# ボルテージ（3639） 2026年６月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3639/disclosure/20260727500437
種別: 決算
開示日: 2026-08-13
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/3639

## 何が変わったか

2026年6月期は売上高が前期比16.0％減少し、営業・経常・最終損益が黒字から赤字に転落しました。当期配当は無配となり、次期の業績予想と期末配当予想は非開示・未定です。

## 会社が挙げた理由

日本語女性向けではアバター型・読み物型、英語・アジア女性向けではアバター型・読み物型、男性向けではカード型が減少しました。一方、電子コミック・コンシューマはNintendo Switch/Steam向けが増加しました。費用は広告宣伝費、販売手数料、給料、賃借料などの減少により全体として減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":2366733,"unit":"千円","yoy_pct":-16}
- 営業利益: {"value":-173703,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-77423,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-80690,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △12.42円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":79.4,"前期末":78.3}
- 総資産: {"value":2830899,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2253644,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-105813,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-596653,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":46937,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":676455,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"非開示","yoy_pct":"非開示"},"営業利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"非開示"},"経常利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"非開示"},"純利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"非開示"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0円（2026年6月期実績、無配）","revised_forecast":"未定（次期の期末配当）","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":16679,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 2026年7月1日、株式会社オペラハウスの全株式を取得し、子会社化が完了しました。取得対価は30,000千円、取得した議決権比率は100％です。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 日本語女性向け・英語・アジア女性向け・男性向けでは各アプリ型の減少、電子コミック・コンシューマではNintendo Switch/Steam向けの増加。費用は広告宣伝費、販売手数料、給料、賃借料などの減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2026年６月期 決算短信」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難であるため、非開示といたします。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上は、全体として減少し、2,366,733千円（前期比16.0％減）」、「営業損失は173,703千円（前期は営業利益14,583千円）」、「経常損失は77,423千円（同 経常利益17,689千円）」、「親会社株主に帰属する当期純損失は80,690千円（同 親会社株主に帰属する当期純利益13,309千円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前期2,818,440千円から当期2,366,733千円、営業利益は前期14,583千円から当期△173,703千円です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は173,703千円」、「経常損失は77,423千円」、「親会社株主に帰属する当期純損失は80,690千円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難であるため、非開示といたします。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「次期の期末配当につきましては、現時点では未定」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「配当性向を考慮しつつ、配当金額の長期安定性も重視し、配当金を決定」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書では経常利益の後に「税金等調整前当期純利益又は税金等調整前当期純損失」へ進んでおり、特別損益の項目はありません。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「貸借対照表には「減価償却累計額及び減損損失累計額」の表示がありますが、当期の減損損失の金額・対象資産を示す注記はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、デジタルコンテンツ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「提示本文の業績数値には売上高営業利益率の記載がありません。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率の推移は「2025年６月期 78.3」「2026年６月期 79.4」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、105,813千円の資金を支出する結果」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「主に『アバター型』『読み物型』が減少」、「『カード型』が減少」、「主に『Nintendo Switch/Steam向け』が増加」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「日本語女性向け1,262,098千円、英語・アジア女性向け210,010千円、男性向け586,320千円、電子コミック・コンシューマ308,303千円と各前期比が記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「積極的なプロモーションやコスト効率化に注力」、「商品開発への投資増、ヒット路線の開拓、並びに商品ライン増に注力」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「当社グループを取り巻く事業環境の変化が激しく、信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難であるため、非開示といたします。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「連結損益計算書に「自 2025年７月１日 至 2026年６月30日」と各数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響に注視する必要があるものの」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「従来『モバイルコンテンツ事業』としておりましたセグメント名称を…『デジタルコンテンツ事業』へ変更」、「当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年7月1日に全株式を取得して子会社化が完了いたしました。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2027年６月期頃にアプリと新分野（電子コミック・コンシューマ）での『事業３本柱』を成立させるべく経営を進めております。」」）