# フォーシーズＨＤ（3726） 2026年9月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3726/disclosure/20260814520386
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-14
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/3726

## 何が変わったか

2026年9月期の通期業績予想を、売上高3,541百万円から2,145百万円へ引き下げ、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は黒字予想から赤字予想へ修正した。

## 会社が挙げた理由

コンサルティング事業で大型案件の今期中の成約・売上計上が困難となったことに加え、再生可能エネルギー案件の契約時期の遅延、インバウンド顧客減少、新規事業の広告宣伝費・制作費などの先行投資、新規アパレル商材の販売開始遅延、円安や原材料・物流費・人件費の上昇などを挙げている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":3541,"revised_forecast":2145,"change":-1396,"change_rate":"△39.4%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":161,"revised_forecast":-482,"change":-643,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":151,"revised_forecast":-549,"change":-700,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":82,"revised_forecast":-596,"change":-678,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":7.41,"revised_forecast":-49.28,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026 年 9 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025 年 11 月 14 日付の 2025 年 9 月期決算短信
- 前期実績: 2025 年 9 月期：売上高 2,441百万円、営業利益 △165百万円、経常利益 △206百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 △243百万円、1株当たり当期純利益 △23.64円銭
- 修正の理由: コンサルティング事業の大型案件について今期中の成約・売上計上が困難となったこと、再生可能エネルギー分野で規制強化や出力制御の常態化により買い手の投資判断が慎重化・長期化したこと、リテール事業の業態転換に伴う改装費・広告宣伝費・販売促進費・店舗休止による売上減少・退店関連費用、通販・卸売事業のインバウンド顧客減少、新規事業の先行投資、新規アパレル商材の販売開始遅延、円安・原材料費・包装資材価格・物流費・人件費の上昇など。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026年9月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」および「2025年10月1日～2026年9月30日」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026年9月期通期業績予想数値の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回発表予想と今回発表予想で、売上高3,541百万円→2,145百万円、営業利益161百万円→△482百万円、経常利益151百万円→△549百万円、純利益82百万円→△596百万円と記載」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（%） △39.4%」、営業利益「161」→「△482」、経常利益「151」→「△549」、純利益「82」→「△596」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 記載なし（原文: 「増減率（%）欄で売上高は「△39.4%」、利益各科目は「－」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2026年9月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の「増減率（%）」はいずれも「－」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「売上高の「増減率（%） △39.4%」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 赤字に転じる（原文: 「営業利益は前期△165百万円に対し今回△482百万円、経常利益は△206百万円に対し△549百万円、純利益は△243百万円に対し△596百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「当初の通期業績予想の達成が困難となる見込みとなったため、2026年9月期の通期業績予想を修正」および「通販事業全体として修正しております」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「退店関連費用等を計上する見込み」とあるが、減損損失・特別損失・引当金の記載はない」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「大型案件の受注が、３Q時点の交渉の進捗等を踏まえ、今期中の成約及び売上計上が困難となる見通しがほぼ確定しました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「（コンサルティング事業）」「（リテール事業）」「（通販事業及び卸売事業）」「DENBA ラウンジ」「新規アパレル商材」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「大型案件の受注」や「規制強化、出力制御の常態化」、「インバウンド顧客の減少」、「広告宣伝費及び制作費等の先行投資」、「販売開始時期が当初計画より後ろ倒し」、「円安基調の継続や原材料・包装資材価格、物流費及び人件費の上昇」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「通販事業17.1億円→12.3億円などの計画値は記載されているが、各要因別の影響額は記載されていない」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「規制強化、出力制御の常態化」「インバウンド顧客の減少」「円安基調の継続」、会社の判断として「業態転換に伴う店舗改装費、広告宣伝費及び販売促進費等の先行投資」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「通販事業17.1億円、卸売事業10億円、リテール事業3.5億円、コンサルティング事業他4.81億円」および「特に上半期」「３Q時点」「下期以降」「翌期以降」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「売却交渉を継続しており」および「上記の売上利益減少要因の多くは、中長期的な収益拡大に向けた戦略的投資又は一時的な費用」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高及び利益を実現することが困難」「売上減少」「売上原価率及び販売費も当初想定を上回って推移」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「子会社である下着事業」との記載はあるが、連結範囲の変更に関する記載はない」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「新規事業の立ち上げに伴う広告宣伝費及び制作費等の先行投資が当初想定を上回りました」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「『DENBA ラウンジ』への業態転換」および「リテール事業の構造改革の完遂」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年8月14日」、対象期間「2025年10月1日～2026年9月30日」、理由中の「３Q時点」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2025年11月14日付の2025年9月期決算短信において公表しております2026年9月期の業績予想」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2026年9月期通期業績予想数値の修正」および「今回発表予想（B）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「書類は業績予想の修正とその理由を記載しており、配当予想に関する項目・記載はない」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「今期中の成約及び売上計上が困難となる見通しがほぼ確定」「計上する見込み」「更なる成長を見込んでおります」」）