# 不採算ブランド撤退・店舗閉鎖と販管費削減｜ＴＳＩホールディングス（3608）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「不採算ブランド撤退及び店舗閉鎖等により売上総利益率を向上させるとともに販管費の削減を積極的に進めた」 — 不採算事業の退出、店舗閉鎖、販管費削減を収益改善の具体策として記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「また、不採算ブランド撤退及び店舗閉鎖により売上総利益率を向上させるとともに販管費の削減を積極的に進めたため」 — 不採算ブランド撤退、店舗閉鎖、販管費削減を収益改善策として継続記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 前進 「また、不採算ブランド撤退及び店舗閉鎖により売上総利益率を向上させるとともに販管費の削減を積極的に進めたため、営業利益は36億８百万円（前年同四半期比129.3％増）となり」 — 不採算ブランド撤退、店舗閉鎖、販管費削減を継続し、これらの取り組みと営業利益36億8百万円、前年同四半期比129.3％増を関連づけて記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「このような経営環境のもと当社グループは、平成28年4月に更新した中期経営計画に基づき、引き続き合理的なオペレーション基盤の構築を進めるとともに、成長戦略としてM&Aなどによるブランドポートフォリオマネジメント及び新規事業の積極的な開発に取り組んでまいりましたが、他方で不採算ブランド撤退及び店舗閉鎖などの施策を進めたことにより、売上高は1,591億43百万円（前期比4.8％減）となりました。」 — 不採算ブランド撤退・店舗閉鎖を継続し、売上高減少とともに営業利益25億41百万円、前期比139.4％増、販管費削減との関係を記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「これらの取り組みを行う一方で、前期に引き続き不採算店舗閉鎖などの経営効率化を図った結果」 — 不採算店舗閉鎖などの経営効率化を前期から継続していると記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「これらの取り組みを行う一方で、前期に引き続き不採算店舗閉鎖などの経営効率化を図った結果」 — 不採算店舗閉鎖などの経営効率化を前期から継続していると記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「これらの取り組みを行う一方で、不採算店舗閉鎖などの経営効率化を図った結果」 — 不採算店舗閉鎖などの経営効率化を継続していると記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「これらの取り組みを行なう一方で、不採算店舗などの経営効率化を図った結果、売上高は1,554億57百万円（前期比2.3％減）となりました。」 — 不採算店舗の閉鎖などによる経営効率化を継続。年度の売上高は1,554億57百万円、前期比2.3％減となった。 (https://komori.app/company/3608/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「全社的な販管費抑制策の効果は持続しているものの、成長著しいEC事業における広告宣伝や事業基盤の強化、構造改革の積極的な推進など、グループ子会社における成長戦略投資を引き続き推し進めたため」 — 販管費抑制を継続する一方、構造改革を含む成長戦略投資を引き続き推進したと記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「また、全社的な販管費抑制策における効果は持続しているものの、特に成長著しいECにおいて広告宣伝や事業基盤を強化するなど、当社グループにおける成長戦略投資を積極的に推し進めたため」 — 全社的な販管費抑制策の効果が持続する一方、ECの広告宣伝・事業基盤強化などの投資を継続したと記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 前進 「また、これまでの全社的な販管費抑制策に加えて、戦略的経費を効果的に再配分して経費の更なる圧縮を実施することにより、営業利益は33億６百万円（前年同四半期比4.0％増）となり、経常利益は45億88百万円（前年同四半期比3.9％増）となりました。」 — 従来の販管費抑制策に加え、戦略的経費の再配分と追加的な経費圧縮を実施し、営業利益・経常利益の増加を記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「また、これまでの全社的な販管費抑制策に加えて、戦略的経費を効果的に再配分して経費の更なる圧縮を実施することにより、営業利益は22億90百万円（前期比5.6％増）となり、経常利益は39億12百万円（前期比3.2％増）となりました。」 — 全社的な販管費抑制に加え、戦略的経費の再配分と追加的な経費圧縮を実施し、営業利益22億90百万円、前期比5.6％増という年度実績を記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 前進 「また、これまでの全社的な販管費抑制策に加えて、グループ全体の利益率向上に努めた結果、営業利益は19億13百万円（前年同四半期比72.1％増）となり、経常利益は21億82百万円（前年同四半期比47.4％増）となりました。」 — 全社的な販管費抑制策に加えて利益率向上に取り組み、営業利益19億13百万円、前年同四半期比72.1％増という四半期実績を記載。 (https://komori.app/company/3608/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「また、これまでの全社的な販管費抑制策に加えて、グループ全体の利益率向上に努めた結果、営業損失は１億64百万円（前年同四半期は１億86百万円の損失）となり、経常利益は７億69百万円（前年同四半期比7.8％増）となりました。」 — 従来の販管費抑制策に加えてグループ全体の利益率向上に取り組み、営業損失が前年同期の186百万円から164百万円へ縮小し、経常利益も前年同期比7.8％増となった。 (https://komori.app/company/3608/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「しかし、販管費抑制策を推進しグループ全体の利益率向上に努めたものの、既存事業においては厳しい収益環境が続き」 — 販管費抑制とグループ全体の利益率向上策を継続したが、既存事業の収益環境は厳しいと記載した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2019-q3)
- FY2020 再定義 「全社横断的な販管費削減プロジェクトを組成し、要員配置の抜本的な見直しや重複業務の解消を図ることにより生産性の大幅な向上を図ります。また、人件費以外の販売管理費についても集中購買による調達単価の引き下げを図り、損益分岐点を引き下げます。」 — 従来の販管費抑制・不採算店舗整理が、全社横断プロジェクト、要員配置の見直し、重複業務解消、集中購買へと再整理された。 (https://komori.app/company/3608/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「さらに、グループ販管費の見直しを目的とした、全社横断の専門プロジェクトを発足させて調達コストの低減を図るなど、グループ収益構造の最適化に向けた施策を推し進めました。」 — 従来の販管費抑制方針が、全社横断の専門プロジェクトの発足と調達コスト低減という具体的な実施段階に進んだ。 (https://komori.app/company/3608/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 前進 「当社グループの構造改革の一環として、本部人員のスリム化及び組織間の機能重複の解消を目的として希望退職を実施することとしました。」 — 販管費削減・収益構造最適化の施策として、本部人員約300名を対象とする希望退職の実施が決議された。 (https://komori.app/company/3608/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「また、不採算店舗の撤退や全社横断のグループ販管費の見直し、更には抜本的な人件費削減などの一連のコスト低減を図ることで、引き続き収益構造の最適化に向けた施策を推し進めております。」 — 不採算店舗撤退、全社横断の販管費見直し、抜本的な人件費削減を含むコスト低減策を、収益構造最適化の施策として継続した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 再定義 「これまで不採算事業および店舗の撤退や人件費削減、全社横断の販管費削減等に注力してまいりました。これに続き、成長著しいEC事業の強化やITシステム、新規事業への参入などのフェーズに移行し、未来に向けて積極的に投資を行なうことで、グループにおける収益力の最大化を図ってまいります。」 — 不採算事業・店舗撤退、人件費削減、販管費削減を従来フェーズの施策として整理し、EC・IT・新規事業への投資フェーズへの移行を示した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「これまで不採算事業および店舗の撤退や人件費削減、全社横断の販管費削減等に注力してまいりました。これに続き、成長著しいEC事業の強化やITシステム、新規事業への参入などのフェーズに移行し、未来に向けて積極的に投資を行なうことで、グループにおける収益力の最大化を図ってまいります。」 — 不採算事業・店舗撤退、人件費削減、販管費削減を実施してきた施策として再確認し、EC・IT・新規事業への投資フェーズへの移行も継続して記載した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「これまで不採算事業および店舗の撤退や人件費削減、全社横断の販管費削減等に注力してまいりました。これに続き、成長著しいEC事業の強化やITシステム、新規事業への参入などのフェーズに移行し、未来に向けて積極的に投資を行なうことで、グループにおける収益力の最大化を図ってまいります。」 — 不採算事業・店舗撤退、人件費削減、販管費削減を進めたうえで、EC・IT・新規事業への投資フェーズへ移行する方針を再確認した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 再定義 「不採算店舗の撤退から大型店舗出店や一等地への再出店へとフェーズを移行し、魅力的な店舗開発に取り組むことで収益構造の改革を目指しました。」 — 従来の不採算店舗撤退中心の施策から、大型店舗や一等地への再出店を通じた店舗開発・収益構造改革へと施策の段階を移行した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 その他 「当社グループとしましては、当社グループ各社の店頭売上確保並びにECによる販売強化を図るとともに、商品の仕入を厳しく見極めて適正基準まで抑えることによる、過剰在庫の抑制並びに原価の抑制などの措置に徹底して努めてまいりましたが、抜本的な販管費抑制とはならず、依然として厳しい状況が続きました。」 — 店頭売上確保、EC販売強化、仕入抑制、過剰在庫・原価抑制に取り組んだ一方、抜本的な販管費抑制には至らなかったと記載した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「当社グループとしましては、当社グループ各社の店頭売上確保並びにECによる販売強化を図るとともに、商品の仕入を厳しく見極めて適正基準まで抑えるなど、過剰在庫の抑制並びに原価の抑制などの措置に徹底して努めているものの、前年同四半期に実施した新型コロナウイルス感染症の蔓延に伴う緊急的な販管費抑制の反動もあり、依然として厳しい状況が続いております。」 — 店頭・EC販売強化、仕入抑制、過剰在庫・原価抑制を進めた一方、前年の緊急的な販管費抑制の反動が生じ、抜本的な費用抑制後の厳しさが示された。 (https://komori.app/company/3608/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「当社グループとしましては、当社グループ各社の店頭売上確保ならびにECによる販売を強化するとともに、引続き商品の仕入を厳しく見極めて適正基準まで抑えることによる、過剰在庫及び原価の抑制などの措置に徹底して努めております。」 — 店頭・EC販売の強化、仕入抑制、過剰在庫および原価の抑制を継続した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当社グループとしましては、当社グループ各社の店頭売上確保ならびにECによる販売を強化するとともに、引続き商品の仕入を厳しく見極めて適正基準まで抑えることによる、過剰在庫及び原価の抑制などの措置に徹底して努めております。」 — 店頭・EC販売の強化、仕入抑制、過剰在庫および原価の抑制を引き続き実施した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当社グループとしましては、当社グループ各社の店頭売上確保ならびにECによる販売を強化するとともに、引続き商品の仕入を厳しく見極めて適正基準まで抑えることによる、過剰在庫及び原価の抑制などの措置に徹底して努めております。」 — 店頭・EC販売の強化、仕入抑制、過剰在庫および原価の抑制を引き続き実施した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2023-q3)
- FY2025-Q1 再掲 「当社グループとしましては、当社グループ各社の店頭売上確保ならびにECによる販売を強化するとともに、引続き商品の仕入を厳しく見極めて適正基準まで抑えることによる、過剰在庫及び原価の抑制などの措置に徹底して努めております。」 — 店頭・EC販売の強化、仕入抑制、過剰在庫および原価の抑制を引き続き実施した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 前進 「当社は2024年９月25日開催の取締役会において、収益構造改革に伴うコスト削減を目的として、本社組織の効率化を進めることにより、2025年２月末を目途に本社人員を約20％程度削減することを決議致しました。」 — 収益構造改革・販管費削減の施策が、本社組織の効率化と本社人員約20％削減という具体的な決議に進展した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「グループ内における部門の集約や人員配置の最適化、外部化や業務の効率化を踏まえた人員規模の見直しを図り、本社人員のスリム化を計画通りに実行しました。」 — 本社人員のスリム化が計画通り実行されたと記載され、収益構造改革における人員規模見直しが実施段階に進んだ。 (https://komori.app/company/3608/filing/2024-fy)
- 2026-04-13 前進 「前期までに実施した構造改革施策の効果が実現しており、売上高が苦戦した中でも物流費や広告販促費など改革対象費目の効率は改善した」 — 物流費、広告販促費、人員スリム化などを含む販管費改革の効果が実現したと記載された。 (https://komori.app/company/3608/disclosure/20260411502146)
- FY2026 前進 「また、販管費は前期より引き続きコントロールを徹底しており、既存事業の売上高が苦戦した中でも前期比0.5ポイントの改善となりました。」 — 販管費コントロールを継続し、既存事業の売上高が苦戦するなかでも販管費の売上高比率を前期比0.5ポイント改善した。 (https://komori.app/company/3608/filing/2025-fy)
- 2026-07-15 前進 「全般的に、既存事業での販管費コントロールが改善に貢献した」 — 既存事業の売上回復とコストコントロールにより、販管費管理の改善が示された。 (https://komori.app/company/3608/disclosure/20260714593669)
- 2026-10-15 前進 「横断的なコスト統制（広告費・販促費・業務委託費）」 — 広告費・販促費・業務委託費を対象とする横断的なコスト統制が、販管コスト効率化の具体策として示された。 (https://komori.app/company/3608/disclosure/20261014550930)