# メディアドゥ（3678） 2025年２月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3678/disclosure/20250411514350
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-04-14
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企業ページ: https://komori.app/company/3678

## 何が変わったか

2025年２月期の連結実績を発表し、売上高101,914百万円、営業利益2,475百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,363百万円となった。併せて2026年２月期の通期連結予想を示し、2025年２月期の期末配当を35円から36円へ、2026年２月期の年間配当を40円とした。

## 会社が挙げた理由

2025年２月期は、2024年２月に獲得した新規商流の寄与と既存商流の売上成長により電子書籍流通事業が好調に推移したこと、戦略投資事業で利益改善が進み営業赤字が縮小したことから増収増益となった。2026年２月期は、国内外の電子書籍市場の拡大や日本コンテンツの海外展開を成長機会としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":106000,"change":"not_disclosed","change_rate":4,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2720,"change":"not_disclosed","change_rate":9.9,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2700,"change":"not_disclosed","change_rate":14.4,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2000,"change":"not_disclosed","change_rate":46.7,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":132,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年２月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高101,914百万円、営業利益2,475百万円、経常利益2,360百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,363百万円、１株当たり当期純利益90.08円
- 修正の理由: 2025年２月期は新規商流の寄与と既存商流の売上成長、戦略投資事業の営業赤字縮小により増収増益となった。2026年２月期は電子書籍市場の拡大や海外展開を成長ドライバーとして見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失482百万円、投資有価証券評価損45百万円、事業整理損23百万円、特別損失合計551百万円
- 配当予想の修正: 2025年２月期の期末配当を35円から36円へ増額修正。2026年２月期の年間配当予想は40円。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「『2025年２月期の連結業績』および『2026年２月期の連結業績予想（2025年３月１日～2026年２月28日）』。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「2025年２月期の売上高は前年同期比8.4％増、営業利益は19.8％増。2026年２月期予想は売上高4.0％増、営業利益9.9％増、親会社株主に帰属する当期純利益46.7％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「『売上高106,000百万円（前年同期比4.0％増）、営業利益2,720百万円（前年同期比9.9％増）、経常利益2,700百万円（前年同期比14.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益2,000百万円（前年同期比46.7％増）』。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「『2026年２月期の連結業績予想』および『参考）個別業績の概要』。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益2,000百万円、前年同期比46.7％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高106,000百万円、前年同期比4.0％増。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年２月期の親会社株主に帰属する当期純利益は1,363百万円、2026年２月期予想は2,000百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「『のれん等の減損損失482百万円を特別損失として計上』。連結損益計算書では特別損失合計551百万円。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「『2024年２月に獲得した新規商流の業績寄与並びに既存商流の売上成長により電子書籍流通事業の売上高が好調に推移』。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「『電子書籍流通事業』『戦略投資事業』『IP・ソリューション事業』『日本文芸社』などの記載。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「『新規商流の業績寄与』『既存商流の売上成長』『戦略投資事業での営業赤字が縮小』『減損損失482百万円』『税金費用の圧縮』。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「全体の売上高・利益や減損損失482百万円は記載されているが、各業績要因別の影響額の内訳は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「『電子書籍市場の拡大』『北米においてはマンガをはじめとした日本コンテンツ需要の高まり』に加え、『新規商流の獲得』『縦スクロールコミック事業でのオリジナル作品制作からの撤退』。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2024年２月に獲得した新規商流』、『第２四半期における縦スクロールコミック事業でのオリジナル作品制作からの撤退』、『減損損失482百万円』。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「『今後も拡大基調は続き』とする一方、『オリジナル作品制作からの撤退による一時的な効果』『減損損失482百万円』と記載。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「『新規商流及び既存商流の売上高が好調』『営業赤字が縮小』に加え、『減損損失482百万円を特別損失として計上』『税金費用の圧縮』。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「『2025年２月に全株式を譲渡しました。これに伴い、当連結会計年度末をもってエブリスタは連結の範囲から除外』。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「『将来の持続的な成長に必要な設備投資等や経営基盤の強化も重要な経営目標』。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「『縦スクロールコミック事業でのオリジナル作品制作からの撤退』および『エブリスタは当社グループ傘下よりも一層の事業成長が見込めるものと判断し、全株式を譲渡』。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は『2024年３月１日～2025年２月28日』、開示日は『2025年４月14日』。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「『１株当たり配当金を35円から１円増配となる１株当たり36円に上方修正』『次期の年間配当予想については、４円増配となる１株当たり40円』。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「『2026年２月期の連結業績予想は…を見込んでおります』『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』。」）