# 中長期競争力に向けた研究開発と新規事業開発｜メディアドゥ（3678）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「今後、当社の中長期の競争力確保につながる研究開発及びノウハウの蓄積を積極的かつ継続的に行うとともに、新規事業開発にも取り組んでまいります。」 — 研究開発、ノウハウ蓄積、新規事業開発を中長期の競争力確保の手段として掲げている。 (https://komori.app/company/3678/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「中長期の競争力確保につながる研究開発及びノウハウの蓄積を積極的かつ継続的に行い、新規事業開発にも取り組んでまいります。」 — 研究開発、ノウハウ蓄積及び新規事業開発を中長期の競争力確保の手段として継続して掲げている。 (https://komori.app/company/3678/filing/2017-fy)
- FY2020 前進 「このような事業環境においては、将来を見据えた新規事業の創出や研究開発、成長領域における企業のM&Aは重要な課題であると考えております。」 — 研究開発・新規事業開発に加え、成長領域でのM&Aを中長期競争力の手段として明示し、投資基準やPMIの整備にも言及している。 (https://komori.app/company/3678/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「当社が自社開発したブロックチェーン基盤は高い処理能力や拡張性を備え、電子書籍に限らず、音楽や映像など多くのデジタルコンテンツの流通やプロダクト開発に応用することが可能です。世界的にも、デジタルコンテンツの在り方を問う、ブロックチェーンを用いた新たなサービスが誕生しつつあり、当社グループとしても2021年３月に発表したソーシャル映像視聴サービス「GREET」に続き、複数のサービスを発表予定です。」 — 自社開発ブロックチェーン基盤の処理能力・拡張性を示し、電子書籍以外への応用とGREETを含む複数サービス展開へ進んでいる。 (https://komori.app/company/3678/filing/2020-fy)
- FY2026 前進 「当連結会計年度における主な研究開発としては翻訳家をサポートするAI翻訳支援システム「MDTS（MediaDo Translation System）」の開発がありました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は87百万円となっております。」 — 研究開発及び新規事業開発について、MDTSの開発を主な研究開発として進め、研究開発費87百万円を計上している。 (https://komori.app/company/3678/filing/2025-fy)
- FY2027-H1 その他 「営業利益については、戦略投資事業において日本文芸社の業績が前下半期に引き続き改善途上であることのほか、新規サービスに係る研究開発費の計上があったことなどから減益となったものの」 — 新規サービスに係る研究開発費を計上し、当中間連結会計期間の研究開発費総額は66百万円となった。 (https://komori.app/company/3678/filing/2026-h1)