# ディー・エル・イー（3686） 2022年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3686/disclosure/20220516549057
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-16
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/3686

## 何が変わったか

2022年3月期の連結実績を報告し、2023年3月期の通期業績予想を示した。2022年3月期は売上高が増加し、営業・経常・純損失はいずれも前期より縮小しており、2023年3月期は営業利益・経常利益40百万円、親会社株主に帰属する当期純利益10百万円の黒字を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

既存IPを活用した新規ビジネスモデルの構築、セールスプロモーション施策の営業活動拡大、新規IP開発による新たな収益獲得などにより各種サービスが伸長したため。今後は新規IP・コンテンツ・ブランド事業の拡大、人材確保、新規事業開発・投資、デザイン・ブランディング・マーケティングの活用を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2900,"change":"not_disclosed","change_rate":"76.8％","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":40,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":40,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":10,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":0.24,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高1,640百万円、営業損失△288百万円、経常損失△287百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△315百万円、１株当たり当期純損失△7.44円
- 修正の理由: 業績予想の修正理由は記載なし。2022年３月期の実績については、既存IPを活用した新規ビジネスモデル構築、セールスプロモーション施策の営業活動拡大、新規IP開発による新たな収益獲得などにより各種サービスが伸長したとしている。
- 特別損失の内容と金額: 2022年３月期は特別損失なし。前期の特別損失は、減損損失8,600千円、関係会社株式評価損40,111千円、出資金評価損49,751千円、過年度消費税等37,291千円、合計135,755千円。
- 配当予想の修正: 2023年３月期の年間配当予想は0.00円。配当予想の修正についての明示はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「通期 2,900 76.8 40 － 40 － 10 － 0.24」「第２四半期（累計）の連結業績予想は行っておりません。」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 記載なし（原文: 「2023年３月期予想は売上高「76.8」、営業利益「－」、経常利益「－」、親会社株主に帰属する当期純利益「－」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2022年３月期の連結業績」と「（参考）個別業績の概要」の双方を掲載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「2023年３月期予想の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の対前期増減率はいずれも「－」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「通期 2,900 76.8」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2023年３月期予想は営業利益40百万円、経常利益40百万円、親会社株主に帰属する当期純利益10百万円。2022年３月期実績は営業損失△288百万円、経常損失△287百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△315百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「業績予想表には通期の各予想値が掲載されているが、「据え置く」旨の記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「前期の特別損失として「減損損失8,600」「関係会社株式評価損40,111」「出資金評価損49,751」「過年度消費税等37,291」「特別損失合計135,755」を掲載し、2022年3月期は各項目が「－」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「各種サービスが伸長したため、売上高及び利益において前期実績を上回る結果となりました。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主要IPである『秘密結社 鷹の爪』」「朝日放送グループホールディングス株式会社」「『amadana』」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「既存IPを活用した新規ビジネスモデル構築やセールスプロモーション施策の営業活動拡大、新規IP開発による新たな収益獲得を図る等」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「実績値として売上高1,640,294千円、営業損失288,220千円などは示されているが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 会社の判断（原文: 「「新規ビジネスモデル構築」「営業活動拡大」「新規IP開発による新たな収益獲得を図る」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「各種サービスを展開いたしました」「各種サービスが伸長したため」と説明しているが、要因別の数値はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「さらなる拡大に向け」「一層図ってまいります」「強化していくことで、安定した収益獲得を目指してまいります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「各種サービスが伸長したため、売上高及び利益において前期実績を上回る結果」と記載し、2022年３月期の特別損失は「－」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「新規事業投資に対する必要資金の確保」「当社の強みである事業に投資を集中してまいります。」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を検討中（原文: 「「当社とのシナジーが期待できない資産については処分することを検討し、当社の強みである事業に投資を集中してまいります。」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2022年５月16日」、対象期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 記載なし（原文: 「2023年３月期の通期予想は掲載されているが、前回予想の公表日に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「依然として先行き不透明な経営環境が続くと予想されます」「予想には様々な不確定要素が内在しており、実際の業績はこれらの予想数値と異なる場合がございます」」）