# ディジタルメディアプロフェッショナル（3652） 2024年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3652/disclosure/20240514594489
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-14
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企業ページ: https://komori.app/company/3652

## 何が変わったか

2024年3月期の連結実績を公表し、2025年3月期の通期連結業績予想を新たに示した。売上高・営業利益・経常利益は増加を見込む一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

AI・IoT向け半導体需要の中期的な拡大や、AIなどのテクノロジーの進化を見込んでいる。また、アミューズメント分野およびIP分野の安定成長を基盤に、ロボティクス分野・セーフティ分野などでPoCから製品化までのサイクルを加速させるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3200,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":350,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":350,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":290,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":89.03,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年３月期実績：売上高3,016百万円、営業利益328百万円、経常利益330百万円、親会社株主に帰属する当期純利益331百万円、１株当たり当期純利益105.33円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「３．2025年３月期の連結業績予想（2024年４月１日～2025年３月31日）」の「通期」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「2025年3月期予想の前期比は、売上高6.1％増、営業利益6.5％増、経常利益5.9％増、親会社株主に帰属する当期純利益12.5％減。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」および「2025年３月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 290 百万円 △12.5％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 3,200 百万円 6.1％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年3月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益 290百万円（当連結会計年度比12.5％減）」、2024年3月期実績「331百万円」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「アミューズメント分野」「IP分野」「ロボティクスおよびセーフティ分野」「『RS1』」「Cambrianビジョンシステム」「花王株式会社の小田原工場」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「AI/IoT向けの半導体需要の中期的な拡大」「テクノロジーの進化」「アミューズメント分野およびIP分野の安定成長」「PoCから製品化のサイクルを加速」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「AI/IoT向けの半導体需要の中期的な拡大が見込まれます」「PoCから製品化のサイクルを加速させ、中期的な事業成長を目指します。」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「AI/IoT向けの半導体需要の中期的な拡大が見込まれます」「中期的な事業成長を目指します。」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「2024年以降中期的には…需要拡大が見込まれます」「中期的な事業成長を目指します。」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「アミューズメント分野およびIP分野の安定成長」「PoCから製品化のサイクルを加速させ」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年５月14日」および対象期間「2024年４月１日～2025年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2025年３月期の連結業績につきましては…を予想しております」「実際の業績につきましては、今後、様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります。」」）