# ボルテージ（3639） 2025年６月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3639/disclosure/20250123554411
種別: 決算
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/3639

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比20.3％減となった一方、広告宣伝費などの費用減少により、営業・経常・最終損益の赤字幅は縮小しました。通期業績予想は、信頼性の高い数値の算出が困難として非開示です。

## 会社が挙げた理由

売上高は主にアバター型・読み物型・カード型、電子コミック販売ストア、Nintendo Switch/Steam向けの減少により減少しました。費用は広告宣伝費、外注費、売上減少による販売手数料の減少等により減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年7月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":1467471,"unit":"千円","yoy_pct":-20.3}
- 営業利益: {"value":-21611,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-13288,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-16182,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":2857834,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2173803,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"非開示","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 売上高は主にアバター型・読み物型・カード型、電子コミック販売ストア、Nintendo Switch/Steam向けの減少により減少。費用は広告宣伝費、外注費、販売手数料の減少等により減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「業績予想数値を算出することが困難であるため、非開示といたします。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上は、全体として減少し、1,467,471千円（前年同中間期比20.3％減）となりました。」／「営業損失は21,611千円（前年同中間期は営業損失118,831千円）、経常損失は13,288千円（同 経常損失116,966千円）、親会社株主に帰属する中間純損失は16,182千円（同 親会社株主に帰属する中間純損失118,599千円）となり、それぞれ赤字縮小となりました。」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「「売上は、全体として減少し、1,467,471千円（前年同中間期比20.3％減）」／「営業損失は21,611千円（前年同中間期は営業損失118,831千円）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は21,611千円」／「経常損失は13,288千円」／「親会社株主に帰属する中間純損失は16,182千円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難であるため、非開示といたします。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「中間連結損益計算書は営業損益、営業外損益、経常損益、税金等調整前中間純損失、法人税等、中間純損失を記載しており、特別利益・特別損失の項目は記載していない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、モバイルコンテンツ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「提示本文に売上高営業利益率の記載なし。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「提示本文の貸借対照表に自己資本比率の記載なし。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の目次および本文にキャッシュ・フロー計算書の記載なし。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「主に『アバター型』『読み物型』が減少したことにより」／「主に『カード型』が減少したことにより」／「主に『電子コミック販売ストア』『Nintendo Switch/Steam向け』が減少したことにより」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「日本語女性向け874,931千円（前年同中間期比19.7％減）、英語・アジア女性向け140,699千円（同34.4％減）、男性向け340,910千円（同10.0％減）、電子コミック・コンシューマ110,929千円（同30.4％減）。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「広告宣伝費の減少、外注費の減少及び売上減少による販売手数料の減少等により、全体として減少しました。」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「2026年６月期頃に…『事業３本柱』を成立させるべく経営を進めております。」／「新規IP創出や既存アプリIP活用などを狙います。」／「信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難であるため、非開示といたします。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2024年７月１日 至 2024年12月31日」／「売上高 1,467,471千円」／「前年同中間期比20.3％減」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「当社グループを取り巻く事業環境の変化が激しく」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前中間連結会計期間（自 2023年７月１日 至 2023年12月31日）」と「当中間連結会計期間（自 2024年７月１日 至 2024年12月31日）」を比較表示。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準』…を当中間連結会計期間の期首から適用しております。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年６月期頃にアプリと新分野（電子コミック・コンシューマ）での『事業３本柱』を成立させるべく経営を進めております。」／「新分野の事業基盤を増強（売り上げ構成20％）する」／「『シナジー戦略』、『ヒットIP戦略』を推進中です。」」）