# 乗換案内サービスへの高依存と陳腐化リスク｜駅探（3646）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「両事業とも主に乗換案内サービスに依存していることから、同サービスへの依存度は、当面の間、高水準で推移していくものと予想されます。従って、乗換案内サービスの陳腐化等が発生した場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — コンシューマ向け事業と法人向け事業の双方が乗換案内サービスに依存し、サービス陳腐化が業績に影響する可能性を事業上のリスクとして初めて明示している。 (https://komori.app/company/3646/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「両事業とも主に乗換案内サービスに依存していることから、同サービスへの依存度は、当面の間、高水準で推移していくものと予想されます。従って、乗換案内サービスの陳腐化等が発生した場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — コンシューマ向け・法人向けの双方が乗換案内サービスに依存し、陳腐化が業績に影響し得るというリスクを再掲している。 (https://komori.app/company/3646/filing/2018-fy)
- FY2022 再掲 「モビリティサポート事業の売上・利益は、従来から主力としていた乗換案内サービスへの依存率が高くなっております。近年普及しております無料サービスの拡充や、他社サービスとの差別化が図れないことによって、今後も会員数が減少し、新たなサービスによる会員増加が見込めない場合は、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 乗換案内サービスへの高依存、無料サービスの拡充、競合との差別化困難による会員減少リスクを、対応策とともに再掲している。 (https://komori.app/company/3646/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「新型コロナウイルス感染症対策による移動制限、乗換案内サービスのコモディティ化による継続的な有料会員の減少に伴い、減収傾向で推移しました。」 — 乗換案内サービスへの依存を背景に、コモディティ化による有料会員の継続的減少と減収傾向が記載されている。 (https://komori.app/company/3646/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「一方で、乗換案内サービスにおいては、コモディティ化などの市場環境の影響等による有料会員の減少傾向に伴い、当サービスにおける収益は継続的に減少しております。」 — 乗換案内サービスへの依存を背景とするコモディティ化、有料会員減少、収益減少のリスクを再確認している。 (https://komori.app/company/3646/filing/2022-q2)
- FY2023 対処 「当連結会計年度には、連結売上高に占める乗換案内を含むモビリティサポート事業の売上高の割合を広告配信プラットフォーム事業の売上高割合が初めて上回り、ポートフォリオ強化の実現につながっております。」 — 乗換案内サービスへの依存リスクは残るものの、広告配信プラットフォーム事業の売上割合が初めて上回り、事業ポートフォリオによる依存度低減の進展が示された。 (https://komori.app/company/3646/filing/2022-fy)
- FY2024 悪化 「乗換案内サービスは、コモディティ化によりその収益が継続的に減少しており、当サービスにおいて、減損の兆候が認められ、将来の回収可能性を検討した結果、同サービスに係るソフトウエア、ソフトウエア仮勘定について減損損失62,129千円を特別損失に計上することといたしました。」 — 乗換案内サービスへの依存とコモディティ化による収益減少が、事業用ソフトウエア等の減損損失計上として実際の会計影響に至った。 (https://komori.app/company/3646/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「乗換案内サービスのコモディティ化による継続的な有料会員の減少に伴い、当サービスにおける収益の減少が大きく、減収減益となりました。」 — 乗換案内サービスへの依存を背景としたコモディティ化、有料会員減少、収益減少のリスクを再確認している。 (https://komori.app/company/3646/filing/2024-h1)
- FY2025 再定義 「当社グループでは、有料課金サービス中心のビジネスモデルから、当社事業資産である乗換案内メディア及びその基盤となる技術や顧客資産を活用したRMP構想具体化による新たなビジネスモデルへの転換をすすめておりますが、コモディティ化が当社の予測を超えて進行した場合、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 乗換案内サービスへの高依存・陳腐化リスクへの対応が、有料課金中心からRMPを活用する新ビジネスモデルへの転換として整理されている。 (https://komori.app/company/3646/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 悪化 「乗換案内サービスのコモディティ化による継続的な有料会員の減少に伴い、当サービスにおける収益の減少が大きく、また、高収益な有料会員の減少は、相対的に低収益な競争環境の激しい領域でのサービス売上が売上全体に占める構成比率を高めることとなり、売上総利益率の低下を招いていることから減収減益が続いております。この結果、売上高は635,065千円（前年同中間期比7.4％減）、EBITDAは96,120千円（前年同中間期比35.8％減）、セグメント利益は63,737千円（前年同中間期比52.4％減）となりました。」 — 乗換案内サービスへの依存を背景とするコモディティ化・有料会員減少が、粗利率低下を伴う減収減益として続いており、モビリティサポート事業の売上高、EBITDA、セグメント利益が前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/3646/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 顕在化 「乗換案内サービスのコモディティ化により営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったため、当社の共用資産及び事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しております。」 — 乗換案内サービスのコモディティ化に伴う収益リスクが、固定資産の回収可能性低下と減損損失の計上として実際の会計影響に至った。 (https://komori.app/company/3646/disclosure/20260514533148)
- 2026-05-14 悪化 「乗換案内サービスのコモディティ化による有料会員数減少▲121百万円」 — 乗換案内サービスのコモディティ化と有料会員減少が、通期の減収要因として金額付きで示されている。 (https://komori.app/company/3646/disclosure/20260514533301)
- 2026-05-14 悪化 「当社の主たる事業の一つである乗換案内サービスは、インターネット社会の進展、各種技術革新による情報活用方式の多様化に伴い、収益環境に変化が生じております。」 — 乗換案内サービスについて、情報活用方式の多様化に伴う収益環境の変化が明示され、固定資産の減損計上にもつながっている。 (https://komori.app/company/3646/disclosure/20260514533385)
- 2026-06-02 顕在化 「当社の共用資産については、共用資産を含むより大きな単位において、乗換案内サービスのコモディティ化により営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったため、当社の共用資産及び事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しております。」 — 乗換案内サービスのコモディティ化が、損益の継続的なマイナス見込みと固定資産の減損損失計上として実際の会計影響に至った。 (https://komori.app/company/3646/disclosure/20260601557808)
- FY2026 顕在化 「乗換案内サービスのコモディティ化により営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、固定資産の帳簿価額の回収が見込めなくなったこと等により、当連結会計年度において、特別損失として、減損損失315,562千円を計上いたしました。」 — 乗換案内サービスへの依存とコモディティ化による収益低下が、固定資産の回収困難見込みと315,562千円の減損損失計上に至った。 (https://komori.app/company/3646/filing/2025-fy)
- 2026-08-12 再掲 「インターネット社会における情報活用方式の変化に伴う、乗換案内サービスの継続的な有料会員の減少や、大手顧客へ提供してきた情報サービスが一部終了となった影響から、減収となりました」 — 乗換案内サービスの有料会員減少と一部情報サービス終了による減収が継続していることを再確認している。 (https://komori.app/company/3646/disclosure/20260812518022)