# エネルギー価格・金融市場変動・円安による消費マインドへの影響｜メディアドゥ（3678）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q2 初出 「また、ウクライナ情勢の長期化等の影響による世界的なエネルギー価格・原材料価格の上昇や、各国の金融政策等による金融資本市場の変動及び円安が進行する等、中長期的な消費マインドへ影響を与える動きもみられ、引き続き不透明な経営環境が継続しております。」 — ウクライナ情勢、エネルギー・原材料価格、金融資本市場の変動及び円安が中長期的な消費マインドに影響し得る外部環境として初めて独立して示されている。 (https://komori.app/company/3678/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「しかしながら、完全な収束は未だ見通しづらい状態にあることに加え、ウクライナ情勢の長期化等の影響による世界的なエネルギー価格・原材料価格の上昇、各国の金融政策の方針転換等による金融資本市場の変動、それらに付随した形での物価上昇や先行きのインフレ懸念等、中長期的な消費マインドへ影響を与える動きもみられ、引き続き不透明な経営環境が継続しております。」 — 従来のエネルギー・原材料価格、金融市場及び円安に加え、物価上昇と先行きのインフレ懸念を消費マインドに影響する外部環境として示している。 (https://komori.app/company/3678/filing/2022-q3)
- FY2024-Q2 顕在化 「昨今の資材価格及び物流費の高騰が利益の押し下げ要因となりました。」 — 資材価格及び物流費の上昇が、日本文芸社の利益押し下げとして実際に発生したと説明している。 (https://komori.app/company/3678/filing/2023-q2)
- FY2025 顕在化 「昨今の資材価格及び物流費の高騰が利益の押し下げ要因となりました。」 — 資材価格及び物流費の高騰が、日本文芸社等の利益押し下げとして当期業績に現れている。 (https://komori.app/company/3678/filing/2024-fy)