# 人員増強に伴う短期的な利益圧迫｜クロス・マーケティンググループ（3675）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q4 顕在化 「セグメント利益（営業利益）につきましては、中期的な成長のための人員増加に伴う人件費及び採用費等が増加したため、前年を下回る結果となりました。その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,001百万円(前年同四半期比23.0％増)、セグメント利益(営業利益)は52百万円(前年同四半期比26.0％減)となりました。」 — 人員増加・採用費の増加がITソリューション事業の利益減少として当期間に現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2016-q1)
- FY2017-Q1 顕在化 「セグメント利益（営業利益）につきましては、中期的な成長のための人員増加に伴う人件費及び採用費等が増加したため、前年を下回る結果となりました。その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は1,530百万円(前年同四半期比21.9％増)、セグメント利益(営業利益)は100百万円(前年同四半期比11.0％減)となりました。」 — 人員増加・採用費の増加がITソリューション事業の減益として引き続き現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2016-q2)
- FY2017-Q4 対処 「ITソリューション事業全体として、積極的な営業展開による新規顧客に加え、既存顧客から継続的に案件受注出来ておりますが、売上高については前年同期と概ね同水準となりました。セグメント利益（営業利益）につきましては、中期的な成長のための人員増加に伴う人件費及び採用費等が増加しましたが、前年同期を上回る水準となっております。その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,011百万円(前年同四半期比1.0％増)、セグメント利益(営業利益)は65百万円(前年同四半期比24.6％増)となりました。」 — 人員増加に伴う人件費・採用費等の増加は続いているが、ITソリューション事業のセグメント利益は前年同期比24.6％増となり、前回までの減益状態から利益面の影響が弱まっている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2017-q2)
- FY2018-Q1 顕在化 「セグメント利益（営業利益）につきましては、中期的な成長のための人員増加に伴う人件費及び採用費等が増加したため、前年同期と概ね同水準となりました。その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は1,507百万円(前年同四半期比1.5％減)、セグメント利益(営業利益)は97百万円(前年同四半期比2.7％減)となりました。」 — 人員増加に伴う人件費・採用費等の増加が、ITソリューション事業の利益が前年同期と概ね同水準にとどまる要因として当期間にも現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2017-q3)
- FY2017 顕在化 「当連結会計年度においては、持続的な成長を実現するための採用費・人件費やアジア地域への事業展開による費用が増加したこと及び海外事業会社において収益寄与していない拠点の影響もあり、営業利益は727百万円（同45.9％減）となりました。」 — 採用費・人件費の増加が、海外展開費用や収益寄与していない拠点の影響とともに、営業利益の45.9％減少として現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2017-fy)
- FY2018-Q3 悪化 「セグメント利益（営業利益）については、事業拡大のための人員採用を先行しており、前年同四半期を下回る水準となりました。その結果、当第１四半期連結累計期間におけるその他の事業の売上高は144百万円（前年同四半期比9.7％減）、セグメント損失（営業損失）は10百万円（前年同四半期は、セグメント利益31百万円）となりました。」 — 事業拡大のための人員採用先行による利益負担が、前年同期の31百万円の利益から10百万円の損失への転換として現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2018-q1)
- FY2018-Q4 対処 「セグメント利益（営業利益）については、事業拡大のための人員採用を先行しており、前年を下回る水準となりました。その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は284百万円(前年同四半期比12.8％減)、セグメント利益(営業利益)は1百万円(前年同四半期比95.7％減)となりました。」 — 人員採用先行による利益圧迫は継続しているが、前回のその他の事業の営業損失10百万円から今回は1百万円の営業利益となり、損失状態からは改善した。一方、前年同期比では95.7％減となっている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2018-q2)
- FY2023-Q1 悪化 「同事業のセグメント利益は107百万円（同35.1％減）となりました。これは主に、人員増強に伴う人件費の増加や、2022年６月期第３四半期以降に新規連結したスキップ株式会社、株式会社ＲＥＥＣＨ、ノフレ食品株式会社、ノフレコミュニケーションズ株式会社及び株式会社Infidexの販売費及び一般管理費の増加によるものです。」 — 人員増強に伴う人件費と、新規連結会社の販売費及び一般管理費の増加が、デジタルマーケティング事業のセグメント利益35.1％減として実際に現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 顕在化 「これは、減収に伴う売上総利益の減少や、2022年６月期第３四半期以降に新規連結した子会社の販売費及び一般管理費の増加によるものです。
これは、売上構成比の変化に伴う売上総利益率低下に加え、主に海外の事業会社において人件費を中心とした販売費及び一般管理費が増加したことによるものです。」 — 新規連結子会社の販管費増加や海外事業会社の人件費を中心とする販管費増加が、デジタルマーケティング事業およびインサイト事業の減益要因として当期間に現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「営業利益率が前年同期比で低下した主な要因は、中期的な事業成長に向けた人材基盤への投資や積極的なＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加により販管費が増加し、売上高販管費比率が33.6％（前連結会計年度は31.4％）に上昇したことによるものです。」 — 人材基盤への投資と新規連結子会社の増加に伴う販管費増加が、売上高販管費比率の31.4％から33.6％への上昇、営業利益率の10.1％から7.8％への低下として現れた。 (https://komori.app/company/3675/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「これは、売上高減少による売上総利益減のほか、主に海外拠点における前期末までの人員体制強化に伴う販売費及び一般管理費の増加によるものです。」 — 前期末までの海外拠点における人員体制強化に伴う販管費増加が、データマーケティング事業およびインサイト事業の減益要因として当四半期にも実際に現れている。 (https://komori.app/company/3675/filing/2023-q2)
- 2026-05-14 悪化 「人件費増や新規連結により
販管費は増加、ただし
売上高販管費比率は抑制」 — 人件費や新規連結に伴う販管費の増加が当累計期間にも現れ、営業利益の減少要因となっている。 (https://komori.app/company/3675/disclosure/20260514532476)
- 2026-05-22 顕在化 「人件費増や新規連結により販管費は増加、ただし売上高販管費比率は抑制」 — 人件費増加および新規連結に伴う販管費増加が第3四半期累計の営業利益減少要因として現れ、人員・連結拡大に伴う短期的な利益圧迫が再確認された。 (https://komori.app/company/3675/disclosure/20260522544383)