# 高度プロフェッショナル人財の確保・育成｜三菱総合研究所（3636）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「優秀な人財の確保と育成を経営戦略上の最重要課題のひとつに位置付け、総合的・計画的に推進し、積極的な投資も行ってまいります。」 — 高度な専門性、独自性、創造性を持つ人財を重要な経営資源と位置付け、採用・育成・投資を進める方針である。 (https://komori.app/company/3636/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「優秀な人財の確保を経営戦略上の最重要課題の一つに位置付け、総合的・計画的に育成を行い、そのための積極的な投資も行うとともに、働きやすさと働きがいを高める「働き方改革」を進めてまいります。」 — 高度な専門人財の確保・育成を最重要課題とし、投資及び働き方改革を進める方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3636/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「優秀な人財の確保を経営戦略上の最重要課題の一つに位置づけ、総合的・計画的に育成を行い、そのための積極的な投資も行うとともに、働きやすさと働きがいを高める「働き方改革」を進めてまいります。」 — 専門人財の確保・育成を最重要課題とし、投資及び働き方改革を進める方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3636/filing/2018-fy)
- FY2020 引き上げ 「人財戦略では、VCP経営推進のため、人財ポートフォリオを考慮して新卒・中途両面の採用強化を図るとともに、DX・AIなどの多様な専門性をもつ人財が活躍するための人事制度・キャリアアッププランニングの強化を順次行ってまいります。」 — 高度プロフェッショナル人財の確保・育成について、新卒・中途採用、人財ポートフォリオ、DX・AI専門人財向け制度及びキャリアアップ計画へ対象と手段を広げている。 (https://komori.app/company/3636/filing/2019-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当連結会計年度は将来の成長のための先行投資（人財）を積極的に進めておりコストが増加しましたが、前年同期における不採算案件の解消による利益改善要因があり、経常利益は938百万円（同4.4％増）と前年同期並みの水準となりました。」 — 将来の成長に向けた人財への先行投資を積極的に進めていると記載しており、高度な人財への投資方針を再確認している。 (https://komori.app/company/3636/filing/2022-q3)
- FY2023-Q3 再掲 「一方、大型実証事業における外注費や将来成長のための人財投資、提言・発信機能強化の先行コストが増加し、経常利益は4,819百万円（同22.4％減）となりました。」 — 将来成長のための人財投資を継続していることを、先行コストの増加とともに記載している。 (https://komori.app/company/3636/filing/2023-q2)
- FY2023 引き上げ 「人材ギャップ解消のための採用・育成戦略を立案するとともに、処遇改善や成長領域に対応した人材の重点的な強化を行います。」 — 従来の専門人材の採用・育成方針を、人材ポートフォリオ、処遇改善、成長領域への重点配置及びFLAPサイクルによるキャリア形成へ拡張している。 (https://komori.app/company/3636/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 再掲 「加えて、物価と賃金上昇の好循環を目指す潮流のなかでのベースアップによる人件費増加等により、費用増の圧力が高まっています。」 — 人材・人件費に関して、ベースアップによる人件費増加が費用増の圧力となっていると記載している。人材への処遇・投資をめぐる従来のテーマに、費用面の影響が加わっている。 (https://komori.app/company/3636/filing/2024-q1)
- FY2024 前進 「また、2024年４月には「MRIアカデミー」を開校し、経営理念を具現化する人材を計画的・継続的に輩出するための施策を実施しています。三菱総研DCS株式会社においても、DX人材の活用、教育、リスキリング並びに社内認定制度の運用を行う「デジタルアカデミー」を立ち上げ、組織的な人材育成を強化しています。」 — 人材確保・育成について、2024年4月のMRIアカデミー開校及びDCSのデジタルアカデミー立ち上げという具体的な進展を記載している。 (https://komori.app/company/3636/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「特に当連結会計年度においては、「中計2026」初年度（前連結会計年度）に明らかになった課題を踏まえ、シンクタンク・コンサルティングサービスセグメント（TTC）における人材増強と生産性向上、新事業等の選択と集中を進めています。また、ITサービスセグメント（ITS）では、主力事業の強化・利益率の改善を図りつつ、戦略的な人材活用を強化しています。」 — 人材確保・育成に関して、TTCの人材増強、TTCの生産性向上及びITSの戦略的な人材活用を、両セグメントの課題への対応策として再確認している。 (https://komori.app/company/3636/filing/2024-h1)
- 2026-10-02 前進 「本協定に基づき、両者は PBL（Project Based Learning：課題解決型学習）をはじめとする実践的な教育活動を共同で推進し、地域社会や企業が抱える課題解決に取り組む人材の育成を目指します。」 — 三菱総研DCSが大学との包括連携協定を通じ、PBL教育、インターンシップ、学術研究および共同研究を活用した実践的なIT人材育成へ取組みを具体化している。 (https://komori.app/company/3636/disclosure/20261002545383)