# ネクソン（3659） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3659/filing/2026-h1
提出日: 2026-08-14
対象期間: 2026-01-01 〜 2026-12-31
企業ページ: https://komori.app/company/3659
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YWN3.pdf

## 要点

ネクソンは当中間連結会計期間に、売上収益の増加などにより利益が前年同期比で大幅に伸長しました。あわせて、投資ファンドへの追加出資等により連結の範囲・セグメント区分（欧州の報告セグメント化）を変更しています。

## 事業

Nexon Groupは、日本に所在する株式会社で、主にPCオンラインゲームおよびモバイルゲームの制作・開発・配信を行う事業を営んでいます。グループはNXC Corporationを親会社とする連結子会社群で構成され、国内外でゲームを提供しています。2024年に策定したIP成長戦略は垂直及び水平方向の成長で構成されており、垂直方向の成長にはアラド戦記（Dungeon&Fighter）やメイプルストーリー（MapleStory）などの大ヒットフランチャイズを新しいコンテンツ・プラットフォーム・地域で提供し再活性化・拡張することで成長させる戦略が含まれ、ハイパー・ローカライゼーションにより地域ごとのプレイヤー嗜好に合わせたコンテンツのカスタマイズを行います。水平方向の成長としては、マビノギ（Mabinogi）やARC Raidersなど、他フランチャイズおよび新作から大ヒット作を創出することを目的とする戦略が挙げられています。2026年中間連結会計期間の売上高は273,310百万円、前年同期比17.4%増、営業利益は89,447百万円、前年同期比12.8%増、税引前中間利益は115,798百万円、前年同期比71.4%増、親会社の所有者に帰属する中間利益は86,864百万円、前年同期比101.9%増となっています。報告セグメントは、日本・韓国・中国・北米・欧州・その他の6区分で構成され、従来「その他」に含まれていた欧州については重要性の増加により当中間期より報告セグメントとして記載する方式へ変更しています。併せてセグメント情報は前中間期の区分方法と整合させて表示されています。

## 数字

- 研究開発費: 139億円
- 設備投資: 25億円
- フリーキャッシュフロー: 969億円

## 地域別

- 日本 / 売上高 70億円
- 韓国 / 売上高 1,253億円
- 中国 / 売上高 645億円
- 米国 / 売上高 151億円
- 英国 / 売上高 52億円
- その他 / 売上高 158億円
- 日本 / 売上高 61億円
- 韓国 / 売上高 1,186億円
- 中国 / 売上高 507億円
- 米国 / 売上高 522億円
- 英国 / 売上高 178億円
- その他 / 売上高 279億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類ではSupply Chain各サブセクションに「該当する記載なし」だが、外部露出（暗号資産投資）でBitstamp Ltd.を介した取引（外部サービス利用）が明示されているため、サービス依存として1件追加する。

- + Bitstamp暗号資産取引所

### 戦略的賭け

2026年8月14日提出の中間報告書で、2024年策定のIP成長戦略（垂直・水平＋ハイパー・ローカライゼーション）とARC Raidersの位置づけが再確認されたほか、外部ファンドへの追加出資、Bitstamp経由の暗号資産投資の再評価、自己株式消却の決議が新たに具体的に記載された。加えてMapleStory Worldsでの新規ワールド展開等の継続が言及されたため、該当する未収載項目を追加した。

- + 2024年IP成長戦略の垂直・水平拡張
- + MapleStory Worldsの新規ワールド展開
- + VCファンドへの追加出資コミットメント
- + Bitstamp経由暗号資産の再評価
- + 自己株式の消却による資本効率

### 製品

本中間報告書では、ネクソンの主要IP/ゲームとして複数のタイトル（アラド戦記、メイプルストーリー、ARC Raiders、マビノギ等）がコア製品・新規/開発枠として再掲される一方で、「マビノギモバイル」が新規に製品リストへ明示されました。さらに、メイプルストーリー ワールドは新規ワールド展開など継続的な投入が示され、アラド戦記 モバイルおよびマビノギについてもコア製品としての言及が確認できたため、成熟度の更新を行います。

- + マビノギモバイル

### 資本配分

2026年8月提出の書類にて、設備投資と研究開発費の当中間期実績、2026年8月期の配当追加決議、自己株式の取得・消却（実額と消却予定日）、スタートアップ投資ファンド（Alignment Growth Fund I・Smash Capital Fund Iの追加出資、およびSmash Capital Fund II、Alignment Growth Fund IIの言及）、およびBitstamp Ltd.経由の暗号資産投資の再評価が新たに反映された。

- + Bitstamp Ltd.経由の暗号資産再評価

### ケイパビリティ構築

本書類では、2024年に策定したIP成長戦略（垂直・水平成長とハイパー・ローカライゼーション）を明示的に説明しており、既存正準エントリに該当がないため新規追加する。

- + 2024年IP成長戦略

### 規制ポジショニング

本書類でIFRS第34号等の適用（期中財務報告の作成基準）が明示されたため会計開示に関する新規エントリを追加する。あわせて既存のIP重視に関する記載としてIP成長戦略の言及があるため既存エントリへ出現を追記する。

- + IFRS第34号期中財務報告の適用

## 会社自身の言葉

### IP成長戦略・主要フランチャイズ／タイトルの説明

- 「2024年に策定したIP成長戦略は垂直及び水平方向の成長で構成されており、垂直方向の成長にはアラド戦記（Dungeon&Fighter）やメイプルストーリー（MapleStory）などの大ヒットフランチャイズを新しいコンテンツ・プラットフォーム・地域で提供し再活性化・拡張することで成長させる戦略が含まれ、ハイパー・ローカライゼーションにより地域ごとのプレイヤー嗜好に合わせたコンテンツのカスタマイズを行います。水平方向の成長としては、マビノギ（Mabinogi）やARC Raidersなど、他フランチャイズおよび新作から大ヒット作を創出することを目的とする戦略が挙げられています。」 — 2024年策定のIP成長戦略（垂直・水平成長、ハイパー・ローカライゼーション）の概要
- 「MapleStory Worlds（ローンチ済みだが新規ワールド展開等の新規機能が継続中。明示的な開発・投入段階の記載あり）」 — MapleStory Worldsに関する新規ワールド展開などの継続投入の説明
- 「Alignment Growth Fund II, LPおよびSmash Capital Fund I L.P.、Smash Capital Fund II L.P.等の外部ファンドへの追加出資とコミットメント」 — 外部ファンドへの追加出資とコミットメント（Alignment Growth Fund II、Smash Capital Fund等）
- 「MapleStory（メイプルストーリー）」 — メイプルストーリー（MapleStory）の言及
- 「Dungeon&Fighter（アラド戦記）」 — アラド戦記（Dungeon&Fighter）の言及
- 「EA SPORTS FC ONLINE」 — EA SPORTS FC ONLINEの言及
- 「MapleStory: Idle RPG」 — MapleStory: Idle RPGの言及
- 「ARC Raiders」 — ARC Raidersの言及
- 「Mabinogi（マビノギ）」 — マビノギ（Mabinogi）の言及
- 「MABINOGI MOBILE（マビノギモバイル）」 — マビノギモバイル（MABINOGI MOBILE）の言及
- 「主要フランチャイズ別の売上動向に関する説明（アラド戦記フランチャイズの売上減少、メイプルストーリーフランチャイズの売上増加、EA SPORTS FC ONLINEの売上減少、ARC Raidersの寄与等）」 — 主要フランチャイズ別の売上動向（増減理由を含む）
- 「水平方向の成長（マビノギ、ARC Raiders等の新作・他フランチャイズからの新規ヒット創出）」 — 水平方向の成長（マビノギ、ARC Raiders等の新規ヒット創出）
- 「Dungeon&Fighter Mobile（アラド戦記モバイル）」 — Dungeon&Fighter Mobile（アラド戦記モバイル）の言及
- 「2024年に策定したIP成長戦略は垂直及び水平方向の成長で構成されており、垂直方向の成長にはアラド戦記（Dungeon&Fighter）やメイプルストーリー（MapleStory）などの大ヒットフランチャイズを新しいコンテンツ・プラットフォーム・地域で提供し再活性化・拡張することで成長させる戦略が含まれています。」 — IP成長戦略の説明（垂直・水平成長、アラド戦記／メイプルストーリー等）
- 「中東情勢を含む世界経済の不透明感が継続しているとの見解。グループはIP成長戦略に基づく経営改革を継続しており、主要IPを著しく成長させるとともに新たな大ヒット作の開発を進める方針。」 — 中東情勢を含む世界経済の不透明感と、IP成長戦略に沿った経営方針
- 「世界経済は緩やかな持ち直しが続く見込みだが、中東情勢や金融資本市場の変動による影響には留意が必要との記述。」 — 世界経済は持ち直し見込みだが、中東情勢・金融資本市場変動に留意する旨

### 外部投資（ファンド／暗号資産）と公正価値・再評価の説明

- 「Bitstamp Ltd.を介して暗号資産に対する投資を実施しており、再評価は四半期末ごとに行われています。公正価値の階層はレベル2とされ、保有する暗号資産の公正価値は相場価格を基に測定されています。再評価剰余金の期首残高、期中変動額および期末残高が開示されています。また、暗号資産関連の投資は兄弟会社のBitstamp Ltd.の取引形態に関連する取引であり、2025年6月にはBitstampが第三者の子会社となり、関連当事者ではなくなっています。」 — Bitstamp Ltd.経由の暗号資産投資、再評価（四半期末）、公正価値階層レベル2等の説明
- 「暗号資産投資の再評価と公正価値の測定についての説明。Bitstamp Ltd.を介して暗号資産に対する投資を実施しており、再評価は四半期末ごとに行われています。公正価値の階層はレベル2とされ、保有する暗号資産の公正価値は相場価格を基に測定されています。再評価剰余金の期首残高、期中変動額および期末残高が開示されています。また、暗号資産関連の投資は兄弟会社のBitstamp Ltd.の取引形態に関連する取引であり、2025年6月にはBitstampが第三者の子会社となり、関連当事者ではなくなっています。」 — 暗号資産投資の再評価と公正価値測定の説明（再評価剰余金の期首・期中変動・期末等）
- 「暗号資産投資の再評価と公正価値の測定についての説明。Bitstamp Ltd.を介して暗号資産に対する投資を実施しており、再評価は四半期末ごとに行われています。公正価値の階層はレベル2とされ、保有する暗号資産の公正価値は相場価格を基に測定されています。」 — 暗号資産投資の再評価と公正価値測定（Bitstamp経由、四半期末、レベル2）
- 「Bitstamp Ltd.を介して暗号資産に対する投資を実施しており、再評価は四半期末ごとに行われています。」 — Bitstamp Ltd.経由の暗号資産投資と、四半期末ごとの再評価
- 「Alignment Growth Fund I, LP（持分法適用関連会社）:
    - 追加出資金額: 57.0百万米ドル (8,606百万円)
    - コミットメント残高: 25.7百万米ドル (3,719百万円)」 — Alignment Growth Fund I, LPの追加出資額とコミットメント残高
- 「Smash Capital Fund I L.P.:
    - 追加出資金額 (当中間連結会計期間): 20.1百万米ドル (3,172百万円)
    - コミットメント残高: 30.4百万米ドル (4,936百万円)」 — Smash Capital Fund I L.P.の追加出資額とコミットメント残高
- 「Alignment Growth Fund II, LPおよびSmash Capital Fund I L.P.、Smash Capital Fund II L.P.等の外部ファンドへの追加出資とコミットメントが記載されています。」 — 外部ファンド（Alignment Growth Fund II、Smash Capital Fund I・II等）への追加出資とコミットメント

### 株主還元・資本取引（自己株式の取得／消却、配当）

- 「自己株式の取得額は27,070 百万円、自己株式の消却は56,188 百万円、自己株式の残高は最終期末時点で 9,173,910 株。消却日およびタイミングは2026年7月31日現在発行済株式総数の1.7％に相当する13,238,900株の消却予定日が2026年8月31日。」 — 自己株式の取得額・消却額、期末の自己株式残高、消却予定日等の説明
- 「自己株式の消却が決議されています（2026年8月13日取締役会決議）。資本効率の向上および株主への利益還元を目的とする消却で、消却株式数は13,238,900株（2026年7月31日現在の発行済株式総数の1.7%）で、消却予定日は2026年8月31日。」 — 自己株式消却の決議内容（目的、消却株式数、消却予定日）
- 「配当金支払額（2026年8月期の追加）: 23,567 百万円、1株当たり 30.0 円、基準日 2026-06-30、効力発生日 2026-09-25（2026年8月13日取締役会決議）。」 — 配当金支払額（2026年8月期追加分）の決議内容（総額、1株当たり、基準日、効力発生日）

### 会計の前提・費用／為替等の説明、その他の開示

- 「本中間決算の準備の基礎として、IFRS34号等の適用、要約中間連結財務諸表の作成基準を適用しています。PwC Japan有限責任監査法人による期中レビューを受けています。」 — 要約中間連結財務諸表の作成基準（IFRS第34号等）と期中レビューの記載
- 「2025年中間期に為替差損益が発生していたが、2026年中間期には為替差益を認識したため、税引前中間利益および親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同期比で増加しました。」 — 為替差損益の発生（前年中間は為替差損、当中間は為替差益）により利益が増加した旨
- 「研究開発費の総額: 13,907 百万円。円換算後は 13,907,000,000 円。」 — 研究開発費の総額（百万円および円換算）の説明
- 「有形固定資産の取得による支出: 2,472 百万円（期間: 2026/1/1-2026/6/30）。円換算後は 2,472,000,000 円。」 — 有形固定資産の取得による支出（期間、金額）の説明
- 「自己株式の取得・消却、ストックオプション、発行済株式総数の変動が継続的に開示されています。」 — 自己株式の取得・消却、ストックオプション、発行済株式総数の変動の開示