# 自然災害・国際紛争に備えた事業継続｜アイスタイル（3660）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループにおいては、自然災害・国際紛争等が発生した場合に備え、事業継続計画の策定等、有事の際の対応策を策定しておりますが、物的、人的損害が甚大である場合には、当社グループの業務継続自体が困難又は不可能となる可能性があります。」 — 事業継続計画や緊急連絡網を整備する一方、甚大な物的・人的損害による業務継続不能リスクを開示。 (https://komori.app/company/3660/filing/2015-fy)
- FY2020 顕在化 「新型コロナウイルスの影響で休業していた店舗について、休業期間中に発生した家賃等340百万円を臨時休業等による損失として計上した」 — 疫病・有事による事業継続リスクについて、店舗休業と休業期間中の固定費340百万円が実際に発生した。 (https://komori.app/company/3660/filing/2019-fy)
- FY2025 再掲 「当社グループにおいては、これらの有事の場合に備え、事業継続計画等の対応策を策定しておりますが、物的、人的損害が甚大である場合には、当社グループの業務継続自体が困難又は不可能となる可能性があります。」 — 自然災害、疫病、国際紛争等に対する事業継続計画と、甚大な損害による業務継続困難リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/3660/filing/2024-fy)
- 2026-05-08 顕在化 「中東情勢の緊迫化に伴い、サプライチェーンへの影響が一部表面化 (業績への影響は軽微)」 — 国際紛争に関連するサプライチェーン影響が一部表面化したが、5月時点の業績影響は軽微とされた。 (https://komori.app/company/3660/disclosure/20260508519752)