# コーエーテクモホールディングス（3635） 令和９年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3635/disclosure/20261023554911
種別: 決算
開示日: 2026-10-26
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/3635

## 何が変わったか

中間期は、パッケージゲームの発売、前年度発売の大型タイトルやバックカタログの好調により、売上高と営業利益が前年同期を上回った。通期業績予想は売上高910億円、営業利益340億円などに修正され、年間配当予想は前期実績の66円から56円となった。

## 会社が挙げた理由

パッケージゲーム3タイトルを発売したこと、前年度に発売した大型タイトルやバックカタログの販売が好調に推移したことにより売上高・営業利益が増加した。営業外収支では金融市場の動向を注視しながら運用を行い、計画を上回る利益を計上した。通期予想の修正理由の詳細は別途公表の「業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ」を参照するとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 令和８年４月１日〜令和８年９月30日
- 売上高: {"value":37327,"unit":"百万円","yoy_pct":19.4}
- 営業利益: {"value":11743,"unit":"百万円","yoy_pct":47.4}
- 経常利益: {"value":25523,"unit":"百万円","yoy_pct":43.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":18596,"unit":"百万円","yoy_pct":38.1}
- １株当たり当期純利益: 55.66円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"80.2%","前期末":"86.7%"}
- 総資産: {"value":360762,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":290017,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":91000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9},"営業利益":{"value":34000,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.5},"経常利益":{"value":51000,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.5},"純利益":{"value":37000,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.6}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":91000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":34000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":51000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":37000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":66,"revised_forecast":56,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"エンタテインメント事業":{"value":34209,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"アミューズメント事業":{"value":2446,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"不動産事業":{"value":691,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"その他事業":{"value":179,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"エンタテインメント事業":{"value":11467,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"アミューズメント事業":{"value":386,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"不動産事業":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"その他事業":{"value":-270,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 336,096,924株
- 期末自己株式数: 1,859,476株
- 業績の増減要因: パッケージゲーム3タイトルを発売し、前年度に発売した大型タイトルやバックカタログの販売が好調に推移したこと等により売上高・営業利益が増加。営業外収支では金融市場の動向を注視しながら運用を行い、計画を上回る利益を計上。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「37,327百万円」、通期予想売上高は「91,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の売上高は「37,327百万円」、営業利益は「11,743百万円」、通期予想は売上高「91,000百万円」、営業利益「34,000百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「前年同期比19.4％増」、営業利益「同47.4％増」、経常利益「同43.4％増」、親会社株主に帰属する中間純利益「同38.1％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「19.4％増」、営業利益「47.4％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「11,743百万円」、経常利益「25,523百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「18,596百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「34,000百万円」「対前期増減率△8.5％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「令和8年3月期の年間配当は「66.00円」、令和9年3月期予想は「56.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金と配当予想修正の記載があるが、配当性向やDOEの数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書では「経常利益 25,523百万円」に続いて「税金等調整前中間純利益 25,523百万円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「中間連結損益計算書および注記事項に「減損損失」の計上記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「前年同期比でセグメント利益は、エンタテインメント「7,747百万円→11,467百万円」、アミューズメント「384百万円→386百万円」、不動産「153百万円→160百万円」、その他「△320百万円→△270百万円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高・営業利益は「37,327百万円」「11,743百万円」、前年同期は「31,268百万円」「7,964百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当中間期末「80.2％」、前期末「86.7％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は中間連結貸借対照表、中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書で構成され、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「パッケージゲーム３タイトルを発売し、前年度に発売した大型タイトルやバックカタログの販売が好調に推移したこと等により売上高、営業利益は前年同期を上回りました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「増減要因として「パッケージゲーム３タイトルを発売」「大型タイトルやバックカタログの販売が好調」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「第４次中期経営計画の２年目」「各種施策に取り組んでいます」とし、複数タイトルの発売・配信や受託開発を説明している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「令和８年４月１日～令和８年９月30日」と記載され、売上高「37,327百万円」、営業利益「11,743百万円」などが示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学リスク等に伴う不透明感が続いています」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」と記載され、前年同期との比較数値が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「世界販売本数500万本を突破」「同シリーズの世界累計プレイヤー数は800万人を突破」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第４次中期経営計画の２年目となる当期は…『成長のための基盤づくり』をテーマとして各種施策に取り組んでいます」。」）