# ROEを最重要経営指標とする資本効率重視｜クロス・マーケティンググループ（3675）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社グループでは、持続的な企業価値向上が株主に対する責任であり、経営に委託された資本を最も効率よく活用すべく、適正資本構成を維持したうえでのROEを最重要経営指標として位置付けておりますが、現在は成長段階であり、株主の成長期待に応えるべく、売上高成長率、経常利益率をも意識した経営に取り組んでまいります。」 — 適正資本構成を維持しながらROEを最重要指標とし、売上高成長率と経常利益率も意識する経営姿勢が示されている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2017-fy)
- FY2020 再掲 「当社グループとして最重要経営指標として位置付けているROE（自己資本当期純利益率）は13.6％となりました。」 — ROEを最重要経営指標とする方針を再確認し、当期のROEは13.6％となった。 (https://komori.app/company/3675/filing/2020-fy)
- FY2021 前進 「当社グループとして最重要経営指標として位置付けているROE（自己資本当期純利益率）は1月～6月の実績として14.3％となりました。」 — ROEを最重要経営指標とする方針が継続し、6か月実績としてROE14.3％が示された。 (https://komori.app/company/3675/filing/2021-fy)
- FY2022 前進 「当連結会計年度のROEは、31.9％（前年同期は27.2％）となりました。」 — ROEを最重要経営指標とする方針の下、当年度のROE31.9％が示され、前年同期の27.2％から上昇している。売上高成長率と営業利益率も重視する方針が継続している。 (https://komori.app/company/3675/filing/2021-fy-2)
- FY2023 再定義 「当連結会計年度のROEは、17.1％（前連結会計年度は31.9％）となりました。ROEが前期比で低下した要因は、１）売上高当期純利益率、２）総資産回転率がそれぞれ低下し、３）財務レバレッジの上昇でカバーできなかったためです。」 — ROEを最重要指標とする方針は継続しているが、ROE実績は31.9％から17.1％へ低下し、利益率と総資産回転率の低下が要因として説明された。 (https://komori.app/company/3675/filing/2022-fy)
- FY2025 再掲 「当連結会計年度のROEは、18.0％（前連結会計年度は18.2％）となりました。ROEが前期比で小幅ながら低下した要因は、１）売上高当期純利益率上昇、２）総資産回転率上昇、の一方で、３）財務レバレッジが低下したことによるものです。」 — ROEを最重要経営指標とする方針は継続している。当期ROEは18.0％で、利益率と総資産回転率が上昇した一方、財務レバレッジ低下により前期の18.2％から小幅に低下した。 (https://komori.app/company/3675/filing/2024-fy)
- 2026-08-10 再定義 「自己資本当期純利益率        2026年６月期       9.7                2025年６月期       18.0」 — ROEは前期の18.0％から9.7％へ低下した。 (https://komori.app/company/3675/disclosure/20260807515499)
- 2026-08-24 再定義 「主要財務指標
(2026年6月期)      売上高 332.0億円 営業利益 17.9億円 ROE 9.7%」 — ROEを重視する方針の下、2026年6月期のROE実績として9.7％が示されている。 (https://komori.app/company/3675/disclosure/20260824524944)
- FY2026 再定義 「当連結会計年度のROEは、9.7％（前連結会計年度は18.0％）となりました。ROEが前期比で低下した要因は、１）売上高当期純利益率の低下と、２）総資産回転率の低下の影響が大きく、３）財務レバレッジの上昇でカバーできなかったことによるものです。」 — ROEを最重要指標とする方針は維持されているが、ROEは18.0％から9.7％へ低下した。利益率・総資産回転率の低下が主因と説明されている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2025-fy)