# ディー・エル・イー（3686） 2024年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3686/disclosure/20231108581781
種別: 決算
開示日: 2023-11-08
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/3686

## 何が変わったか

第2四半期累計の売上高は前年同期を下回り、営業損失と経常損失は拡大した。一方、投資有価証券売却益などにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より縮小した。

## 会社が挙げた理由

会社は、スマートデバイス普及に伴うコンテンツ利用の拡大、新興メディアの台頭によるメディア業界の競争激化、オリジナルコンテンツによる差別化の重要性増大を事業環境として説明している。業績数値の増減に直接結びつけた個別要因は明示していない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":765,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.5}
- 営業利益: {"value":-292,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-291,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-151,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △3.57円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":80.5,"前期末":83.6}
- 総資産: {"value":4140,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3445,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3200,"unit":"百万円","yoy_pct":58.4},"営業利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: {"value":235,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":164100,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却益","value":13,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":235,"unit":"千円"},{"項目":"損害補償損失","value":40000,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続的な営業キャッシュ・フローのマイナスによる重要事象等の記載はあるが、資金を確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 42,514,200株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: スマートデバイス普及に伴うコンテンツ利用の拡大、新興メディアの台頭による競争激化、オリジナルコンテンツによる差別化の重要性増大を事業環境として説明しているが、当期業績の増減に直接結びつけた個別要因は明示していない。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「売上高は第2四半期累計765百万円、通期予想は3,200百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比11.5％減。営業損失は前年同期△223,604千円から△292,021千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は△225,665千円から△151,888千円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は864,036千円から765,005千円、営業損失は△223,604千円から△292,021千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△292,021千円、経常損失△291,192千円、親会社株主に帰属する四半期純損失△151,888千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「営業利益は第2四半期累計で△292百万円、通期予想で100百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年3月期の年間配当金合計は0.00円、2024年3月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には各期の配当額のみが記載され、数値目標の方針記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は164,113千円、特別損失は40,235千円。内訳として投資有価証券売却益164,100千円、損害補償損失40,000千円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「特別損失として「減損損失235千円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、ファスト・エンタテインメント事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載はしておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高765,005千円、営業損失△292,021千円。前年同期の売上高864,036千円、営業損失△223,604千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年3月期第2四半期80.5％、2023年3月期83.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「継続的な営業キャッシュ・フローのマイナスにより継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「競争が激化するメディア業界」「オリジナルコンテンツによる差別化の重要性が増してきております」などの定性的説明。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「スマートデバイス…サービスの利用が拡大」「インターネット動画配信等の新興メディアの興隆で競争が激化」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「予想には様々な不確定要素が内在しており、実際の業績はこれらの予想数値と異なる場合がございます。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年4月1日～2023年9月30日」。売上高765百万円、営業損失292百万円などの数値を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「新興メディアの興隆で競争が激化」との事業環境説明はあるが、将来リスクとしての具体的な列挙はない。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2024年3月期第2四半期と2023年3月期第2四半期の売上高および利益を並べ、「対前年同四半期増減率」を記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております」が、「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更「無」、会計上の見積りの変更「無」、修正再表示「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」」）