# ガンホー・オンライン・エンターテイメント（3765） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3765/disclosure/20220214588777
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
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企業ページ: https://komori.app/company/3765

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績として増収増益を公表した一方、2022年12月期の通期連結業績予想は数値を示さない方針とした。

## 会社が挙げた理由

コンテンツ関連の新規性が高い事業を展開しており、短期的な事業環境の変化が激しく、適正かつ合理的な業績予想数値の算出が困難であるため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2021年12月期実績：売上高104,626百万円、営業利益32,802百万円、経常利益33,629百万円、親会社株主に帰属する当期純利益22,883百万円、１株当たり当期純利益341.44円
- 修正の理由: コンテンツ関連の新規性が高い事業を展開しており、短期的な事業環境の変化が激しいことなどから、適正かつ合理的な数値の算出が困難であるため、通期の連結業績予想は開示しない方針。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失131百万円（2021年12月期）、特別損失合計131百万円
- 配当予想の修正: 2022年12月期の配当額は未定（修正の記載なし）
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「３．2022年12月期の連結業績予想（2022年１月１日～2022年12月31日）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高は104,626百万円（前連結会計年度比5.8％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益22,883百万円（前連結会計年度比39.8％増）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2021年12月期の連結業績」「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益22,883百万円（前連結会計年度比39.8％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高は104,626百万円（前連結会計年度比5.8％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益32,802百万円（2020年12月期30,157百万円）、経常利益33,629百万円（同30,202百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益22,883百万円（同16,369百万円）」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失131」「特別損失合計131」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: なし（原文: 「「コンテンツ関連の新規性の高い事業」「短期的な事業環境の変化が激しいこと」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「コンテンツ関連の新規性の高い事業を展開しており、短期的な事業環境の変化が激しいことなどから」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「適正かつ合理的な数値の算出が困難であるため」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「短期的な事業環境の変化が激しいこと」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「適正かつ合理的な数値の算出が困難であるため」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「短期的な事業環境の変化が激しいことなどから」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「「2021年12月期の連結業績（2021年１月１日～2021年12月31日）」「2022年２月14日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「業績の見通しにつきましては適正かつ合理的な数値の算出が困難であるため」「通期の連結業績予想については開示しない方針です。」」）