# ワールド（3612） 2025年２月期 第２四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3612/disclosure/20241002592899
種別: 決算
開示日: 2024-10-03
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/3612

## 何が変わったか

2025年2月期中間期は、売上収益が前年同期比6.8％増、営業利益が34.4％増となり、全体として増収増益となった。3事業セグメントは増益だった一方、共通部門は減益だった。

## 会社が挙げた理由

好調なEC売上が店舗売上の伸びの一巡を補った。プロパー販売の重視で売上総利益率が改善し、人件費は増加したものの経費コントロールにより販管費率も改善した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年3月1日〜2024年8月31日
- 売上高: {"value":110113,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8}
- 営業利益: {"value":7890,"unit":"百万円","yoy_pct":34.4}
- 経常利益: {"value":7347,"unit":"百万円","yoy_pct":34.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4669,"unit":"百万円","yoy_pct":41.9}
- １株当たり当期純利益: 132.89円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":34.1,"前期末":34.2}
- 総資産: {"value":236002,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":87309,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15745,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1766,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15477,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":19282,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":230000,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"営業利益":{"value":15500,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":14550,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":8500,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":56,"revised_forecast":75,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":8762,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":17,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed","対象セグメント":"デジタル事業"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：－）","除外":"0社（社名：－）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 34,390,965株
- 期末自己株式数: 320,608株
- 業績の増減要因: 好調なEC売上が店舗売上の伸びの一巡を補った。プロパーを重視した販売により売上総利益率が前年同期比0.3ポイント改善し、経費コントロールにより販管費率が1.4ポイント改善した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「当中間期の売上収益は「110,113」百万円、通期予想は「230,000」百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「当中間期の営業利益は「7,890」百万円、通期予想は「15,500」百万円。売上収益は「110,113」百万円、通期予想は「230,000」百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益 110,113 6.8」「営業利益 7,890 34.4」「親会社の所有者に帰属する中間利益 4,669 41.9」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は前年同期「103,065」百万円から「110,113」百万円、営業利益は「5,871」百万円から「7,890」百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「7,890」百万円、税引前中間利益「7,347」百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益「4,669」百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年2月期の年間配当金は「56.00」円、2025年2月期予想は「75.00」円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「セグメント情報の当中間連結会計期間に「減損損失 △17」と記載され、デジタル事業に計上されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ブランド事業「27.7％増」、デジタル事業「166.8％増」、プラットフォーム事業「79.5％増」、共通部門「21.8％減」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当中間期「34.1％」、前連結会計年度「34.2％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「157億45百万円の収入（前年同期比40億23百万円 収入増）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「店舗とＥＣの両販路で引き続きプロパーを重視した売り方に努めた結果、売上総利益率は59.4％」「経費コントロールの徹底で販管費率を52.1％」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上総利益率は59.4％と前年同期差0.3ポイント改善」「販管費率を52.1％と前年同期差1.4ポイント改善」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「プロパーを重視した売り方」「経費コントロールの徹底」「アプリの機能改善やＯＭＯ活動の強化」「商品調達部隊の統合」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収増益でした」と記載する一方、業績予想について「リスクや不確実性を含んでおります」「達成を当社として約束する趣旨のものではありません」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年３月１日～2024年８月31日」の期間と、売上収益「1,101億13百万円」、営業利益「78億90百万円」が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的な物価上昇や急激な為替変動に左右されないよう」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「中間連結会計期間が第66期（2023年４月１日～2023年９月30日）と第67期（2024年３月１日～2024年８月31日）で異なります」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「後発事象欄に「該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「これまでの回収点数は総数1,928万枚」「当期は12,414名に参加」「累計参加者は20,088名」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『PLAN-Ｗ』の２年目」「『PLAN-Ｗ』の折り返しを迎え、目標達成に向けて着実に歩みを進めております」。」）