# ディー・エル・イー（3686） 2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3686/disclosure/20230512570299
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/3686

## 何が変わったか

2023年3月期の連結実績を公表し、2024年3月期の通期業績予想を示した。2023年3月期は売上高が増加した一方、営業・経常・最終損益の赤字幅が拡大し、減損損失などの特別損失を計上した。既存予想の修正を示す書類ではない。

## 会社が挙げた理由

個別業績について、継続的に受注していた大型案件を受注できなかったこと、新規IP関連の映像制作受託が不振だったことなどにより、売上高及び利益が前期実績を下回ったと説明している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 2024年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年３月期：売上高2,020百万円、営業損失△344百万円、経常損失△336百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△582百万円、１株当たり当期純利益△13.71円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失216,611千円、関係会社株式評価損3,440千円、固定資産除却損281千円、特別損失合計220,333千円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2023年３月期の連結業績」および「2024年３月期の連結業績予想（2023年４月１日～2024年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「2,020百万円、23.2％増」、営業損失は「△344百万円（前期△288百万円）」、親会社株主に帰属する当期純損失は「△582百万円（前期△315百万円）」と記載されている。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題に「（連結）」とあり、別途「参考 個別業績の概要」が掲載されている。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高 2,020百万円 23.2％」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失216,611千円」「関係会社株式評価損3,440千円」「固定資産除却損281千円」「特別損失合計220,333千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「継続的に受注していた大型案件が受注できなかったこと、及び新規IP関連の映像制作受託が不振であったこと」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「継続的に受注していた大型案件」「新規IP関連の映像制作受託」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「個別業績の差異説明には要因の記載はあるが、要因別の金額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「継続的に受注していた大型案件が受注できなかったこと」「映像制作受託が不振であったこと」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「原因として大型案件と新規IP関連の映像制作受託は記載されているが、影響額や比率の記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業損失「△344,623千円」と、特別損失「220,333千円」がそれぞれ計上されている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「新規事業開発、新規事業投資に対する必要資金の確保」「人材の確保」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を検討中（原文: 「「当社とのシナジーが期待できない資産については処分することを検討し、当社の強みである事業に投資を集中」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」、開示日は「2023年５月12日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「予想には様々な不確定要素が内在しており、実際の業績はこれらの予想数値と異なる場合がございます」」）