# ディー・エル・イー（3686） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3686/disclosure/20260514534490
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/3686

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高が減少し、営業損失・経常損失は前年より拡大しました。一方、投資有価証券などの売却益により、親会社株主に帰属する当期純損失は前年より縮小し、2027年3月期は営業利益・経常利益・純利益の黒字化を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

当期の減収・営業損失拡大の直接的な理由は明示されていません。会社は、不採算の連結子会社及び事業をスクラップしてコンテンツ制作に経営資源を集中したこと、内定残が10億円を大きく超えたこと、AI動画・オルタナティブ動画への活発な引き合いを説明しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日〜2026年３月31日
- 売上高: {"value":1463,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.1}
- 営業利益: {"value":-595,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-595,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-497,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △11.53円
- 売上高営業利益率: △40.7%
- 自己資本比率: {"当期末":72.3,"前期末":68.7}
- 総資産: {"value":1829,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1330,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-716,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":543,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":402,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":818,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1740,"unit":"百万円","yoy_pct":18.9},"営業利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"当連結会計年度":{"日本":{"value":1051264,"unit":"千円"},"台湾":{"value":396299,"unit":"千円"},"その他":{"value":15614,"unit":"千円"}},"前連結会計年度":{"日本":{"value":1273393,"unit":"千円"},"台湾":{"value":689386,"unit":"千円"},"その他":{"value":16124,"unit":"千円"}}}
- 受注高・受注残高: {"受注高":"not_disclosed","受注残高":{"value":"10億円を大きく超え","unit":"億円"}}
- 減価償却費: {"value":19338,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":4909,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"関係会社株式売却益","value":97528,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":492291,"unit":"千円"},{"項目":"新株予約権戻入益","value":2009,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":4909,"unit":"千円"},{"項目":"関係会社株式評価損","value":962,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":416317,"unit":"千円"},{"項目":"関係会社整理損","value":86898,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":2926,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する注記あり。営業損失及び営業キャッシュ・フローのマイナスが継続し、対応策は実施途上であるため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が存在すると認識している。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["株式会社キャビア"]},"除外":{"社数":5,"社名":["ちゅらっぷす株式会社","MyFeel Inc.","株式会社ase","合同会社ドリームリンク","株式会社タイレル"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 43,448,440株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 不採算の連結子会社及び事業をスクラップしてコンテンツ制作に経営資源を集中。AI動画・オルタナティブ動画への活発な引き合いにより、内定残は10億円を大きく超え過去最高となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績欄も「2026年３月期の連結業績」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「実績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年の1,978百万円から1,463百万円、営業損失は△489百万円から△595百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は△728百万円から△497百万円となっています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の対前期増減率は「△26.1」、営業利益は2026年3月期「△595百万円」、2025年3月期「△489百万円」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失「△595,127千円」、経常損失「△595,172千円」、親会社株主に帰属する当期純損失「△497,994千円」と記載されています。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には「2027年３月期の連結業績予想」として売上高1,740百万円、営業利益100百万円などが記載されていますが、業績予想の修正有無の欄は記載されていません。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当表では2026年3月期実績、2027年3月期予想とも年間配当金は「0.00円」です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「100百万円」であり、「営業利益は９期振りに黒字化する見通し」と記載されています。当期実績は「営業損失△595,127千円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当金合計は「0.00」、2027年3月期予想も「0.00」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」「純資産配当率（連結）」は、実績・予想とも「－」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計は「591,829千円」、特別損失合計は「512,015千円」です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 4,909千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはファスト・エンタテインメント事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載はしておりません」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「△40.7％」、2025年3月期「△24.7％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「72.3％」、2025年3月期「68.7％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△716百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「不採算の連結子会社及び事業のスクラップを行い、創業以来の本業でありますコンテンツ制作に経営資源を集中いたしました」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「年度末における内定残は10億を大きく超え、過去最高」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「中東情勢の更なる緊迫化」「円安」「日本アニメの世界的需要の拡大」、自社施策として「AIスタジオを立ち上げ」「不採算の連結子会社及び事業のスクラップ」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「営業利益は９期振りに黒字化する見通し」「今後の事業進捗によっては」「継続企業の前提に関する重要な不確実性が存在するものと認識しております」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間として「2025年４月１日～2026年３月31日」、翌期予想期間として「2026年４月１日～2027年３月31日」が記載され、売上高や利益の金額も示されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の更なる緊迫化」「供給遅延や倒産が相次ぎ」「今後の事業進捗によっては、当社グループの業績や資金繰りに重要な影響を及ぼす可能性」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社」「除外5社」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 継続企業の前提に関する注記あり（原文: 「「継続企業の前提に関する重要な不確実性が存在するものと認識しております」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「注記事項に「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「年度末における内定残は10億を大きく超え、過去最高」と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「内定残は10億を大きく超え、過去最高」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「添付資料の業績概況と今後の見通しでは、コンテンツ制作、AI動画、オルタナティブ動画、事業のスクラップについて記載されていますが、中期経営計画への言及はありません。」）