラクターとのコラボレーションなど、多様なイベント展開を継続。」 — 「パズル＆ドラゴンズ」について、MAU維持・拡大やブランド強化、季節イベントやコラボ等の継続を述べる。 - 「グローバル配信を見据えたゲーム開発を推進し、MAUの維持・拡大とブランド強化を図っています。」 — グローバル配信を見据えたゲーム開発方針として、MAU維持・拡大とブランド強化を掲げる。 - 「季節イベントや他社有名キャラクターとのコラボレーションなど、多様なイベント展開を継続。」 — 季節イベントや他社有名キャラクターとのコラボなど、多様なイベント展開を継続する。 ### 新作・次期主力（ニンジャラ２）計画 - 「「ニンジャラ２ 未知なる惑星」を来春リリースする計画を2026年6月に発表しました。」 — 「ニンジャラ２ 未知なる惑星」を来春リリースする計画を2026年6月に発表した旨。 - 「現在、世界累計1,200万ダウンロードを突破した「ニンジャラ」の後継作として「ニンジャラ２ 未知なる惑星」を来春リリースする計画を2026年6月に発表しました。」 — 「ニンジャラ」の後継作として「ニンジャラ２」を来春リリースする計画（2026年6月発表）を述べる。 - 「世界累計1,200万ダウンロードを突破した「ニンジャラ」の後継作として「ニンジャラ２ 未知なる惑星」を来春リリースする計画を2026年6月に発表しました。」 — 「ニンジャラ」の後継作として「ニンジャラ２」を来春リリースする計画（2026年6月発表）を述べる。 ### Ragnarok関連タイトルの配信開始・ローンチ（Gravity） - 「「Ragnarok: Twilight」を2026年6月4日に欧州、北米、および中南米にローンチ。」 — 「Ragnarok: Twilight」を2026年6月4日に欧州、北米、および中南米にローンチするとする。 - 「「Ragnarok: Twilight」を2026年6月4日に欧州、北米、」 — 「Ragnarok: Twilight」を2026年6月4日に欧州、北米（の記載を含む）でローンチするとする。 - 「6月4日に「Ragnarok: Twilight」を欧州、北米、および中南米にローンチ。」 — 「Ragnarok: Twilight」を2026年6月4日に欧州、北米、および中南米にローンチするとする（重複表現の包含）。 - 「「Ragnarok Origin Classic」を2026年3月26日に配信開始」 — 「Ragnarok Origin Classic」を2026年3月26日に配信開始するとする。 - 「「Ragnarok Origin Classic」を2026年3月26日に配信開始。」 — 「Ragnarok Origin Classic」を2026年3月26日に配信開始するとする（重複表現の包含）。 - 「韓国、台湾・香港・マカオ、および東南アジアで「Ragnarok Origin Classic」を2026年3月26日に配信開始。」 — 韓国、台湾・香港・マカオ、および東南アジアで「Ragnarok Origin Classic」を2026年3月26日に配信開始するとする。 - 「Gravity Co., Ltd.及び連結子会社が運営する」 — Gravity Co., Ltd.および連結子会社が運営する旨を述べる。 - 「韓国、台湾・香港・マカオ、および東南アジアで」 — 韓国、台湾・香港・マカオ、および東南アジアの地域言及。 - 「Gravity Co., Ltd.及び連結子会社が運営するRagnarok関連タイトル）: - 韓国、台湾・香港・マカオ、および東南アジアで「Ragnarok Origin Classic」を2026年3月26日に配信開始。 - 6月4日に「Ragnarok: Twilight」を欧州、北米、および中南米にローンチ。」 — Ragnarok関連について、地域別の「Ragnarok Origin Classic」配信開始と、地域別の「Ragnarok: Twilight」ローンチをまとめて述べる。 ### 事業環境・コスト先行（市場/為替/物価等） - 「現在9本の新作パイプラインを開発しており、業務委託費を中心に新規タイトルに係るコストが先行しています。」 — 現在9本の新作パイプラインを開発しており、業務委託費を中心に新規タイトルコストが先行する旨。 - 「研究開発費の総額: 635百万円」 — 研究開発費の総額（635百万円）を示す。 - 「国内モバイルゲーム市場は概ね横ばいで推移 - スマートフォンユーザーの余暇時間の多様化に伴い、モバイルゲームのユーザーリテンションの重要性が高まっている」 — 国内モバイルゲーム市場は概ね横ばいで推移し、ユーザーリテンション重要性が高まる旨。 - 「業務委託費を中心に新規タイトルに係るコストが先行している旨の記載あり」 — 業務委託費を中心に新規タイトルに係るコストが先行している旨。 - 「世界的な物価高騰の長期化や緊迫化する国際情勢を背景に先行き不透明な状況が継続している」 — 世界的な物価高騰の長期化や緊迫化する国際情勢を背景に先行き不透明が継続する旨。 - 「高水準の円安に言及」 — 高水準の円安に言及する。 ### 株主還元・自己株式（資本政策） - 「配当金支払額（2025年3月決議・2025年3月31日支払開始）: 3,349百万円、1株あたり60.00円、基準日2024年12月31日、効力発生日2025年3月31日」 — 期中の配当金支払（総額、1株当たり配当額、基準日等）を示す。 - 「2026年2月13日決議、自己株式1,981,500株を取得、自己株式4,999百万円増加」 — 2026年2月13日の決議に基づく自己株式取得（取得株数）と、自己株式増加（4,999百万円）を示す。