# 自然災害・サイバー攻撃・社内事故による資産・機密情報リスク｜ＣＲＩ・ミドルウェア（3698）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「地震、台風などの自然災害や、火事などの災害から会社資産や社員の安全を確保するため、コーポレート本部が中心となって、体制を作っております。」 — 自然災害、火災、サイバー攻撃、社内事故による資産・情報への影響をリスク管理の対象として記載。 (https://komori.app/company/3698/filing/2015-fy)
- FY2018 悪化 「また近年、IoTに関するアプリケーションやデバイスの普及により、サイバー攻撃やハッキングによるリスク及び脆弱性の問題が深刻化しており、サイバーセキュリティへのニーズも高まっています。」 — IoTの普及に伴うサイバー攻撃・脆弱性の問題が深刻化したと明記。 (https://komori.app/company/3698/filing/2017-fy)
- FY2023 対処 「当社グループでは、情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）を認証取得するとともに、これらの情報の外部への不正な流出、漏洩を防止するために、社内研修を通じた社員への啓蒙活動を継続的に実施するなどの施策を講じております。しかしながら、サイバー攻撃、不正アクセス、コンピューターウイルスの侵入等により、当社グループが保有する機密情報や個人情報、自社技術に関する知的財産等が外部へ流出、漏洩した場合等には、損害賠償請求等が発生するリスクや、信用が失墜するリスクがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — サイバー攻撃・情報流出リスクは残るが、ISMS認証と社内研修による対策を明示。 (https://komori.app/company/3698/filing/2022-fy)