# フォーシーズＨＤ（3726） 2024年9月期 第２四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3726/disclosure/20240510589412
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/3726

## 何が変わったか

2024年9月期第2四半期は、通販・卸売の売上が伸び、リテールと衛生コンサルティングの売上は減少した。連結では増収となり、営業損失・経常損失・純損失はいずれも前年同期より縮小した。

## 会社が挙げた理由

通販事業ではEC販売、特にAroma Bloomの強化が売上拡大に寄与した。卸売事業では国内のプロモーション・インバウンド回復、海外の販売再開・拡大が寄与した。リテール事業では店舗減により売上が減少した一方、原価率改善、アプリ会員・LINE登録者の増加、共同企画商品の販売などにより損失が改善した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年9月期 第2四半期
- 売上高: {"value":1113116,"unit":"千円","yoy_pct":8.2}
- 営業利益: {"value":-67047,"unit":"千円（営業損失）","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-68268,"unit":"千円（経常損失）","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-74592,"unit":"千円（親会社株主に帰属する四半期純損失）","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":792477,"unit":"千円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: 客単価は前年同四半期に対して改善。販売数量については、共同企画商品の販売数が予測を上回ったとの記載があるが、具体的な数値はnot_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed（店舗減の記載はあるが、期末店舗数・出退店数は記載なし）
- 従業員数: {"人数":176,"単位":"名（連結、2023年9月30日時点、パート・アルバイト含む）","期中の増減・採用計画":"外国籍従業員を2024年1月時点で2名採用"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 2022年2月14日公表の中期経営計画に基づく売上・営業利益の推移と2024年9月期予測を図示しているが、目標値・目標年度の具体的な説明はnot_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 再生可能エネルギー事業への参入、エンジョイライフ分野でのM&A、既存事業とシナジー効果のある新規事業の立ち上げ、第三者割当による新株式発行を通じた資金調達、Aroma Bloomとファイテン株式会社の共同企画商品販売、Devirus ACの畜産業界への転用

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想に対する進捗率の記載なし。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「「計画未達」「計画以上」「計画線」等の記載なし。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「表題および決算表は「2024年9月期２Q」と記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去最高」「最高益」等の記載なし。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「通期予想の修正・据え置きに関する記載なし。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「通販事業と卸売事業は対前年同四半期で売上拡大へ」「リテール事業は店舗減に伴い売上減」などの説明。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「Aroma BloomのEC販売を強化」「インバウンド顧客の回復」「前年同期より着実に売上を加速」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別売上高」「セグメント別営業利益及び損失」の各表。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販売費及び一般管理費「805,757」「792,477」「▲13,280」、および「原価率改善」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「リテール事業売上「334,923千円」、前年同期比「▲56,648千円」、説明は「店舗減に伴い売上減」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「業績見通しの数値前提の記載なし。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「脅威として「2024年問題での物流コストの高騰」「原材料、資源価格の高騰」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「販売を促進していきます」「更なる拡販ができるように進めます」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「2022年2月14日公表の中期経営計画より」および「2024年9月期（予測）」の図。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「再生可能エネルギー事業への参入」「エンジョイライフ分野でのM&A」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「アプリ会員が７万人を突破」「LINEアカウント…６万人を超え」「女性管理職比率77.8％」等。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「LINEアカウントの登録者数も１年間で約３倍」「リピート率、単価の向上につながっております」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「リピート率、単価の向上」「予測を上回る販売数」。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数176名（連結）」「2024年1月時点で2名の採用実績」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「化粧品市場の競争拡大」「香りの需要は引き続き拡大中」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「株主還元に関する記載なし。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記載なし。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に関する記載なし。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「再生可能エネルギー事業「387百万円」、M&A「328百万円」、マーケティング「150百万円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2024年9月期 第２四半期決算説明資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「１．事業概要」に会社情報が掲載され、その後に「決算概要」「各事業の取組みと進捗」が続く。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「数値開示の見送りに関する記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「共同で取り組む予定」「来年度より農業指導員が導入指導を行うことを予定」「循環型社会の実現を目指す」。」）