# ワールド（3612） 2022年３月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3612/disclosure/20220506533762
種別: 決算
開示日: 2022-05-09
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/3612

## 何が変わったか

売上収益は前年同期比5.0％減となった一方、営業利益は前年の赤字から21億96百万円の黒字に転換し、親会社所有者帰属利益も239百万円の黒字となった。構造改革による売上減少を、粗利益率の改善や経費削減で補った。

## 会社が挙げた理由

ブランド終了や店舗閉鎖、新型コロナウイルス感染症に伴う人流・行動制限や消費マインド低迷が売上減少要因となった。一方、プロパー販売を重視した売り方による粗利益率の改善、構造改革に伴う経費削減、前年の構造改革に伴う一時費用の剥落が利益を押し上げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":171344,"unit":"百万円","yoy_pct":-5}
- 営業利益: {"value":2196,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":1410,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":239,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.79円
- 売上高営業利益率: 1.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"31.6%","前期末":"32.0%"}
- 総資産: {"value":248455,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":81102,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":17321,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2035,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-14784,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":21403,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":212000,"unit":"百万円","yoy_pct":23.7},"営業利益":{"value":10900,"unit":"百万円","yoy_pct":396.4},"経常利益":{"value":9600,"unit":"百万円","yoy_pct":581.1},"純利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":2198}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":27,"revised_forecast":48,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 32.5%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":15763,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"金額":{"value":1886,"unit":"百万円"},"対象資産":"not_disclosed","セグメント別内訳":"ブランド事業828百万円、デジタル事業1,059百万円"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"1社（株式会社ナルミヤ・インターナショナル）","除外":"0社"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 34390965
- 期末自己株式数: 561030
- 業績の増減要因: 構造改革に伴うブランド終了・店舗閉鎖や新型コロナウイルス感染症による人流・消費マインドの低迷が売上を押し下げた一方、プロパー販売による粗利益率改善、構造改革による経費削減、前年の構造改革一時費用の剥落が利益を押し上げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2022年３月期 決算短信」で、通期業績を記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「2022年３月期の売上収益171,344百万円、営業利益2,196百万円が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「全ての利益段階において、前年より大きく増益となりました。」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上収益は171,344百万円（前年同期比5.0％減）、営業利益は2,196百万円（前年同期は営業損失21,637百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,196百万円、税引前利益1,410百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益239百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年3月期営業利益2,196百万円、2023年3月期通期営業利益予想10,900百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当金27.00円、2023年3月期予想48.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書に減損損失1,886百万円、段階取得に係る差損益1,335百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 1,886」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ブランド事業は「減収増益」、デジタル事業は「減収増益」、プラットフォーム事業は「減収減益」、共通部門は「減収増益」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2022年3月期の売上収益営業利益率1.3％、2021年3月期は△12.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2022年3月期31.6％、2021年3月期32.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは17,321百万円（前年同期4,155百万円）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「構造改革に伴うブランド終息や店舗閉鎖が減少要因」、「構造改革に伴う経費削減の効果が大きく寄与」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「「約530店舗の退店」、「売上総利益率は前年同期比3.7ポイントの上昇」、「販管費率は…3.0ポイントの改善」、「コア営業利益は同119億円の大幅な増益」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の拡大等に応じた人流・行動の制限」と、「プロパー中心の販売を重視」「構造改革に伴う経費削減の効果」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「収益を押し上げることも見込まれるため」および「業績予想は…リスクや不確実性を含んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2021年４月１日～2022年３月31日）」、売上収益171,344百万円、営業利益2,196百万円、約530店舗の退店。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的な供給網の混乱、原油高等に起因したコスト上昇、…円安の進行、地政学リスクの高まり」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度のセグメント情報は、当該組織再編後の報告セグメントの区分に基づき作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「① IFRSにより要求される会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：有」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度末迄に約300店舗減少」「当連結会計年度を通して約530店舗の退店を完了」。」）