# ワールド（3612） 通期業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3612/disclosure/20220506533784
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-09
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/3612

## 何が変わったか

2022年3月期の通期実績が、2022年1月13日に公表した予想と乖離した。売上収益は予想を下回った一方、営業利益と税引前当期利益は上回り、親会社の所有者に帰属する当期利益は下回った。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルスの感染急拡大による自粛モードの広がりで店頭売上が減少した一方、春物商品のプロパー販売の伸張、セール品オフ率のコントロールによる粗利率改善、構造改革効果の拡大、経費コントロールが利益を押し上げた。親会社の所有者に帰属する当期利益は、法人所得税の負担が想定以上となったため予想を下回った。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":183179,"revised_forecast":171344,"change":-11834,"change_rate":-6.5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":2147,"revised_forecast":2196,"change":49,"change_rate":2.3,"unit":"百万円"}
- 経常利益: not_disclosed
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":529,"revised_forecast":239,"change":-290,"change_rate":-54.8,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 対象決算期: 2022年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022年1月13日
- 前期実績: 売上収益180,322百万円、コア営業利益-6,499百万円、営業利益-21,637百万円、税引前当期利益-22,556百万円、当期利益（親会社の所有者に帰属）-17,149百万円（2021年3月期）
- 修正の理由: 新型コロナウイルス感染急拡大による自粛モードの広がりで店頭売上が減少した一方、春物商品のプロパー販売の伸張、セール品オフ率のコントロール、構造改革効果の拡大、経費コントロールにより営業利益等が予想を上回った。親会社の所有者に帰属する当期利益は法人所得税の負担が想定以上となり未達となった。
- 特別損失の内容と金額: 退店費用及び減損損失がその他損益に含まれると記載されているが、金額はnot_disclosed
- 配当予想の修正: 修正なし。1株当たり27.0円の実施を予定
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2022年3月期の業績予想につきまして、本日発表の実績値との間に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2022年3月期 業績予想数値と実績値の差異（2021年4月1日～2022年3月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「表に「売上収益」「コア営業利益」「営業利益」「税引前当期利益」「当期利益」の各差異が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「増減率は売上収益「-6.5」、コア営業利益「+2.1」、営業利益「+2.3」、税引前当期利益「+11.4」、当期利益「-54.8」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上収益「増減率（％）-6.5」に対し、営業利益「+2.3」、税引前当期利益「+11.4」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「当期利益（親会社の所有者に帰属）」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「当期利益の増減率「-54.8」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上収益の増減率「-6.5」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「実績値「239」、前期実績「-17,149」（2021年3月期）。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「期末配当は、2021年11月4日付けの配当予想を据置き」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「退店費用及び減損損失が含まれるその他損益」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「春物商品」「セレモニーに代表される外出着」「株式会社ナルミヤ・インターナショナル」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「店頭売上の減少」「粗利率が改善」「構造改革の効果」「経費コントロール」「法人所得税が想定以上の負担」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には全体の「増減額」「増減率」があるが、理由別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新型コロナウイルス感染急拡大」「気温の上昇に伴って客足が回復傾向」および「セール品オフ率の適切なコントロール」「構造改革」「経費コントロール」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「2022年1月以降」「2月下旬から」「第4四半期」などの時期は記載されているが、理由別の金額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「前期より実施してきた構造改革の効果が順調に拡大」「経費コントロールも引き続き奏功」および「子会社化に伴って発生した一時損失」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「本業の稼ぐ力であるコア営業利益は業績予想を上回りました」および「法人所得税が想定以上の負担となって未達となりました」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「株式会社ナルミヤ・インターナショナルの子会社化に伴って発生した一時損失」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「こうして求められた調整後利益を配当原資にしました」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「前期より実施してきた構造改革の効果が順調に拡大してきた」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2022年5月9日」、対象期間「2021年4月1日～2022年3月31日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「「通期業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ」および「業績予想数値と実績値の差異」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「期末配当は、2021年11月4日付けの配当予想を据置き、1株当たり27.0円の実施を予定しています」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「実績値」「営業利益と税前利益はいずれも業績予想を超過しました」「当期利益…は未達となりました」」）